壁紙施工して頂いた業者様からオリーブオイルを箱で頂きました！ありがとうございます！！
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ベータ値（β）＝A証券の収益率と市場ポートフォリオの収益率の相関係数×A証券の収益率の標準偏差÷市場ポートフォリオの収益率の標準偏差
期待値＝Σ（値Ｘ確率）
偏差＝値－期待値
共分散＝Σ（Xの偏差ＸYの偏差Ｘ確率）
分散＝Σ（偏差²Ｘ確率）
標準偏差＝√分散
相関係数＝共分散/（Xの標準偏差ＸYの標準偏差）
節税効果による資本コストの低下により、借入金のある企業の企業価値の方が高くなる。
配当性向＝配当総額÷当期純利益
配当性向＝株価収益率×配当利回り
PER ＝株価÷EPS
企業の保有する資産や負債の時価などから企業価値を評価するコスト・アプローチ
プット・オプションの買いの場合、原資産価格が権利行使価格を下回るほど利益が発生し、原資産価格が権利行使価格を上回るとオプションプレミアム分の損失が発生
配当割引モデルによる第0期の理論株価＝配当額÷割引率
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当社は、来年度の期首に新設備を購入しようと検討中である。新設備の購入価額は100百万円であり、購入によって毎年（ただし、5年間）の現金支出費用が30百万円節約されると期待される。減価償却方法は、対応年数5年、残存価額がゼロの定額法を採用する予定である。税率を40％とするとき、この投資案の各期の税引後キャッシュ・フローは18百万円である。【平成29年第15問改題】
税引後CF＝税引後支出削減額＋減価償却費＊税率
税引後CF＝30＊（1-0.4)+(100/5)*0.4=26百万円
来年度の当社の売上高は、好況の場合20億円、通常の場合15億円、不況の場合7億円と予想されている。好況になる確率が20％、通常の場合が70％、不況となる確率は10％と予想されているとき、当社の来年度の売上高の期待値は15.2億円となる。【平成29年第16問改題】
期待値は売上高に確率を乗じたものの和であるので、当社の来年度の売上高の期待値
＝ 好況の場合20億円＊20％＋通常の場合15億円＊70％＋不況の場合7億円＊10％ ＝4+10.5+0.7=15.2
D社は、4つの投資案（①～④）の採否について検討している。同社では、投資案の採否を正味現在価値法（NPV法）に基づいて判断している。いずれの投資案も、経済命数は3年である。4つの投資案の初期投資額および第1期末から第3期末に生じるキャッシュ・フローは、以下の表のとおり予測されている。初期投資は第1期首に行われる。なお、法人税は存在せず、割引率は8％とする。投資案②のNPV（空欄A）は33百万円であり、投資案③のNPV（空欄B）は30百万円となる。なお、NPVの計算にあたっては、以下の表を用いるものとする。【平成27年第16問より
| 初期投資 | 第1期 | 第2期 | 第3期 | NPV | |
| 投資案① | －120 | 50 | 60 | 70 | 33 |
| 投資案② | －120 | 70 | 60 | 50 | A36.2 |
| 投資案③ | －160 | 80 | 80 | 80 | B46.4 |
| 投資案④ | －120 | 40 | 40 | 40 | C |
割引率8％の場合の複利現価係数および年金現価係数
1年 2年 3年
複利現価係数 0.93 0.86 0.79
年金現価係数 0.93 1.78 2.58
投資案② NPV＝‐120＋(70*0.93+60*0.86+50*0.79)=-120+65.1+51.6+39.5=36.2
投資案③ NPV=-160+80*2.58=-160+206.4=46.4
現在、3つのプロジェクト（プロジェクト①～プロジェクト③）の採否について検討している。各プロジェクトの初期投資額、第1期末から第3期末に生じるキャッシュ・フロー、および内部収益率（IRR）は以下の表のとおり予測されている。いずれのプロジェクトも、経済命数は3年である。初期投資は第1期首に行われる。なお、法人税は存在しないと仮定する。
初期投資 第1期 第2期 第3期 IRR
プロジェクト①－500 120 200 280 8.5％
プロジェクト②－500 200 200 200 （ ）％
プロジェクト③－500 300 200 60 7.6％
内部収益率法を用いた場合のプロジェクトの順位づけは、プロジェクト③＞プロジェクト①＞プロジェクト②となる。たとえば、プロジェクト①＞プロジェクト②は、プロジェクト①の優先順位が高いことを示す。なお、内部収益率の計算にあたっては、以下の表を用いること。【平成28年第17問より】
