経営情報システム プログラム言語とWebアプリケーション 経済学・経済政策  消費者行動と需要曲線 企業行動と供給曲線 市場均衡

一次試験以来、久しぶりに経済学・経済政策の問題集に帰ってきました。何だか懐かしいです^^;

プログラム言語とWebアプリケーション

人間が機械語を理解してプログラミングするのは至難の業であるため、機械語の命令を、人間がわかる単語に対応させたアセンブラ言語

C言語は、アセンブラ言語よりも人間に分かりやすいプログラム言語である高水準言語の1つ

PHPは、動的にHTMLデータを生成することによって、動的なウェブページを実現することを主な目的としたプログラミング言語であり、高水準言語の1つ

CGIは、ウェブサーバ上でユーザプログラムを動作させるための仕組みであり、プログラム言語ではありません。

言語プロセッサは、プログラムをCPUで実行する際に、プログラムを機械語に変換するソフトウェア

人間がプログラム言語で作成したプログラムを「ソースプログラム」

言語プロセッサが作成した翻訳後のプログラムのことを「オブジェクトプログラム」

言語プロセッサには、コンパイラ、インタプリタ、コードジェネレータ、アセンブラなど

コードジェネレータは言語プロセッサの一種であり、入出力条件や処理条件をパラメータで指定する。

CPUが直接理解できるのは機械語だけであるため、アセンブラ言語を実行する際にも、言語プロセッサが必要

アセンブラ言語を機械語に翻訳する言語プロセッサをアセンブラ

コンパイラは、プログラムを一括して機械語に翻訳する言語プロセッサ

インタプリタは、プログラムを一行ずつ機械語に翻訳しながら実行する言語プロセッサ

COBOLはコンパイラ型のプログラム言語

JavaScriptはインタプリタ型のプログラム言語

コンパイラの方がインタプリタに比べてプログラムの実行速度が速いことから、インタプリタ型よりもコンパイラ型のプログラム言語の方が、大規模なプログラムの開発に向いています。

COBOL、C言語、FORTRANはコンパイラ型のプログラム言語であり、BASICはインタプリタ型のプログラム言語

Javaは非手続き型のプログラム言語

COBOLは、事務処理用に広く使われ、主にメインフレームにて使用されてきた。

FORTRANは、科学技術計算に用いられますが、コンパイラ型のプログラム言語

オブジェクト指向では、データとそれを操作する処理を一体化します。これによって、オブジェクトを部品のように組み合わせて開発することができます。

SQLは、非手続き型言語に分類されますが、オブジェクト指向言語ではありません。

Javaのソースプログラムをコンパイルした後の中間コードは特定のCPUに依存せずに実行できる。

C言語は手続き型言語ですが、オブジェクト指向言語ではありません。

SQLは、データベースへの問合せなどの操作を行うために開発された言語である。

第3世代言語は、手続き型言語です。機械語やアセンブラ言語に比べて、人間に理解しやすい表現

第4世代言語は、プログラミング言語のうち、アプリケーションの使用者となるエンドユーザが自ら開発できるように設計されたプログラミング言語の総称です。第4世代言語は「4GL」

マークアップ言語は、文章の構造や見た目を指定するためのプログラム言語です。代表的なマークアップ言語には、HTMLとXML

Webサーバ側に、クライアントであるWebブラウザからのHTTP要求を待ち受けるサービスを常駐させておく必要

プログラムをWebサーバで実行する方法を「サーバサイドアプリケーション」

サーバサイドアプリケーションを作成するには、ASP(Active Server Pages)やJSP(Java Server Pages)といったプログラム言語や、CGI(Common Gateway Interface)というWebサーバから外部のプログラムを実行する仕組みを使用

プログラムをクライアントのWebブラウザで実行する方法を「クライアントサイドアプリケーション」

HTMLで記述されたプログラムはクライアントのWebブラウザにて実行

JSPは、Javaによるサーバサイドアプリケーションを実現するためのテクノロジ

CGIは、Webサーバから外部のプログラムを実行する仕組みの1つ

Perlはテキスト処理などに利用されるプログラム言語で、Webアプリケーションの作成にも利用されますが、インタプリタ型の言語

JavaScriptは、Webページに動きや機能を埋め込むためのスクリプト言語です。

Javaアプレットは、Java言語で作成したプログラムを、Webブラウザで実行するものです。Webページを表示する際に、Webサーバ上からJavaアプレットがダウンロードされ、ブラウザ上で実行されます。

