財務・会計 原価計算 経営分析 投資評価

収益性・安全性分析 【平成23年 第9問】(設問1)

 A社とB社の貸借対照表(要約)と損益計算書(要約)は次のとおりである。これらに基づいて下記の設問に答えよ。


(設問1)

売上高売上原価率、売上高営業利益率、総資本回転率について、A社がB社より良好な場合(:Aで表す)とB社がA社より良好な場合(:Bで表す)の組み合せとして最も適切なものはどれか。

ア 売上高売上原価率:A  売上高営業利益率:A  総資本回転率:A

イ 売上高売上原価率:A  売上高営業利益率:A  総資本回転率:B

ウ 売上高売上原価率:A  売上高営業利益率:B  総資本回転率:A

エ 売上高売上原価率:A  売上高営業利益率:B  総資本回転率:B

オ 売上高売上原価率:B  売上高営業利益率:B  総資本回転率:A

A売上高原価率=800/1200)*100=66.66..% 良
B売上高原価率=700/1000)*100=70%
A売上高営業利益率=120/1200)*100=10%
B=110/1000)*100=11% 良
A総資本回転率=1200/800=1.5回
B=1000/600=1.66回 

収益性・安全性分析 【平成23年 第9問】(設問2)

 A社とB社の貸借対照表(要約)と損益計算書(要約)は次のとおりである。これらに基づいて下記の設問に答えよ。

(設問2)

流動比率、当座比率、固定比率について、A社がB社より良好な場合(:Aで表す)とB社がA社より良好な場合(:Bで表す)の組み合わせとして最も適切なものはどれか。

ア 流動比率:A、  当座比率:A、  固定比率:A

イ 流動比率:A、  当座比率:A、  固定比率:B

ウ 流動比率:A、  当座比率:B、  固定比率:A

エ 流動比率:B、  当座比率:B、  固定比率:A

オ 流動比率:B、  当座比率:B、  固定比率:B

A流動比率=(120+80+160+40+100)/(70+140+90))*100=500/300)*100=166.66%
B=(50+70+80+50+150)/(40+60+50))*100=400/150)*100=266.66% 良
A固定比率=(240+60)/100+400))*100=300/500)*100=60%
B=200/(150+300))*100=200/450)*100=44.44% 良

収益性・安全性分析2 【平成25年 第5問】(設問1)

 次に示す財務諸表に基づいて、以下の設問に答えよ(単位:千円)。

(設問1)

 収益性の動向に関する説明として最も適切なものはどれか。なお、比率の計算における総資本は年度末の金額を利用する。

 ア 総資本営業利益率:悪化  売上高営業利益率:悪化  総資本回転率:改善

 イ 総資本営業利益率:悪化  売上高営業利益率:改善  総資本回転率:改善

 ウ 総資本営業利益率:改善  売上高営業利益率:悪化  総資本回転率:改善

 エ 総資本営業利益率:改善  売上高営業利益率:改善  総資本回転率:悪化

X1総資本営業利益率=30000/130000)*100=23.07 %
X2=18000/120000)*100=15% 悪化
X1売上高営業利益率=30000/180000)*100=16.66%
X2=18000/170000)*100=10.58% 悪化

収益性・安全性分析2 【平成25年 第5問】(設問2)

 次に示す財務諸表に基づいて、以下の設問に答えよ(単位:千円)。

(設問2)

 安全性の動向に関する説明として最も適切なものはどれか。

 ア 流動比率:悪化 固定長期適合率:悪化 負債比率:改善

 イ 流動比率:悪化 固定長期適合率:改善 負債比率:改善

 ウ 流動比率:改善 固定長期適合率:悪化 負債比率:改善

 エ 流動比率:改善 固定長期適合率:改善 負債比率:悪化

X1流動比率=35000/16000)*100=218.75%
X2=29000/15000)*100=193.33% 悪化
X1固定長期適合率=95000/(28000+86000))*100=95000/114000)*100=83.33%
X2=91000/(20000+85000))*100=91000/105000)*100=86.66% 悪化
「流動比率」と「固定長期適合率」は表裏一体の関係にあります。
「流動比率」が悪化しているときには、「固定長期適合率」も悪化し、「流動比率」が改善しているときには、「固定長期適合率」も改善しています。
本問では、「流動比率」だけを検討すれば、「固定長期適合率」は検討しなくてもよいことになります。そうすると、時間短縮になります。


資本利益率 【平成22年 第8問】

 当期の損益計算書は次のとおりである。総資本回転率が1.2 回、経営資本回転率が1.4 回であるとき、事業活動に使用している投下資本に対して本業から利益をどの程度生み出すことができたのかを示す資本利益率の値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

損益計算書(要旨)
 (単位:千円)    
売上高500,000
売上原価307,000
 売上総利益193,000
販売費及び一般管理費163,000
 営業利益30,000
営業外収益7,600
営業外費用4,200
 経常利益33,400
特別利益1,700
特別損失 2,800
税引前当期純利益32,300
 法人税等12,300
 当期純利益20,000

[解答群]

ア 4.8%

イ 5.6%

ウ 7.2%

エ 8.4%

経営資本営業利益率=30000/経営資本)*100=8.39%
経営資本=売上高500000/経営資本回転率1.4=357143

ROA・ROE等式 【平成30年 第21問】(設問1)

