経済学・経済政策 経済指標と財市場の分析

昨日の二次試験合否のコメント投稿を見ていたら、合格者数も多く感じ、中には超短期間でストレート合格している方や、スタディングだけで合格されている方もおられて、要因を考えてしまいます。自分の可能性を信じ、突き進みます。

 物価指数の計算

 市場に商品Aと商品Bの2つがあり、それぞれの価格と生産量が以下の表のようになっている。基準年をX0年とするとき、最も適切なものを下記から選べ。

商品A商品B
価格生産量価格生産量
X0年100円10個100円10個
X2年110円9個90円11個

ア X2年の実質GDPは、1,980円である。

イ X2年のパーシェ型物価指数は、100になる。

ウ X2年のラスパイレス型物価指数は、100になる。

エ X2年の名目GDPは、2,000円である。


X2名目GDP=110*9+90*11=990+990=1980
GDPデフレータ パーシェ指数=1980/(P0100×Qt9+P0100×Qt11)×100
=1980/(900+1100)×100=1980/2000×100=99
実質GDP=名目GDP/GDPデフレーター=1980/99*100=2000円


パーシェ指数=Σ(Pt×Qt)/ Σ( P0×Qt)
(110*9+90*11)/(100*9+100*11)=(990+990)/(900+1100)
=1980/2000
=0.99*100


ラスパイレス指数=Σ(Pt×Q0)/ Σ( P0×Q0)
(110*10+90*10)/(100*10+100*10)=(1100+900)/(1000+1000)=2000/2000
=1*100=100


X2名目GDP=110*9+90*11=990+990=1980

ラスパイレス指数は、基準年の数量を用い、パーシェ指数は、比較年の数量を用います。
ラスパイレス指数=Σ(Pt×Q0)/ Σ( P0×Q0)
パーシェ指数=Σ(Pt×Qt)/ Σ( P0×Qt)
Pt:比較年の価格、Qt:比較年の数量、P0:基準年の価格、Q0:基準年の数量
GDPデフレータ=名目GDP/実質GDP×100

ア ×:

 X2年の名目GDPは、110×9+90×11=1,980円です。GDPデフレータはパーシェ指数で計算されます。1,980/(100×9+100×11)×100=1,980/2,000×100=99となり、実質GDP=名目GDP/GDPデフレータ=1,980/99×100=2,000円となります。

イ ×:

 選択肢アのとおり、X2年のパーシェ指数は99です。

ウ 〇:

 X2年のラスパイレス指数は(110×10+90×10)/(100×10+100×10)×100=2,000/2,000×100=100となります。

エ ×:

 選択肢アのとおり名目GDPは1,980円です。

 物価指数の計算

 市場に商品Aと商品Bの2つがあり、それぞれの価格と生産量が以下の表のようになっている。基準年をX0年とするとき、最も適切なものを下記から選べ。

商品A商品B
価格生産量価格生産量
X0年100円10個100円10個
X2年110円9個90円11個

ア X2年の実質GDPは、1,980円である。

イ X2年のパーシェ型物価指数は、100になる。

ウ X2年のラスパイレス型物価指数は、100になる。

エ X2年の名目GDPは、2,000円である。

ア ×
X2名目GDP=110*9+90*11=990+990=1980
GDPデフレータはパーシェ指数で計算

パーシェ指数

パーシェ指数=((110*9+90*11)/(100*9+100*11))*100
=((990+990)/(900+1100))*100
=(1980/2000)*100
=99
X2実質GDP=名目GDP/GDPデフレータ=1,980/99×100=2,000円となります。

イ ×
パーシェ指数=((110*9+90*11)/(100*9+100*11))*100
=((990+990)/(900+1100))*100
=(1980/2000)*100
=99

ウ 〇
X2 ラスパイレス指数
=((110*10+90*10)/(100*10+100*10))*100=((1100+900)/(1000+1000))*100
=(2000/2000)*100=100

エ ×
X2名目GDP=110*9+90*11=990+990=1980

 物価指数の計算 【平成27年 第5問】

 2種類の財(A財とB財)を用いて、物価指数を計算する。これらの財の数量と単位当たりの価格は、基準年と比較年でそれぞれ以下の表のとおりであった。基準年の物価指数を100とした場合、比較年の物価指数として最も適切なものを下記の解答群から選べ。