経済命数が3年の場合の複利現価係数および年金現価係数
6％ 7％ 8％ 9％ 10％ 11％
複利現価係数 0.840 0.816 0.794 0.772 0.751 0.731
年金現価係数 2.673 2.624 2.577 2.531 2.487 2.444
プロジェクト② 正味現在価値
0＝200＊年金原価係数‐500
∴年金原価係数＝500÷200＝2.5
経済命数が3年の場合の複利現価係数および年金現価係数の表を見ると、年金現価係数が2.5になる内部収益率は、9％と10％の間。
利息の支払いは損益計算書に含まれ、当期純利益を減額し、税法上、損金に算入されます。そのため、負債による資金調達は節税効果を伴います。【平成28年第14問改題】
以下のB社の資料に基づいて加重平均資本コストを計算すると、7.375％となる。なお、B社は常に十分な利益を上げているものとする。【平成27年第14問より】
株主資本（自己資本）コスト10％
他人資本コスト5％
限界税率40％
負債の簿価600 百万円
負債の時価600 百万円
株主資本の簿価1,000 百万円
株主資本の時価1,400 百万円
WACC＝ (負債/（負債＋資本））＊（1-実効税率）＊負債利子率＋ (資本/（負債＋資本））＊資本コスト
=(600/(600+1400))*(1-0.4)*0.05+(1400/(1400+600))*0.1
=(600/2000)*0.6*0.05+(1400/2000)*0.1
=(3/10)*0.03+(7/10)*0.1
=(3/10)*(3/100)+0.07
=9/1000+0.07
=0.009+0.07
=0.079=7.9%
（CAPMにおいて）β＝1 であるリスク資産の期待収益率は、市場ポートフォリオの期待収益率と同じである。【平成28年第12問より抜粋】
CAPMの計算式にβ＝1を代入すると、次のようになります。
リスク資産の期待収益率
＝リスク・フリー・レート＋β×市場リスクプレミアム
＝リスク・フリー・レート＋β×（市場ポートフォリオの期待収益率－リスク・フリー・レート）
＝リスク・フリー・レート＋市場ポートフォリオの期待収益率－リスク・フリー・レート）
＝市場ポートフォリオの期待収益率
資本資産評価モデルを前提とした場合、以下の資料に基づく株式の期待収益率は10％である。【平成28年第12問より】
〔資料〕
市場ポートフォリオの期待収益率：8％
無リスク資産の期待収益率：3％
β：1.4
実効税率：40％
株式の期待収益率 ＝ 無リスク資産の期待収益率：3％ ＋ β：1.4 ＊（ 市場ポートフォリオの期待収益率：8％ ー 無リスク資産の期待収益率：3％ ）
＝ 3％ ＋ β：1.4 ＊５％
＝3%+7%=10%
A証券および市場ポートフォリオの収益率に関する以下のデータに基づいて、A証券のベータ値を計算すると、0.8となる。【平成26年第18問より】
標準偏差
A証券 10％
市場ポートフォリオ 5％
A証券と市場ポートフォリオとの相関係数：0.4
「ベータ値（β）＝A証券の収益率と市場ポートフォリオの収益率の共分散÷市場ポートフォリオの収益率の分散」
「A証券の収益率と市場ポートフォリオの収益率の相関係数
＝A証券の収益率と市場ポートフォリオの収益率の共分散÷（A証券の収益率の標準偏差×市場ポートフォリオの収益率の標準偏差）」、
「A証券の収益率と市場ポートフォリオの収益率の共分散
＝A証券の収益率と市場ポートフォリオの収益率の相関係数×（A証券の収益率の標準偏差×市場ポートフォリオの収益率の標準偏差）」。
すると、「ベータ値（β）＝A証券の収益率と市場ポートフォリオの収益率の相関係数×（A証券の収益率の標準偏差×市場ポートフォリオの収益率の標準偏差）÷市場ポートフォリオの収益率の共分散」。
「市場ポートフォリオの収益率の共分散＝（市場ポートフォリオの収益率の標準偏差）2」より、「ベータ値（β）
＝A証券の収益率と市場ポートフォリオの収益率の相関係数×A証券の収益率の標準偏差÷市場ポートフォリオの収益率の標準偏差
＝0.4×10％÷5％＝0.8」。
資本資産評価モデルを前提とした場合、以下の資料に基づく株式の期待収益率。
〔資料〕
市場ポートフォリオの期待収益率：8％
無リスク資産の期待収益率：3％
β：1.4
実効税率：40％
株式の期待収益率 ＝ 無リスク資産の期待収益率：3％ + β：1.4 *( 市場ポートフォリオの期待収益率：8％ – 無リスク資産の期待収益率：3％ )
