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昨日は学習が夜になってしまい、眠気で朦朧の中での原価計算演習はキツかったです^^;

 以下に掲げる当期のキャッシュフロー計算書(単位:千円)のうち、空欄AとBに入る数値の組み合わせとして、最も適切なものはどれか。


【解答群】

ア A: 3,000 B:-5,000

イ A:-3,000 B:-5,000

ウ A:-3,000 B: 5,000

エ A: 3,000 B: 5,000

営業活動以外の損益には「受取利息及び受取配当金」、「支払利息」、「有形固定資産売却益」等という項目があります。 これらは、損益計算書では営業外損益や特別損益などの「営業活動以外の損益」です。これらの項目を営業キャッシュフローから除去するために、損益計算書の符号を逆にして記載します。

「有形固定資産売却益」については間違えやすい項目です。プラスを符号にしないように注意しましょう。


A:-3,000、B:5,000

 「受取利息及び受取配当金」「支払利息」は共に「営業活動以外の損益」です。損益計算書の符号を逆にして記載しなければなりません。

【平成25年 第4問】

 キャッシュ・フロー計算書が対象とする資金の範囲は、現金及び現金同等物である。現金同等物に含まれる短期投資に該当する最も適切なものの組み合わせを下記の解答群から選べ。なお、a〜eの資産の運用期間はすべて3か月以内であるとする。

a 株式

b 株式投資信託

c コマーシャル・ペーパー

d 定期預金

e 普通預金

[解答群]

ア aとb

イ aとc

ウ bとc

エ cとd

オ dと

キャッシュ・フロー計算書が対象とする資金の範囲は、「現金及び現金同等物」です。この「現金及び現金同等物」は、次のように示されます。

① 現金
a 手許現金
b 要求払預金(当座預金、普通預金、通知預金など)

② 現金同等物

 容易に換金可能であり、かつ、価値の変動について僅少なリスクしか負わない短期投資(取得日から満期日又は償還日までの期間が3か月以内の短期投資である定期預金、譲渡性預金、コマーシャル・ペーパー、売戻し条件付現先、公社債投資信託など)

 問題では、「現金同等物」に含まれる「短期投資」に該当するものが問われています。

 では、記述を見ていきましょう。

 記述aは「株式」です。「株式」は現金同等物ではありません。市場性のある株式のように、容易に換金可能であっても、価値の変動リスクが僅少とはいえないものについては、現金同等物には含まれません。よって、記述は不適切です。貸借対照表において、「株式」は、「有価証券」や「投資有価証券」などといった勘定科目が用いられて、「現金預金」とは区別されていることを思い出せば、「株式」は現金同等物でないことがわかります。

 記述bは「株式投資信託」です。「株式投資信託」とは、「投資信託」の運用を「株式」で行うものです。「株式投資信託」は現金同等物ではありません。価値の変動リスクが僅少とはいえないからです。よって、記述は不適切です。

 記述cは「コマーシャル・ペーパー」です。「コマーシャル・ペーパー」は、上記の現金同等物の例として挙げられています。よって、記述は適切です。「コマーシャル・ペーパー(CP)」とは、企業が短期資金の調達を目的に、マーケットで割引形式により発行する無担保の約束手形のことです。

 記述dは「定期預金」です。「定期預金」は、上記の現金同等物の例として挙げられています。取得日から満期日又は償還日までの期間が3か月以内の短期投資である定期預金は、現金同等物に該当します。よって、記述は適切です。

 記述eは「普通預金」です。先に説明したように、「普通預金」は「現金及び現金同等物」のうち、「現金」の要求払預金に該当します。「現金同等物」ではありません。よって、記述は不適切です。なお、「要求払預金」とは、預金者の要求によっていつでも払い戻すことのできる預金のことです。

 以上より、cとdの組み合わせである選択肢エが適切であり、正解となります。

【平成20年 第6問】(設問1)

 以下に掲げる当期のキャッシュ・フロー計算書(単位:千円)に基づいて、下記の設問に答えよ。



(設問1)