クライアントサイドアプリケーションは、クライアントであるWebブラウザでプログラムを実行する形態であり、Webサーバの負荷を軽減することができる。

Javaアプレットは、Java言語で作成したプログラムをWebブラウザで実行するものであり、Webサーバ上からダウンロードして、Webブラウザ上で実行される。

PHPは、動的サービスを作成するためのプログラミング言語で、データベースを操作する命令があらかじめ組み込まれているのが特徴です。PHPで作成したプログラムは、Webサーバ上で実行

マークアップ言語は、文章の構造や見た目を指定するためのプログラム言語

XMLは、独自のタグを作ることができるマークアップ言語です。HTML では、タグの意味はあらかじめ決まっていましたが、XML ではタグを自由に定義できることが特徴

HTMLで作成した文書は、テキストファイルとして保存されます。そのため、テキストエディタで表示や編集が可能

XMLではタグを自由に定義することができ、任意のマークアップ言語を作ることができます。このように、言語を定義するための上位の言語はメタ言語

XMLは、ネットワーク上でのデータ交換に使用され、電子商取引にも利用されている。

SGMLは、マークアップ言語の1つであり、タグを自由に定義できるメタ言語です。HTMLやXMLの基

XSLは、XML文書の見た目や表示スタイルを指定するための言語

XBRLは、財務諸表の作成・流通の効率化や再利用が促進されるように標準化されたXMLベースの言語

ebXMLは、世界規模での電子商取引に使われる標準技術の策定を目的とした団体およびその規格であり、業種や規模、国家に関係なく、あらゆる組織が利用できることを目的

XSLを用いて、XML文書の見栄えを変化させることができますが、特にスマートフォンを意識したものではありません。

XBRLは、XMLを財務情報の交換に応用した言語であり、医療業界のデータ交換を目的として開発されたものではありません。

ebXMLは、SOAPを拡張したメッセージ構造を使用しています。SOAPとは、アプリケーション間の通信を行うためのプロトコルであり、Webサービスを構成する技術の1つ

Webサービスは、XML、SOAP、WSDL、UDDI の4つの技術から構成

XMLは、アプリケーション間でデータをやり取りする際に使用される言語

SOAPは、アプリケーション間の通信を行うためのプロトコル

WSDLは、Webサービスのインタフェースを記述したもの

UDDIは、Webサービスを検索するためのシステム

UDDIは、インターネット上のWebサービスの電話帳のようなもの

WSDLは、そのWebサービスがどのような機能を持つのか、それを利用するためにはどのような要求をすればいいのか、などを記述する方法が定義

SOAとは、サービス指向アーキテクチャのことであり、アプリケーションを部品化して、それらを組み合わせることでシステムを構成するアーキテクチャ(設計思想)

SOAPは、プログラム同士がネットワーク経由でメッセージを交換するプロトコル(通信規約)であり、下位プロトコルとしてHTTPを利用することができます。

消費者行動と需要曲線

財とは、商品・製品・サービスなどの需要の対象となるもののこと

経済学では、この好みのことを選好

効用(U:Utility)とは、消費者がその財を消費することで感じる満足度のこと

経済学では、消費者は、限られた予算(所得)のもとで、財の消費から得られる効用を最大にするように合理的に消費を行うと考え消費者行動を分析します。これを、合理的消費者の仮定

2つの財を消費することで得られる効用は、2つの財の消費量に依存すると考えられます。ここで、2つの財の消費量をそれぞれ、x、yとおくと、効用Uは、「U = U(x , y)」と表されます。この関数のことを、効用関数

無差別曲線とは、その消費者にとって同じ効用を与える財の組み合わせの軌跡のこと

●不飽和の仮定

→ 右上方ほど効用水準が高い

●代替性の仮定

→ 右下がりである 

●限界代替率逓減の仮定

→ 原点に対して凸である

●推移性の仮定

→ 他の無差別曲線と交わることはない

無差別曲線は、その消費者の選好(好み)を表すものですので、必ずしも原点に対して凸の右下がりの曲線になるとは限りません。消費者の選好(好み)によって、無差別曲線の形状は様々なものがあります。

