財務・会計 経営分析2

収益性・安全性分析 【平成23年 第9問】(設問1)

 A社とB社の貸借対照表(要約)と損益計算書(要約)は次のとおりである。これらに基づいて下記の設問に答えよ。


(設問1)

売上高売上原価率、売上高営業利益率、総資本回転率について、A社がB社より良好な場合(:Aで表す)とB社がA社より良好な場合(:Bで表す)の組み合せとして最も適切なものはどれか。

ア 売上高売上原価率:A  売上高営業利益率:A  総資本回転率:A

イ 売上高売上原価率:A  売上高営業利益率:A  総資本回転率:B

ウ 売上高売上原価率:A  売上高営業利益率:B  総資本回転率:A

エ 売上高売上原価率:A  売上高営業利益率:B  総資本回転率:B

オ 売上高売上原価率:B  売上高営業利益率:B  総資本回転率:A

A売上高売上原価率=売上原価800/売上高1200)*100=66.66..%
B売上高売上原価率=売上原価700/売上高1000)*100=70%
A売上高営業利益率=営業利益120/売上高1200)*100=10%
B売上高営業利益率=営業利益110/売上高1000)*100=11%
A総資本回転率=売上高1200/総資本800)=1.5回
B総資本回転率=売上高1000/総資本600)=1.66…回

収益性・安全性分析 【平成23年 第9問】(設問2)

 A社とB社の貸借対照表(要約)と損益計算書(要約)は次のとおりである。これらに基づいて下記の設問に答えよ。

(設問2)

流動比率、当座比率、固定比率について、A社がB社より良好な場合(:Aで表す)とB社がA社より良好な場合(:Bで表す)の組み合わせとして最も適切なものはどれか。

ア 流動比率:A、  当座比率:A、  固定比率:A

イ 流動比率:A、  当座比率:A、  固定比率:B

ウ 流動比率:A、  当座比率:B、  固定比率:A

エ 流動比率:B、  当座比率:B、  固定比率:A

オ 流動比率:B、  当座比率:B、  固定比率:B

A流動比率=流動資産(現預金120+受取手形80+売掛金160+有価証券40+棚卸資産100)/流動負債(支払手形70+買掛金140+短期借入金90))*100=500/300)*100=166.66..%
B流動比率=流動資産(現預金50+受取手形70+売掛金80+有価証券50+棚卸資産150)/流動負債(支払手形40+買掛金60+短期借入金50))*100=400/150)*100=266.66..%
A当座比率=当座資産(現預金120+受取手形80+売掛金160+有価証券40)/流動負債(支払手形70+買掛金140+短期借入金90))*100=400/300)*100=133.33..%
B当座比率=当座資産(現預金50+受取手形70+売掛金80+有価証券50)/流動負債(支払手形40+買掛金60+短期借入金50))*100=250/150)*100=166.66..%
A固定比率=固定資産(240+60)/自己資本(400))*100=75%
B固定比率=固定資産(160+40)/自己資本(300))*100=66.66..%

収益性・安全性分析2 【平成25年 第5問】(設問1)

 次に示す財務諸表に基づいて、以下の設問に答えよ(単位:千円)。

(設問1)

 収益性の動向に関する説明として最も適切なものはどれか。なお、比率の計算における総資本は年度末の金額を利用する。

 ア 総資本営業利益率:悪化  売上高営業利益率:悪化  総資本回転率:改善

 イ 総資本営業利益率:悪化  売上高営業利益率:改善  総資本回転率:改善

 ウ 総資本営業利益率:改善  売上高営業利益率:悪化  総資本回転率:改善

 エ 総資本営業利益率:改善  売上高営業利益率:改善  総資本回転率:悪化

X1総資本営業利益率=営業利益30000/130000)*100=23.07..%
X2総資本営業利益率=営業利益18000/120000)*100=15% 悪化
X1売上高営業利益率=営業利益30000/180000)*100=16.66..%
X2売上高営業利益率=営業利益18000/170000)*100=10.58..% 悪化

収益性・安全性分析2 【平成25年 第5問】(設問2)