 以下の損益計算書について、下記の設問に答えよ。
 なお、当期の総資産は1,500百万円(=有利子負債1,000百万円+株主資本500百万円)とする。 また、当社ではROAを営業利益÷総資産と定義している。(設問1) 営業利益は経営環境によって変動する。したがって、投下資本を一定とした場合、それに応じてROAも変動する。ROAが15%に上昇した場合、ROEは何%になるか、最も適切なものを選べ。[解答群] ア 17% イ 21% ウ 35% エ 39%

ROE=自己資本利益率
ROA=150/1500)*100=10%
ROA15%=1500*15%=225
営業利益225時税引前利益=225-50=175
税引き後利益=175-(175*40%)=105
ROE=105/500)*100=21%

 ROA・ROE等式 【平成30年 第21問】(設問2)

 以下の損益計算書について、下記の設問に答えよ。
 なお、当期の総資産は1,500百万円(=有利子負債1,000百万円+株主資本500百万円)とする。 また、当社ではROAを営業利益÷総資産と定義している。

(設問2) ROAの変動に対してROEの変動を大きくさせる要因として、最も適切なものはどれか。

[解答群]

 ア 安全余裕率

 イ 売上高営業利益率

 ウ 負債比率

 エ 流動比率

ROE = {ROA + (ROA-i) × D ÷ E} × (1 - t)

ROE = 税引後当期利益 ÷ 自己資本

ROA = 営業利益 ÷ 総資本

D ÷ E = 負債比率

I = 負債利子率、t = 実効法人税率とします。

この式からは、ROAが有利子負債利子率を超えるのであれば、負債を増やし、負債比率を上昇させることでROEが上昇することを示しています。

インタレスト・カバレッジ・レシオ 【平成27年 第11問】

次の貸借対照表と損益計算書について、下記の設問に答えよ。

インタレスト・カバレッジ・レシオとして最も適切なものはどれか。
ア 13.3 %イ 20.2 %ウ 13.3 倍エ 20.2 倍 

インタレスト・カバレッジ・レシオ=営業利益が支払利息の何倍か
=20000/1500=13.33..

経営分析【令和元年 第11問】

 当社の貸借対照表および損益計算書は以下のとおりであった。下記の設問に答えよ。

 20X2年の固定比率の値として、最も適切なものはどれか。

ア  54%

イ  77%

ウ 120%

エ 216%

固定比率=108000/90000)*100=120%

生産性分析、成長性分析 【平成24年 第10問】(設問1)

 当期と前期との比較損益計算書(要約)は次のとおりである。これに基づいて下記の設問に答えよ。


(設問1)

付加価値率に前期と当期で変化がなく、平均従業員数が前期は30 人、当期は32 人であるとき、生産性の変化に関する記述として最も適切なものはどれか。

ア 従業員1 人当たり売上高が上昇し、付加価値労働生産性が上昇した。

イ 従業員1 人当たり売上高が上昇し、付加価値労働生産性が低下した。

ウ 従業員1 人当たり売上高が低下し、付加価値労働生産性が上昇した。

エ 従業員1 人当たり売上高が低下し、付加価値労働生産性が低下した。

前期一人当たり売上高=1000/30=33.33
当期一人当たり売上高=1200/32=37.5 上昇
前期付加価値労働生産性=33.3*付加価値率
当期付加価値労働生産性=37.5*付加価値率 上昇

生産性分析、成長性分析 【平成24年 第10問】(設問2)

 当期と前期との比較損益計算書(要約)は次のとおりである。これに基づいて下記の設問に答えよ。

(設問2)


 前々期(第21 期)の売上高が950 百万円、経常利益が133 百万円であるとき、成長性の変化に関する記述として最も適切なものはどれか。


ア 売上高と経常利益の成長性が上昇した。


イ 売上高と経常利益の成長性が低下した。


ウ 売上高の成長性は上昇し、経常利益の成長性は低下した。


エ 売上高の成長性は低下し、経常利益の成長性は上昇した。

前期売上高成長率=(1000-950)/1000)*100=5%
当期売上高成長性=(1200-1000)/1200)*100=16.66% 成長
前期経常利益成長性=(130-133)/130)*100=-2.3%
当期経常利益成長性=(120-130)/120)*100=-8.3% 悪化

損益分岐点分析 【平成22年 第9問】

 当期の売上高と費用の内訳は次のとおりである。他の条件に変化はないものとして、販売価格が1,700 円に低下した場合の損益分岐点売上高の変化として、最も適切なものを下記の解答群から選べ(単位:千円)。

売上高
(価格2,000 円、数量400 個)
800 千円
変動費320 千円
固定費360 千円


[解答群]

ア -100

イ + 80

ウ +100

エ +200

基準損益分岐点売上高=360/(1-変動費率)=360/(1-(320/800))=360/(1-0.4)=360/0.6=600
低下時=360/(1-(320/(1700*400)))=360/(1-(320/680))=360/(1-0.47)=360/0.53=679.24..

目標売上高の計算 【平成20年 第12問】

 当期の損益計算書(要旨)は次のとおりである。変動費、固定費の構造は一定とすると、経常利益の目標10,500 千円を達成する売上高として、最も適切なものを下記の解答群から選べ(単位:千円)。


[解答群]

ア 102,000
イ 105,000
ウ 110,000
エ 113,000

目標営業利益=-3200+6900+10500=14200
=(21500+14200)/(1-変動費率(60500+4500)/100000))=35700/(1-(65000/100000))=37500/(1-0.65)=37500/0.35=

検算 目標経常利益10500-9800=700
700/限界利益0.35=2000
既存売上高100000+2000=102000

Share Button