●右上がりの無差別曲線

 消費することがマイナスになる財とプラスになる財の場合

●原点に対して凹の無差別曲線

 2つの財を一緒に消費すると効用が低くなる場合

●直線の無差別曲線

 ある財を完全に他の財で代替できる財(完全代替財)の場合

●L字型の無差別曲線

 ある財が他の財と一定の比率で一緒に消費される財(完全補完財)の場合

限界代替率とは、消費者にとって、ある財の他の財に関する主観的な交換比率のこと

予算制約線とは、予算のすべてを用いて購入することができる財の組み合わせを示すものをいいます。消費者が所得(予算)の範囲内で購入することができる財の組み合わせを示した領域のことは、消費可能領域です。

財x、yの価格をそれぞれPx、Pyとし、財x、yの消費量をそれぞれx、y、とし予算をmとすると、予算制約線は、

所得が増加した場合には、消費可能領域が増大するように予算制約線は右上方に移動

グラフの横軸で表される財の価格が下落した場合には消費可能領域が増大するように予算制約線は縦軸切片を中心に反時計回りに回転します(予算制約線の傾きは緩やかになります)

グラフの横軸で表される財の価格が上昇した場合には消費可能領域が減少するように予算制約線は縦軸切片を中心に予算制約線は時計回りに回転します(予算制約線の傾きは急になります)。

無差別曲線が原点に対して凸の右下がりの曲線で表される場合、最適消費点は、無差別曲線と予算制約線の接点となります。また、最適消費点では、無差別曲線の接線の傾きと予算制約線の傾きが等しくなります。このとき、限界代替率=価格比が成り立ちます。

最適消費点とは、消費者の効用を最大にする財の消費の組み合わせを表すグラフ上の点のことをいう。

無差別曲線が原点に対して凸の右下がりの曲線で表される場合、最適消費点では、無差別曲線の接線の傾きと予算制約線の傾きが等しくなります。無差別曲線の接線の傾きが予算制約線の傾きよりも大きくなるのではありません。

最適消費点では、主観的交換比率と客観的交換比率が等しい状態であると表現されることもあります。主観的交換比率とは、消費者がある財を1単位得るために他の財を何単位犠牲にしてもよいかを示すもので、限界代替率で表されます。これは、消費者によって異なるものとなります。客観的交換比率とは、ある財を1単位得るために他の財を何単位犠牲にしなければならないかについて市場で決定されるもので、価格比で表されます。これは、どの消費者によっても同じものとなります。

需要曲線とは、他の財の価格と所得水準を一定としたときの、ある財の価格と最適な消費量の関係を表す曲線のことをいう。

財が上級財である場合、需要法則を満たすので、この財の需要曲線は右下がり

財が下級財であってギッフェン財でない場合、需要法則を満たすので、需要曲線は右下がり

財がギッフェン財である場合、需要法則を満たさないので、この財の需要曲線は右上がり

需要の価格弾力性は、価格を変化させたときの「需要への反応の大きさ」を表すもので、「価格」を1%変化させたときに、「需要量」が何%変化するかを示します。

需要額(支払金額)=価格×数量となり、企業にとっては「売上高」

需要曲線の傾きが緩やかな場合は、価格を引き上げたときに、需要量が大きく減少

需要曲線の傾きが急な場合は、価格を引き上げても、需要量はあまり減少しません。

需要の価格弾力性が高い場合、価格を引き下げることによって売上高を増加させることができる。

需要曲線が右下がりの直線である場合、需要曲線上の点の位置によって、需要の価格弾力性の値は異なります。

需要量が増加すればするほど需要の価格弾力性の値は小さくなり、需要量が減少すればするほど需要の価格弾力性の値は大きくなります。

需要曲線が右下がりの直線である場合、中点における需要の価格弾力性は1である

需要の所得弾力性は、所得を1%上昇させたときに、需要量が何%変化するかを示します。需要量を1%上昇させたときに、所得が何%変化するかではありません。経済学では、弾力性という言葉がよく使われます。AのB弾力性といった場合、Bを1%上昇させたときに、Aが何%変化するかを示す