空欄AとBに入る数値の組み合わせとして、最も適切なものはどれか。

ア A:-600  B:-2,000

イ A:-600  B: 2,000

ウ A: 600  B:-2,000

エ A: 600  B: 2,000

貸倒引当金の増加は、貸借対照表の負債項目の増加にあたり、営業キャッシュ・フローの計算過程においては、キャッシュに対してプラスの影響を与えます。選択肢を見ると、アとイは数値がマイナスになっているので、正解はウかエに絞られます。

 空欄Bは「有形固定資産売却益」です。有形固定資産の売却で得られたキャッシュは、投資活動によるキャッシュ・フローに含める項目になります。しかし、営業キャッシュ・フローは税引前当期純利益からスタートしているため、有形固定資産売却益の分が税引前当期純利益にすでに含まれています。よって、一旦、有形固定資産売却益の影響を利益から取り除くために、符号を逆にして調整します。有形固定資産売却益は利益項目ですので、ここではマイナスします。選択肢ウとエを確認すると、選択肢エは数値がプラスになっていることから、正解は選択肢ウとなります。

(設問2)

当期の営業損益に関するデータは次のとおりである。営業収入と原材料又は商品の仕入れによる支出の金額(単位:千円)の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

営業損益に関するデータ(単位:千円)

 売 上 高 220,000 売上
 原価
160,000
 販売費及び
 一般管理費
34,100 営業
 利益
25,900

[解答群]

ア 営業収入:190,000 原材料又は商品の仕入れによる支出:171,000

イ 営業収入:190,000 原材料又は商品の仕入れによる支出:183,000

ウ 営業収入:210,000 原材料又は商品の仕入れによる支出:171,000

エ 営業収入:210,000 原材料又は商品の仕入れによる支出:183,000

営業収入は売上高をもとに債権の増減等を調整していくことで求めることができます。資料で与えられたキャッシュ・フロー計算書を見ると、売上高に対して調整すべき項目は「売上債権の増加額-10,000」のみです。特に貸倒についての記載もないことから、単純に、営業収入は売上高220,000-売上債権の増加額10,000 で210,000 となります。

 次に、原材料又は商品の仕入れによる支出ですが、こちらは売上原価をもとに債務の増減等を調整していくことで求められます。資料で与えられたキャッシュ・フロー計算書を見ると、売上原価(160,000)に対して調整すべき項目が、「たな卸資産の減少額6,000」と「仕入債務の減少額-17,000」ということになります。よって原材料又は商品の仕入れによる支出は、以下のようになります。

原材料又は商品の仕入れによる支出

 = - 売上原価- 棚卸資産↑ + 仕入債務 ↑

 = -160,000  -( - 6,000) + (-17,000)

 = -160,000 + 6,000 - 17,000

 = -171,000


 よって選択肢ウが正解です。

【平成22年 第6問】

 当期の資産と損益に関する次の資料(単位:千円)に基づいて、キャッシュ・フロー計算書の空欄Aに入る数値として最も適切なものを下記の解答群から選べ(単位:千円)。


[解答群]

ア 840

イ 960

ウ 1,010

エ 1,200

空欄Aは、投資活動によるキャッシュ・フローの「有形固定資産の売却による収入」です。「有形固定資産の取得による支出」についての記載がないため、有形固定資産の取得はないものと判断できます。

 まずは売却した有形固定資産の簿価を求めます。

 期首の有形固定資産の簿価が36,700 で期末の簿価が33,800 となっています。そして当期の減価償却費が2,040 となっています。期首の簿価36,700 から当期の減価償却費2,040 をマイナスし、期末の簿価33,800 との差額を出すと、860 が売却した有形固定資産の簿価であることが分かります。

 そしてこの簿価860 の有形固定資産を売却した際に、150 の固定資産売却益が出ていることから、売却価額は860+150 で1,010 であったことが分かります。

 したがって「有形固定資産の売却による収入」は1,010 となり、正解は選択肢ウになります。


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