昨日の二次試験合否のコメント投稿を見ていたら、合格者数も多く感じ、中には超短期間でストレート合格している方や、スタディングだけで合格されている方もおられて、要因を考えてしまいます。自分の可能性を信じ、突き進みます。
物価指数の計算
市場に商品Aと商品Bの２つがあり、それぞれの価格と生産量が以下の表のようになっている。基準年をX0年とするとき、最も適切なものを下記から選べ。
| 商品A | 商品B | |||
| 価格 | 生産量 | 価格 | 生産量 | |
| X0年 | 100円 | 10個 | 100円 | 10個 |
| X2年 | 110円 | 9個 | 90円 | 11個 |
ア X2年の実質GDPは、1,980円である。
イ X2年のパーシェ型物価指数は、100になる。
ウ X2年のラスパイレス型物価指数は、100になる。
エ X2年の名目GDPは、2,000円である。
ア
X2名目GDP=110*9+90*11=990+990=1980
GDPデフレータ パーシェ指数＝1980/(P0100×Qt9+P0100×Qt11)×100
=1980/(900+1100)×100=1980/2000×100=99
実質GDP＝名目GDP/GDPデフレーター＝1980/99*100=2000円
イ
パーシェ指数＝Σ(Pt×Qt)/ Σ( P0×Qt)
(110*9+90*11)/(100*9+100*11)=(990+990)/(900+1100)
=1980/2000
=0.99*100
ウ
ラスパイレス指数＝Σ(Pt×Q0)/ Σ( P0×Q0)
(110*10+90*10)/(100*10+100*10)=(1100+900)/(1000+1000)=2000/2000
=1*100=100
エ
X2名目GDP=110*9+90*11=990+990=1980
| ラスパイレス指数は、基準年の数量を用い、パーシェ指数は、比較年の数量を用います。 ラスパイレス指数＝Σ(Pt×Q0)/ Σ( P0×Q0) パーシェ指数＝Σ(Pt×Qt)/ Σ( P0×Qt) Pt：比較年の価格、Qt：比較年の数量、P0：基準年の価格、Q0：基準年の数量 GDPデフレータ＝名目GDP/実質GDP×100 |
ア ×：
X2年の名目GDPは、110×9＋90×11＝1,980円です。GDPデフレータはパーシェ指数で計算されます。1,980/（100×9＋100×11）×100＝1,980/2,000×100＝99となり、実質GDP＝名目GDP/GDPデフレータ＝1,980/99×100＝2,000円となります。
イ ×：
選択肢アのとおり、X2年のパーシェ指数は99です。
ウ 〇：
X2年のラスパイレス指数は（110×10＋90×10）/（100×10＋100×10）×100＝2,000/2,000×100＝100となります。
エ ×：
選択肢アのとおり名目GDPは1,980円です。
物価指数の計算
市場に商品Aと商品Bの２つがあり、それぞれの価格と生産量が以下の表のようになっている。基準年をX0年とするとき、最も適切なものを下記から選べ。
| 商品A | 商品B | |||
| 価格 | 生産量 | 価格 | 生産量 | |
| X0年 | 100円 | 10個 | 100円 | 10個 |
| X2年 | 110円 | 9個 | 90円 | 11個 |
ア X2年の実質GDPは、1,980円である。
イ X2年のパーシェ型物価指数は、100になる。
ウ X2年のラスパイレス型物価指数は、100になる。
エ X2年の名目GDPは、2,000円である。
ア ×
X2名目GDP＝110*9+90*11=990+990=1980
GDPデフレータはパーシェ指数で計算
パーシェ指数＝((110*9+90*11)/(100*9+100*11))*100
=((990+990)/(900+1100))*100
=(1980/2000)*100
=99
X2実質GDP＝名目GDP/GDPデフレータ＝1,980/99×100＝2,000円となります。
イ ×
パーシェ指数＝((110*9+90*11)/(100*9+100*11))*100
=((990+990)/(900+1100))*100
=(1980/2000)*100
=99
ウ 〇
X2 ラスパイレス指数
=((110*10+90*10)/(100*10+100*10))*100=((1100+900)/(1000+1000))*100
=(2000/2000)*100=100