上級財(正常財)とは、所得が増加したとき需要量が増加する財のことをいいます。「需要の所得弾力性=需要量の変化率÷所得の変化率」という計算式で、所得が増加したときは「所得の変化率」がプラスの値となり、需要量が増加したときは「需要量の変化率」がプラスの値となりますので、プラスの値をプラスの値で割った需要の所得弾力性はプラスの値となり、需要の所得弾力性は0より大きくなります。需要の所得弾力性は1より大きいのではありません。需要の所得弾力性は1より大きいのは、上級材のうち奢侈財です。

下級財(劣等財)は、所得が増加したとき需要量が減少する財のことをいいます。「需要の所得弾力性=需要量の変化率÷所得の変化率」という計算式で、所得が増加したときは「所得の変化率」がプラスの値となり、需要量が減少したときは「需要量の変化率」がマイナスの値となりますので、マイナスの値をプラスの値で割った需要の所得弾力性はマイナスの値となり、需要の所得弾力性は0より小さくなります。

所得消費曲線とは、2財の価格が一定である条件のもと、所得のみの変化による最適消費点の軌跡を示した曲線のことをいいます。2つの財がともに上級財であるとき、所得消費曲線は右上がりとなります。しかし、1つの財が上級財でもう1つの財が下級財であるときは、所得消費曲線は右下がりとなります。上級財は、所得が増加したとき需要量が増加し、所得が減少したとき需要量が減少する財であり、下級財は、所得が増加したとき需要量が減少し、所得が減少したとき需要量が増加する財だからです。

右下がりの傾きとなっているため、所得弾力性は負の値

価格効果=代替効果+所得効果

価格の変化がそれぞれの財の消費量に与える影響(価格効果)は、「価格効果=代替効果+所得効果」というように、代替効果と所得効果の2つの効果に分解して把握することができます。代替効果についてだけみれば判明するわけではありません。代替効果と所得効果の両方をみなければ、価格効果は判明しません。

代替効果とは、2つの財の相対的な価格比が変わることで需要が変化する効果のことをいいます。一方、所得効果とは、実質的な所得が変化することで需要が変化する効果のことをいいます。

下級財では、価格が低下したときに、消費が増加するか減少するかは、代替効果と所得効果の大きさに依存します。価格が低下すると、必ずしも消費が増加するとは限りません。代替効果の大きさよりも、所得効果の大きさの方が小さければ合計の消費量は増加します。しかし、代替効果の大きさよりも、所得効果の大きさの方が大きければ合計の消費量は減少します。

ギッフェン財では、代替効果の大きさよりも所得効果の大きさの方が大きく、需要曲線は右上がりとなる。

ギッフェン財は、価格が下がったときに、消費量も下がるような財

ある財の価格の上昇はその財の需要量を増加させ、ある財の価格の下落がその財の需要量を減少させる状況をギッフェンのパラドックスといい、このとき需要法則は満たされません。ギッフェン財の場合、需要曲線は右上がりとなります。

●代替財

 ある財の価格が上昇する → 他の財の消費量が増加する

 ある財の価格が低下する → 他の財の消費量が減少する

●補完財

 ある財の価格が上昇する → 他の財の消費量が減少する

 ある財の価格が低下する → 他の財の消費量が増加する

補完財とは、ある財の価格が低下することによって他の財の消費量が増加する財、あるいは、ある財の価格が上昇することによって他の財の消費量が減少する財のことをいいます。例えば、コーヒーを飲むときには必ずミルクを入れて飲むというような嗜好(好み)を持った人の場合、コーヒーの価格が低下したとき、コーヒーの消費量が増加し、それにともなってミルクの消費量が増加するので、この人におけるミルクはコーヒーの補完財であるといえます。

代替効果と所得効果を合わせた全部効果で上記のような代替関係が成立する場合は、粗代替財

完全代替財とは、ある財と他の財とを一定の比率で代替できるものをいいます。ある財を完全に他の財で代替できる財です。完全代替財の無差別曲線の形状は、限界代替率が一定になりますので、右下がりの直線