A財B財
数量価格数量価格
基準年10101010
比較年119911

[解答群]
ア ラスパイレス指数では99、パーシェ指数では100
イ ラスパイレス指数では99、パーシェ指数でも99
ウ ラスパイレス指数では100、パーシェ指数では99
エ ラスパイレス指数では100、パーシェ指数でも100

ア ×
ラスパイレス指数
=((比較年価格*基準年数量)/(基準年価格*基準年数量))*100
=((9*10+11*10)/(10*10+10*10))*100
=((90+110)/(200))*100=(200/200)*100=100

イ ×
ウ 〇
パーシェ指数
=((比較年価格*比較年数量)/(基準年価格*比較年数量))*100
=((9*11+11*9)/(10*11+10*9))*100=((99+99)/(110+90))*100
=(198/200)*100=99
エ ×

産業連関表 【平成22年 第17問】

 一国の成長戦略の策定において、経済政策の効果が高い産業への投資が求められる場合がある。そこで、重点的な産業の選択のための1つの方法として、産業連関表を用いた分析がある。

 下表において、A産業で1単位の生産を行うために必要なB産業からの原材料投入の構成を示す係数として、最も適切な数値を下記の解答群から選べ。

出所:総務省「産業連関表の仕組み」(総務省ホームページ)

[解答群]

ア 0.1

イ 0.2

ウ 0.3

エ 0.5

A産業におけるB産業からの原材料投入の構成比は、B産業からの原材料60÷A産業の生産額300=0.2 

全要素生産性 【平成26年 第12問】

 下表は、日本のGDP成長率、GDP成長率への労働の寄与、GDP成長率への資本の寄与を表したものである。成長会計から、GDP成長率への全要素生産性(­TFP)の寄与を下表から読み取った記述として最も適切なものはどれか。

[解答群]

 ア GDP成長率へのTFPの寄与は、「1985‐1989 年」から「2005‐2009 年」まで一貫してプラスであった。

 イ GDP成長率へのTFPの寄与は、「1985‐1989 年」と「2000‐2004年」ではプラスであった。

 ウ GDP成長率へのTFPの寄与は、「1985‐1989 年」のみマイナスであった。

 エ GDP成長率へのTFPの寄与は、「2005‐2009 年」のみマイナスであった。

ア ×
TFP
1985-1989=4.6-(0.7+2.3)=1.6 +
1990-1994=2.0-(-0.2+2.2)=0
1995-1999=0.9-(-0.1+1.2)=-0.2 –
2000-2004=1.4-(-0.1+0.6)=0.9 +
2005-2009=-0.4-(-0.2+0.5)=-0.1 –
イ 〇
ウ ×
エ ×
実質GDP経済成長率 = 労働の成長率 (労働の寄与)+ 資本の成長率(資本の寄与) + 技術の進歩率(全要素生産性)

消費関数 【平成24年 第5問】

 下表は、総務省が公表した「家計調査報告(二人以上世帯)」2010 年11 月分、2011年11 月分にある勤労者世帯の収支内訳から、実収入(世帯主収入、配偶者の収入、他の世帯員の収入等の合計)、消費支出、非消費支出(所得税、社会保険料等)の金額を抜き出したものである。これら勤労者世帯の限界消費性向を求めるとき、その求め方として最も適切なものを下記の解答群から選べ。

[解答群]

ア 

イ 

ウ 

エ 

オ 

ア ×
イ ×
ウ ×
エ ×
オ 〇

限界消費性向は、所得が変化した時の消費の変化分を、所得の変化分で割ったものと表すことができます。(これは、先ほどのケインズ型消費関数をY について微分したものです)。限界消費性向を式で表すと、次のようになります。

 ΔC は、消費支出の変化分を表します。これを、設問の情報で表すと「E-B」となります。

 ΔY は、可処分所得の変化分を表します。まず、2010 年11 月の可処分所得と2011 年11月の可処分所得を設問の情報で表すと、それぞれ「A-C」「D-F」となります。よって、可処分所得の変化分は「(D-F)-(A-C)」となります。

 以上より、限界消費性向は以下の式で表すことができます。

45度線分析 【平成30年 第7問】(設問1)