エ ×
X2名目GDP＝110*9+90*11=990+990=1980
物価指数の計算 【平成27年 第5問】
2種類の財（A財とB財）を用いて、物価指数を計算する。これらの財の数量と単位当たりの価格は、基準年と比較年でそれぞれ以下の表のとおりであった。基準年の物価指数を100とした場合、比較年の物価指数として最も適切なものを下記の解答群から選べ。
| A財 | B財 | |||
| 数量 | 価格 | 数量 | 価格 | |
| 基準年 | 10 | 10 | 10 | 10 |
| 比較年 | 11 | 9 | 9 | 11 |
[解答群]
ア ラスパイレス指数では99、パーシェ指数では100
イ ラスパイレス指数では99、パーシェ指数でも99
ウ ラスパイレス指数では100、パーシェ指数では99
エ ラスパイレス指数では100、パーシェ指数でも100
ア ×
ラスパイレス指数
＝((比較年価格＊基準年数量）／（基準年価格＊基準年数量））＊１００
＝((9*10+11*10)/(10*10+10*10))*100
=((90+110)/(200))*100=(200/200)*100=100
イ ×
ウ 〇
パーシェ指数
＝((比較年価格＊比較年数量)/(基準年価格＊比較年数量））＊１００
＝((9*11+11*9)/(10*11+10*9))*100=((99+99)/(110+90))*100
=(198/200)*100=99
エ ×
産業連関表 【平成22年 第17問】
一国の成長戦略の策定において、経済政策の効果が高い産業への投資が求められる場合がある。そこで、重点的な産業の選択のための１つの方法として、産業連関表を用いた分析がある。
下表において、Ａ産業で１単位の生産を行うために必要なＢ産業からの原材料投入の構成を示す係数として、最も適切な数値を下記の解答群から選べ。
出所：総務省「産業連関表の仕組み」（総務省ホームページ）
[解答群]
ア 0.1
イ 0.2
ウ 0.3
エ 0.5
Ａ産業におけるＢ産業からの原材料投入の構成比は、Ｂ産業からの原材料60÷Ａ産業の生産額300＝0.2
全要素生産性 【平成26年 第12問】
下表は、日本のGDP成長率、GDP成長率への労働の寄与、GDP成長率への資本の寄与を表したものである。成長会計から、GDP成長率への全要素生産性(TFP)の寄与を下表から読み取った記述として最も適切なものはどれか。
[解答群]
ア GDP成長率へのTFPの寄与は、｢1985‐1989 年｣から｢2005‐2009 年｣まで一貫してプラスであった。
イ GDP成長率へのTFPの寄与は、｢1985‐1989 年｣と｢2000‐2004年｣ではプラスであった。
ウ GDP成長率へのTFPの寄与は、｢1985‐1989 年｣のみマイナスであった。
エ GDP成長率へのTFPの寄与は、｢2005‐2009 年｣のみマイナスであった。
ア ×
TFP
1985-1989=4.6-(0.7+2.3)=1.6 +
1990-1994=2.0-(-0.2+2.2)=0
1995-1999=0.9-(-0.1+1.2)=-0.2 –
2000-2004=1.4-(-0.1+0.6)=0.9 +
2005-2009=-0.4-(-0.2+0.5)=-0.1 –
イ 〇
ウ ×
エ ×
実質GDP経済成長率 ＝ 労働の成長率 （労働の寄与）＋ 資本の成長率（資本の寄与） ＋ 技術の進歩率（全要素生産性）
消費関数 【平成24年 第5問】
下表は、総務省が公表した｢家計調査報告（二人以上世帯）｣2010 年11 月分、2011年11 月分にある勤労者世帯の収支内訳から、実収入（世帯主収入、配偶者の収入、他の世帯員の収入等の合計）、消費支出、非消費支出（所得税、社会保険料等）の金額を抜き出したものである。これら勤労者世帯の限界消費性向を求めるとき、その求め方として最も適切なものを下記の解答群から選べ。
[解答群]
ア 
イ 
ウ 
エ 
オ 
ア ×
イ ×
ウ ×
エ ×
オ 〇
限界消費性向は、所得が変化した時の消費の変化分を、所得の変化分で割ったものと表すことができます。（これは、先ほどのケインズ型消費関数をY について微分したものです）。限界消費性向を式で表すと、次のようになります。
ΔC は、消費支出の変化分を表します。これを、設問の情報で表すと「E－B」となります。