完全補完財 消費者が常に一定の固定比率で一緒に消費される財の無差別曲線は、L字型の形状

消費することがマイナスになる財とプラスになる財の場合には、無差別曲線は、右上がりの形状

2つの財を一緒に消費すると効用が低くなる場合の無差別曲線は原点に対して凹の形状

完全代替財では、無差別曲線の接線として表される限界代替率が一定になりますので、右下がりの直線の形状

リスク回避的とは「同じリターンならリスクの小さい方を選ぶ」ことです。

リスク愛好的とは「同じリターンならリスクの大きい方を選ぶ」ことです。

リスク中立的とは「同一のリターンに対してどのリスクでも関係がない」こと

リスク回避的な人は、リスクを回避するためにコストを支払ってもいいと考えるため、リスクプレミアムは正の値

リスク中立的な人の効用関数は、財が増えると効用水準は増加します。ただし、財が増えるほど追加で得られる1単位あたりの効用は変わらないため、限界効用は変わりません。

余暇時間は、所得を増やした時、消費量が増えるので上級財

労働時間が増加し余暇時間が減少する効果は代替効果

通常、低い賃金水準では代替効果の方が大きく、高い賃金水準では所得効果の方が大きい。

所得増加により労働時間の需要は減少する

企業行動と供給曲線

経済学では、企業(生産者)は、限られた生産技術のもとで、財の生産・販売から得られる利潤を最大にするように合理的に生産を行うと考え生産者行動を分析します。これを、合理的生産者の仮定といいます。この利潤というのは、会計上の利益と異なります。会計上の利益とは、収益から費用を控除したもののことをいいます。利潤と利益との相違は、費用の概念にあります。なお、経済学上の費用には、機会費用が含まれます。機会費用とは、ある行動を選択したためにあきらめざるをえなかった別の行動から得られたであろう利益の最大のもののことをいいます。

費用関数が具体的に数式で表された場合、生産量の関数となっているものが可変費用であり、生産量に依存することなく一定である数値が固定費用

消費者が消費量を1単位追加するときに増加する効用(満足度)のことをいうのは、限界効用

限界費用は、グラフにおいては、費用曲線の接線の傾きと等しくなります。原点と費用曲線の点を結んだ直線の傾きと等しくなるのは、平均費用です。

費用曲線がS字型で表される場合、生産量の水準が低いときは限界費用が逓減し、生産量の水準が高くなると限界費用は逓増する。

●平均可変費用(AVC:Average Variable Cost)

〈グラフ〉縦軸切片と可変費用曲線上の点を結んだ直線の傾き

〈数 式〉可変費用を生産量で割ったもの

●限界費用(MC:Marginal Cost)

〈グラフ〉総費用曲線の接線の傾き

〈数 式〉費用関数を微分したもの

総費用曲線がS字型で表される場合、限界費用曲線は、平均可変費用曲線の最低点を通る。

総費用曲線がS字型で表される場合、限界費用曲線は、平均費用曲線の最低点を通る。

生産関数とは、ある生産要素の組み合わせを最も効率的に利用して生産された財の最大量をその生産要素の組み合わせの関数として表したもの

生産者が生産技術の範囲内で財を生産することができる生産要素と財の生産量の組み合わせを示した領域のことをいうのは、生産可能領域

限界生産性は、グラフにおいて、生産関数を表すグラフの接線の傾きとして表される。

平均生産力とは、生産要素投入量1単位当たりの財の生産量のことをいい、生産量を生産要素投入量で割ったものになる。

等費用線は、総費用を一定とした予算制約線 wL+rK=C

縦軸である資本Kの切片はC/r、つまり総コストを資本Kの費用である金利rで除したもの

横軸である労働Lの切片はC/w、つまり総コストを労働Lの価格である賃金率wで除したもの

傾きはw/r、つまり賃金率wを金利rで除したもの

完全競争市場における企業の利潤を最大にする生産量は、価格と限界費用が等しい水準で決定

〈数 式〉P(価格)=MC(限界費用)