 下図は45度線図である。総需要はAD = C + I(ただし、ADは総需要、Cは消 費、Iは投資)、消費はC = C0 + cY(ただし、C0 は基礎消費、cは限界消費性 向、YはGDP)によって表されるものとする。 この図に基づいて、下記の設問に答えよ。

(設問1)

この図に関する記述として、最も適切なものはどれか。


ア GDPがYであるとき、生産物市場にはGHだけの超過需要が生じている。

イ 均衡GDPの大きさはY0 であり、このときの総需要の大きさはOHである。

ウ 図中で基礎消費の大きさはOGで表され、これは総需要の増加とともに大きくなる。

エ 図中で限界消費性向の大きさは EF/FGで表され、これは総需要の増加とともに小さくなる。

ア ×
イ 〇
ウ ×
エ ×

45度線分析 【平成30年 第7問】(設問2)

 下図は45度線図である。総需要はAD = C + I(ただし、ADは総需要、Cは消 費、Iは投資)、消費はC = C0 + cY(ただし、C0 は基礎消費、cは限界消費性 向、YはGDP)によって表されるものとする。 この図に基づいて、下記の設問に答えよ。

(設問2)

均衡GDPの変化に関する記述として、最も適切なものはどれか。

ア 限界消費性向が大きくなると、均衡GDPも大きくなる。

イ 限界貯蓄性向が大きくなると、均衡GDPも大きくなる。

ウ 貯蓄意欲が高まると、均衡GDPも大きくなる。

エ 独立投資が増加すると、均衡GDPは小さくなる。

ア 〇
イ ×
ウ ×
エ ×
独立投資Iの増加はC0+cY+↑I=AD↑となりますので均衡GDPは大きくなります。

均衡GDP 【平成23年 第6問】

 いま、家計、企業、政府、外国から構成される経済モデルを考える。各々の記号は、Y:GDP、C:消費支出、I:民間投資支出、G:政府支出、T:租税収入、X:輸出、M:輸入、C0:独立消費、M0:独立輸入であり、単位は兆円とする。また、c:限界消費性向、m:限界輸入性向である。

生産物市場の均衡条件Y=C+I+G+X-M
 消費関数C=C0+c(Y-T)
C0=50,c=0.6
 民間投資支出I=110
 政府支出G=50
 租税収入T=50
 輸出X=80
 輸入関数M=M0+mY
M0=10,m=0.1

 このモデルから導かれる記述として最も適切なものはどれか。

ア 均衡GDP は600 兆円である。

イ 減税が5兆円の規模で実施された場合、均衡GDP は6兆円増加する。

ウ 政府支出が5兆円増加した場合、均衡GDP は12.5 兆円増加する。

エ 輸出が10 兆円減少した場合、均衡GDP は20 兆円増加する。

ア ×
Y=C+I+G+X-M
Y=(C0+c(Y-T))+110+50+80-(M0+mY)
Y=(50+0.6(Y-50))+240-(10+0.1Y)
Y=(50+0.6Y-30)+240-10-0.1Y
Y=20+0.6Y+230-0.1Y
Y=250+0.5Y
Y-0.5Y=250
0.5Y=250
Y=250/0.5
Y=500
イ 〇
Y=(50+0.6(Y-45))+240-(10+0.1Y)
Y=(50+0.6Y-27)+230-0.1Y
Y=23+0.6Y+230-0.1Y
Y=253+0.5Y
0.5Y=253
Y=506
506-500=6
ウ ×
Y=(C0+c(Y-T))+110+55+80-(M0+mY)
Y=(50+0.6(Y-50))+245-(10+0.1Y)
Y=(50+0.6Y-30)+245-10-0.1Y
Y=20+0.6Y+235-0.1Y
Y=255+0.5Y
Y-0.5Y=255
0.5Y=255
Y=255/0.5
Y=510
500-510=-10
エ ×
Y=C+I+G+X-M
Y=(C0+c(Y-T))+110+50+70-(M0+mY)
Y=(50+0.6(Y-50))+230-(10+0.1Y)
Y=(50+0.6Y-30)+230-10-0.1Y
Y=20+0.6Y+220-0.1Y
Y=240+0.5Y
Y-0.5Y=240
0.5Y=240
Y=240/0.5
Y=480 

Share Button

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です