=3%+ β：1.4 *5%
=10%
現在、2つの投資案（投資案A、投資案B）について検討している。各投資家の収益率は、景気や為替変動などによって、パターン①～パターン④の4つのパターンになることが分かっており、パターンごとの予想収益率は以下の表のとおりである。なお、この予想収益率は投資額にかかわらず一定である。また、各パターンの生起確率はそれぞれ25％と予想されている。投資案Aおよび投資案Bの予想収益率の共分散は－15、相関係数は－0.95である。【平成28年第15問より】
パターン① パターン② パターン③ パターン④
投資家A 2％ 5％ 11％ 14％
投資家B 12％ 7％ 5％ 3％
まず、各投資案の期待値を求めた上で偏差を計算し、共分散。
①期待値
期待値＝Σ（値Ｘ確率）
投資案Aの期待値＝（2％＋5％＋11％＋14％）×0.25＝8％
投資案Bの期待値＝（12％＋7％＋5％＋3％）×0.25＝6.75％
②偏差
偏差＝値－期待値
パターン①投資案A：2－8＝－6％ 投資案B：12－6.75＝5.25％
パターン②投資案A：5－8＝－3％ 投資案B：7－6.75＝0.25％
パターン③投資案A：11－8＝3％ 投資案B：5－6.75＝－1.75％
パターン④投資案A：14－8＝6％ 投資案B：3－6.75＝－3.75％
③共分散
共分散＝Σ（Xの偏差ＸYの偏差Ｘ確率）
共分散＝｛（－6）×5.25＋（－3）×0.25＋3×（－1.75）＋6×（－3.75）｝×0.25＝－15
④分散
分散＝Σ（偏差²Ｘ確率）
投資案Aの分散＝｛（－6）²＋（－3）²＋3²＋6²｝×0.25＝22.5
投資案Bの分散＝｛（5.25²＋0.25²＋（－1.75）²＋（－3.75）²）×0.25≒11.2
⑤標準偏差
＝√分散
投資案Aの標準偏差＝√22.5＝4.74％
投資案Bの標準偏差＝√11.2＝3.34％
⑥相関係数
相関係数＝共分散/（Xの標準偏差ＸYの標準偏差）
相関係数＝－15÷（4.74×3.34）＝－0.95
1年後の配当は105千円、その後毎年3％の成長が永続することを見込んでいる。割引率（株主資本コスト）が年5％である場合、配当割引モデルに基づく企業価値の推定値は、2,100千円である。【平成28年第16問より】
配当割引モデルに基づく企業価値の推定値 ＝FCF/(r-g)
=105/(0.05-0.03)
=105/0.02
=5250
自己資本利益率ROE
＝(1-t)(ROA+負債比率（ROA-i))
ｔ：税率 i:負債利子率
ROA
＝事業利益÷総資産
事業利益
＝営業利益＋営業外収益
自己資本利益率＝当期純利益÷自己資本
PBRとは、株価を1株当たり純資産で除して求められる。【平成26年第20問より抜粋】PBR（Price Book-valueRatio）は株価純資産倍率と呼ばれ、株価が純資産の何倍であるかを示す指標です。よって、「PBR ＝株価÷1株当たり純資産」と計算されます。
現在、1株当たり配当金が40円であり、毎年同額の配当が支払われると予想される株式の理論価格は、株主の期待収益率を5％とすると、800円と計算される。
株式の理論価格 ＝ 1株当たり配当金が40円 ÷ 株主の期待収益率を5％
＝800円
ここで株主の期待収益率は、自己資本コストまたは株主資本コストと呼ばれます。
配当性向は株価収益率と配当利回りに分解できる。
配当性向＝1株当たり配当額÷1株当たり当期純利益、
株価収益率＝株価÷1株当たり当期純利益、
配当利回り＝1株当たり配当額÷株価
から、配当性向＝株価収益率×配当利回りになります。
PERは、株価が1株あたり利益（EPS）の何倍で評価されているかを示す指標です。
「PER ＝株価÷EPS」で計算。
「PBR ＝株価÷1株当たり純資産額」の式から、PBRの値が1より小さい場合には、株価が1株当たり純資産より低く評価されていることになります
企業価値評価では、一般的にPBR やPER などの諸比率を用いたマルチプル法（乗数法）に代表されるマーケット・アプローチと呼ばれる手法のほか、企業の期待キャッシュ・フローの割引現在価値によって評価額を推計するDCFアプローチ、企業の保有する資産や負債の時価などから企業価値を評価するコスト・アプローチといった手法も用いられている。【平成26年第20問より】
次の資料に基づき当社のPBRと配当性向の数値として、最も適切なものの組み合わせ。
【資料】
当期純利益2億円
当期支払配当総額3,000万円
純資産額20億円
発行済株式数100万株
株価5,000円
一株当たり純資産額
＝ 純資産額20億円 ÷ 発行済株式数100万株
＝2000円