生産関数における利潤最大化の条件は「限界生産物価値=要素価格」となるように要素投入量を決定すること

限界生産物価値=販売価格×限界生産性

限界生産性=要素価格÷販売価格

限界生産物価値=販売価格×要素価格/販売価格=販売価格

限界生産物価値=販売価格=要素価格

販売価格と売上原価が一致する点が利潤最大化の販売数量

「完全競争市場における企業の利潤を最大にする生産量が、価格と限界費用が等しい水準で決定される」のと同様の考え方

損益分岐点 利潤がゼロになる点

〈グラフ〉平均費用曲線ACの最低点

 平均費用曲線ACと限界費用曲線MCとの交点

 総収入と総費用が一致する価格と生産量を表す点

〈数 式〉AC(平均費用)=MC(限界費用)

〈特 徴〉この点で表される価格水準を上回る価格のとき → プラスの利潤

 この点で表される価格水準を下回る価格のとき →マイナスの利潤(損失)

操業停止点 企業が生産活動をやめてしまう点

〈グラフ〉平均可変費用曲線の最低点

 平均可変費用曲線と限界費用曲線との交点

 総収入と総可変費用が一致する価格と生産量を表す点

〈数 式〉AVC(平均可変費用)=MC(限界費用)

〈特 徴〉この点で表される価格水準を下回る価格のとき → 企業は操業を停止する

 損益分岐点と操業停止点いずれにおいても、企業は利潤最大化行動をとるわけですから、P(価格)=MC(限界費用)という条件を満たさなければならないことになります。

総収入と総可変費用が一致する価格と生産量を表す点

企業が利潤最大化行動をとったとき、操業停止点から右側の限界費用曲線が供給曲線となる

供給の価格弾力性とは、価格を1%変化させたときに、供給量が何%変化するかを示します。

短期とは、変化させることはできない生産要素がある期間のことをいいます。すなわち、固定費用が存在する期間のことです。これは、1ヶ月とか1週間とかという絶対的な時間水準によるものではありません。経済学では、具体的には、労働に対する費用を可変費用とし、資本に対する費用を固定費用として扱います。そして、固定費用が存在する期間は短期であるということになります。

長期とは、すべての生産要素を変化させることができる期間のことをいいます。すなわち、固定費用が存在しない期間のことです。具体的には、労働に対する費用も資本に対する費用も可変費用として扱います。1日のような短い期間では建設したり壊したりするのが困難な工場も、長い期間では投入量の調整が可能になると考えるわけです。一般に、短期的な供給の価格弾力性よりも長期的な供給の価格弾力性のほうが大きくなります。これは、市場価格の変化に対応して供給量を増減させるとき、短期においては増減させることができない生産要素も長期においては増減させることが可能となるからです。

T円の従量税が課税された場合には、限界費用はT円だけ増える。

T円の従量税が課税された場合には、供給曲線はT円だけ上方にシフト

価格をP、供給量をSとし、供給曲線がP=2Sで表されるとき、財1単位当たり3の従量税が課税されると、課税後の供給曲線はP=2S+3となる。

従価税は、財の価格に対して、一定の割合を課税するものである。

T%の従価税が課税された場合には、限界費用は(1+T%)倍になる。

T%の従価税が課税された場合には、供給曲線の傾きは(1+T%)倍になる。

供給曲線がP=2Sで表されるとき、20%の従価税が課税されると、課税後の供給曲線の傾きが1.2倍になります。よって、課税後の供給曲線はP=1.2×2S、すなわち、P=2.4Sとなります。P=2.2Sではありません。