ΔY は、可処分所得の変化分を表します。まず、2010 年11 月の可処分所得と2011 年11月の可処分所得を設問の情報で表すと、それぞれ「A－C」「D－F」となります。よって、可処分所得の変化分は「（D－F）－（A－C）」となります。
以上より、限界消費性向は以下の式で表すことができます。
45度線分析 【平成30年 第7問】（設問1）
下図は45度線図である。総需要はAD = C + I（ただし、ADは総需要、Cは消 費、Iは投資）、消費はC = C0 + cY（ただし、C0 は基礎消費、cは限界消費性 向、YはGDP）によって表されるものとする。 この図に基づいて、下記の設問に答えよ。
（設問1）
この図に関する記述として、最も適切なものはどれか。
ア GDPがY1 であるとき、生産物市場にはGHだけの超過需要が生じている。
イ 均衡GDPの大きさはY0 であり、このときの総需要の大きさはOHである。
ウ 図中で基礎消費の大きさはOGで表され、これは総需要の増加とともに大きくなる。
エ 図中で限界消費性向の大きさは EF/FGで表され、これは総需要の増加とともに小さくなる。
ア ×
イ 〇
ウ ×
エ ×
45度線分析 【平成30年 第7問】（設問2）
下図は45度線図である。総需要はAD = C + I（ただし、ADは総需要、Cは消 費、Iは投資）、消費はC = C0 + cY（ただし、C0 は基礎消費、cは限界消費性 向、YはGDP）によって表されるものとする。 この図に基づいて、下記の設問に答えよ。
（設問2）
均衡GDPの変化に関する記述として、最も適切なものはどれか。
ア 限界消費性向が大きくなると、均衡GDPも大きくなる。
イ 限界貯蓄性向が大きくなると、均衡GDPも大きくなる。
ウ 貯蓄意欲が高まると、均衡GDPも大きくなる。
エ 独立投資が増加すると、均衡GDPは小さくなる。
ア 〇
イ ×
ウ ×
エ ×
独立投資Iの増加はC0＋cY＋↑I＝AD↑となりますので均衡GDPは大きくなります。
均衡GDP 【平成23年 第6問】
いま、家計、企業、政府、外国から構成される経済モデルを考える。各々の記号は、Ｙ：GDP、Ｃ：消費支出、Ｉ：民間投資支出、Ｇ：政府支出、Ｔ：租税収入、Ｘ：輸出、Ｍ：輸入、Ｃ0：独立消費、Ｍ0：独立輸入であり、単位は兆円とする。また、ｃ：限界消費性向、ｍ：限界輸入性向である。
| 生産物市場の均衡条件 | Ｙ＝Ｃ＋Ｉ＋Ｇ＋Ｘ－Ｍ |
| 消費関数 | Ｃ＝Ｃ0＋ｃ(Ｙ－Ｔ) |
| Ｃ0＝50，ｃ＝0.6 | |
| 民間投資支出 | Ｉ＝110 |
| 政府支出 | Ｇ＝50 |
| 租税収入 | Ｔ＝50 |
| 輸出 | Ｘ＝80 |
| 輸入関数 | Ｍ＝Ｍ0＋ｍＹ |
| Ｍ0＝10，ｍ＝0.1 |
このモデルから導かれる記述として最も適切なものはどれか。
ア 均衡GDP は600 兆円である。
イ 減税が５兆円の規模で実施された場合、均衡GDP は６兆円増加する。
ウ 政府支出が５兆円増加した場合、均衡GDP は12.5 兆円増加する。
エ 輸出が10 兆円減少した場合、均衡GDP は20 兆円増加する。
ア ×
Ｙ＝Ｃ＋Ｉ＋Ｇ＋Ｘ－Ｍ
Y=(Ｃ0＋ｃ(Ｙ－Ｔ))+110+50+80-(Ｍ0＋ｍＹ)
Y=(50+0.6(Y-50))+240-(10+0.1Y)
Y=(50+0.6Y-30)+240-10-0.1Y
Y=20+0.6Y+230-0.1Y
Y=250+0.5Y
Y-0.5Y=250
0.5Y=250
Y=250/0.5
Y=500
イ 〇
Y=(50+0.6(Y-45))+240-(10+0.1Y)
Y=(50+0.6Y-27)+230-0.1Y
Y=23+0.6Y+230-0.1Y
Y=253+0.5Y
0.5Y=253
Y=506
506-500=6
ウ ×
Y=(Ｃ0＋ｃ(Ｙ－Ｔ))+110+55+80-(Ｍ0＋ｍＹ)
Y=(50+0.6(Y-50))+245-(10+0.1Y)
Y=(50+0.6Y-30)+245-10-0.1Y
Y=20+0.6Y+235-0.1Y
Y=255+0.5Y
Y-0.5Y=255
0.5Y=255
Y=255/0.5
Y=510
500-510=-10
エ ×
Ｙ＝Ｃ＋Ｉ＋Ｇ＋Ｘ－Ｍ
Y=(Ｃ0＋ｃ(Ｙ－Ｔ))+110+50+70-(Ｍ0＋ｍＹ)
Y=(50+0.6(Y-50))+230-(10+0.1Y)
Y=(50+0.6Y-30)+230-10-0.1Y
Y=20+0.6Y+220-0.1Y
Y=240+0.5Y
Y-0.5Y=240
0.5Y=240
Y=240/0.5
Y=480