PBR
＝株価÷BPS（一株当たり純資産額）
＝ 5,000円 ÷一株当たり純資産額2000円
＝2.5倍
配当性向
＝ 当期支払配当総額3,000万円 ÷ 当期純利益2億円
＝0.15＝15％
配当性向＝配当総額÷当期純利益
他の条件が一定であるとき、金利が高ければコール・オプションの価値は高くなる。【平成26年第22問より抜粋】
他の条件が一定であるとき、原資産の価格が高ければコール・オプションの価値は高くなる。【平成26年第22問より抜粋】
他の条件が一定であるとき、行使価格が高ければコール・オプションの価値は低くなる。【平成26年第22問より抜粋】
行使価格1,200円のプット・オプションをプレミアム100円で購入した。プット・オプションの買いの場合、原資産価格が権利行使価格を下回るほど利益が発生し、原資産価格が権利行使価格を上回るとオプションプレミアム分の損失が発生します。【平成29年第25問より抜粋】
当社の前期末の1株当たり配当金は160円であり、今後毎年2％の定率成長が期待されている。以下のデータに基づいて算定した場合の当社の理論株価。
【データ】
安全利子率：2％
市場ポートフォリオの期待収益率：4％
当社のベータ値：1.5
まず、CAPMを利用して資本コスト（割引率）
r= 安全利子率：2％+ 当社のベータ値：1.5 *( 市場ポートフォリオの期待収益率：4％- 安全利子率：2％)
=２＋３＝５％
次に、定率成長モデルを利用し、理論株価を計算
第0期の理論株価＝第1期の配当額÷（割引率－配当成長率）
＝160+(1-0.02)/(0.05-0.02)
=163.2/0.03
=5440円
当社の前期末の1株当たり配当金は120円であり、今後毎年2％の定率成長が期待されている。資本コストを6％とすると、この株式の理論価格。【平成29年第18問より抜粋】
理論価格 ＝ （120円 *（１＋0.02））/(0.06-0.02)
=122.4/0.04=3060
1年後の配当は105千円、その後毎年3％の成長が永続することを見込んでいる。割引率（株主資本コスト）が年5％である場合、配当割引モデルに基づく企業価値の推定値。【平成28年第16問より抜粋】
配当割引モデルに基づく企業価値の推定値
= 1年後の配当は105千円 / (0.05-0.03)
=105/0.02=5250
A社の配当は60円で毎期一定であると期待されている。このとき、以下のデータに基づいてA社の理論株価を算定。
【データ】
安全利子率：2％
市場ポートフォリオの期待収益率：4％
A社のベータ値：1.5
資本コストCAPM＝ 安全利子率：2％ ＋ A社のベータ値：1.5 ＊（ 市場ポートフォリオの期待収益率：4％ ー 安全利子率：2％ ）
＝2+3=5%
配当割引モデルによる理論株価
第0期の理論株価＝配当額÷割引率
=60/0.05=1200
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昨日は終戦の日、勉強できることに感謝。直前対策講座テキスト財務会計＆学習マップを何とか残業勉強して当日中に修了。残り5日で残り5科目を仕上げなければならないクリティカルパス状態でタスクに余裕が全くないです。
そんな中でも体調優先と無理矢理11時に就寝することが出来ました！今日は更に夜10時就寝にして翌日のコンディション差を体感してみます。
半信半疑だったブドウ糖を試してみて、そう言われれば調子良い様な気がします＾＾
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ベータ値（β）＝A証券の収益率と市場ポートフォリオの収益率の相関係数×A証券の収益率の標準偏差÷市場ポートフォリオの収益率の標準偏差
期待値＝Σ（値Ｘ確率）
偏差＝値－期待値
共分散＝Σ（Xの偏差ＸYの偏差Ｘ確率
分散＝Σ（偏差²Ｘ確率）
標準偏差＝√分散
相関係数＝共分散/（Xの標準偏差ＸYの標準偏差）
節税効果による資本コストの低下により借入金のある企業の企業価値の方が高くなる。
配当性向＝配当総額÷当期純利益
配当性向＝株価収益率×配当利回り
PER ＝株価÷E
2021年08月15日 (日) の学習履歴
中小企業診断士講座
7時間30分
直前対策講座－1次試験全科目セット［2021年度試験対応］2時間30分
直前対策講座2時間30分
直前対策講座－財務・会計2時間30分
その他の学習履歴5時間
問題集3時間30分
その他1時間
学習マップ30分00秒
中小企業診断士
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