市場均衡

市場均衡が達成されているときの価格を市場均衡価格、取引量を市場均衡取引量

需要と供給が一致するように価格が決定されるという考え方のことは、需要と供給の法則と呼ばれます。需要法則ではありません。

市場需要曲線がP=10-Q、市場供給曲線がP=Qで表されるとき、市場均衡価格は5

●ワルラス的調整過程

 価格によって均衡点に調整される

 超過供給(供給量>需要量)が発生している場合 → 価格が下落する

 超過需要(供給量<需要量)が発生している場合 → 価格が上昇する

●マーシャル的調整過程

 供給量によって均衡点に調整される

 供給価格<需要価格の場合 → 供給量が増加する

 供給価格>需要価格の場合 → 供給量が減少する

 ワルラス的調整過程は価格調整です。これに対して、マーシャル的調整過程は数量調整

蜘蛛の巣理論では、次の①と②の仮定を満たすように市場の需要と供給との調整が行われます。

① 生産者は前期の価格を参考にして、当期の生産量を決定する

② 当期に生産されたものはすべて当期中に販売される価格がつけられる。

蜘蛛の巣理論の調整過程は、農産物のように、生産するのに時間がかかるものに用いられます。

需要曲線と供給曲線の関係により、安定するか否かが決まります。常に均衡点に安定するとは限りません。均衡点から発散し、収束しないことがあります。

●代替財の場合

 代替財の価格が上昇する → 需要曲線が右にシフトする

⇒ 均衡価格は上昇し、均衡需給量は増加する

●補完財の場合

 補完財の価格が上昇する → 需要曲線が左にシフトする

⇒ 均衡価格は低下し、均衡需給量は減少する

●限界費用

 限界費用が低下する → 供給曲線は右にシフトする

⇒ 均衡価格は低下し、均衡需給量は増加する

※代替財は、片方の財の価格が上昇した時に、もう一方の財の消費量が増加するような財です。例)パンと米や、車と鉄道など

※補完財は、片方の財の価格が上昇した時に、もう一方の財の消費量が減少するような財です。例)パンとジャムや、米とふりかけなど

社会的総余剰=消費者余剰+生産者余剰

独占市場において、独占企業が自社の利潤を最大にすると、死荷重が発生し、社会的総余剰が完全競争市場の場合と比べて小さいものとなります。よって、最適な資源配分を実現しているとはいえません。

他の誰かの効用も犠牲にせず、他の誰かの効用を改善することができる状況は、パレート優位といいます。パレート最適ではありません。

供給曲線や需要曲線の傾きが急なほど、死荷重の三角形の領域の面積が小さくなり、社会的総余剰の減少が小さくなります。供給曲線の傾きが急なほど、社会的総余剰の減少が大きくなるのではありません。

供給の価格弾力性が小さいほど、供給曲線の傾きが急になります。また、需要の価格弾力性が小さいほど、需要曲線の傾きが急になります。このような財に課税することにより、社会的総余剰の減少を小さくすることができます。

需要の価格弾力性が小さい商品は、食品や日用品などの必需品に多いため、必需品に課税する方が、奢侈品に課税するよりも、社会的総余剰の減少は小さくなります。奢侈品に課税する方が、必需品に課税するよりも、社会的総余剰の減少は小さくなるのではありません。ただし、これは、所得の低い消費者の税負担を高めてしまうという問題があります。このように、課税では、社会全体の効率性だけでなく、公平性についても考える必要があります。

ラムゼイ・ルールとは、個別の財に対する税率は、その財に対する需要の価格弾力性に反比例するように決定すべきとする考え方

ラムゼイ・ルールでは、より弾力的な奢侈品に低い税率を課し、より非弾力的な必需品に高い税率を課すことが、総税収額を増加させ「税の効率性」に適うと判断することになります。

資源の最適配分による税収の増大を考えるラムゼイ・ルールでは、非弾力的な必需品に高い税率を課すことになります。その結果として、ラムゼイ・ルールによると低額所得層の家計を圧迫することになってしまうので、「税の公平性(所得の再分配)」を実現することができないという問題があります。低額所得層の家計を圧迫することにならないのではありません。また、税の公平性を実現することができるのでもありません。

ラムゼイ・ルールは、より弾力的な奢侈品に低い税率を課し、より非弾力的な必需品に高い税率を課すため、高額所得層の家計を圧迫することにはなりません。また、税の公平性を実現することができるのでもありません。

関税同盟とは、域内の貿易制限を撤廃するだけでなく、域外からの輸入に対して共通関税を設けるものです。

共同市場とは、関税同盟を基盤として、域内での労働力や資本など生産要素の移動の制限も撤廃するものです。

経済同盟とは、共同市場を基盤として、加盟国の経済政策の協調も図るものです。

域内の関税および数量制限など他の貿易制限を撤廃するが、域外に対しては、加盟国それぞれが独自の貿易政策をもって対応するのは、自由貿易協定

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