 次に示す財務諸表に基づいて、以下の設問に答えよ(単位:千円)。

(設問2)

 安全性の動向に関する説明として最も適切なものはどれか。

 ア 流動比率:悪化 固定長期適合率:悪化 負債比率:改善

 イ 流動比率:悪化 固定長期適合率:改善 負債比率:改善

 ウ 流動比率:改善 固定長期適合率:悪化 負債比率:改善

 エ 流動比率:改善 固定長期適合率:改善 負債比率:悪化

X1流動比率=流動資産35000/流動負債16000)*100=218.75%
X2流動比率=流動資産29000/流動負債15000)*100=193.33..% 悪化
X1固定長期適合率=固定資産95000/(固定負債28000+自己資本86000))*100=83.33..%
X2固定長期適合率=固定資産91000/(固定負債20000+自己資本85000))*100=86.66..% 悪化
固定資産を賄えるだけの自己資本と固定負債をもっているかという点で、低い方が良い指標です。「流動比率」と「固定長期適合率」は表裏一体の関係にあります。「流動比率」が悪化しているときには、「固定長期適合率」も悪化し、「流動比率」が改善しているときには、「固定長期適合率」も改善しています。

資本利益率 【平成22年 第8問】

 当期の損益計算書は次のとおりである。総資本回転率が1.2 回、経営資本回転率が1.4 回であるとき、事業活動に使用している投下資本に対して本業から利益をどの程度生み出すことができたのかを示す資本利益率の値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

損益計算書(要旨)
 (単位:千円)    
売上高500,000
売上原価307,000
 売上総利益193,000
販売費及び一般管理費163,000
 営業利益30,000
営業外収益7,600
営業外費用4,200
 経常利益33,400
特別利益1,700
特別損失 2,800
税引前当期純利益32,300
 法人税等12,300
 当期純利益20,000

[解答群]

ア 4.8%

イ 5.6%

ウ 7.2%

エ 8.4%

経営資本営業利益率=30000/経営資本)*100
経営資本=売上高/経営資本回転率=500000/1.4=357142.85…
経営資本営業利益率=30000/経営資本357143)*100=8.399..%

ROA・ROE等式 【平成30年 第21問】(設問1)

 以下の損益計算書について、下記の設問に答えよ。
 なお、当期の総資産は1,500百万円(=有利子負債1,000百万円+株主資本500百万円)とする。 また、当社ではROAを営業利益÷総資産と定義している。
(設問1) 営業利益は経営環境によって変動する。したがって、投下資本を一定とした場合、それに応じてROAも変動する。ROAが15%に上昇した場合、ROEは何%になるか、最も適切なものを選べ。[解答群] ア 17% イ 21% ウ 35% エ 39%

ROE=自己資本純利益率=税引後当期利益/自己資本)*100
損益計算書ROA=150/1500)*100=10%
ROA15%=225/1500)*100
ROA15%時税引前利益=225-50=175
税引後利益=175*(1-40%)=105
ROA15%時ROE=税引後利益105/自己資本500)*100=21%

ROA・ROE等式 【平成30年 第21問】(設問2)

 以下の損益計算書について、下記の設問に答えよ。
 なお、当期の総資産は1,500百万円(=有利子負債1,000百万円+株主資本500百万円)とする。 また、当社ではROAを営業利益÷総資産と定義している。

(設問2) ROAの変動に対してROEの変動を大きくさせる要因として、最も適切なものはどれか。

[解答群]

 ア 安全余裕率

 イ 売上高営業利益率

 ウ 負債比率

 エ 流動比率

インタレスト・カバレッジ・レシオ 【平成27年 第11問】

次の貸借対照表と損益計算書について、下記の設問に答えよ。

インタレスト・カバレッジ・レシオとして最も適切なものはどれか。
ア 13.3 %イ 20.2 %ウ 13.3 倍エ 20.2 倍 

インタレスト・カバレッジ・レシオ=(営業利益+受取利息・配当金)÷ 支払利息・割引料
=(20000)/1500=13.3..倍

経営分析【令和元年 第11問】

 当社の貸借対照表および損益計算書は以下のとおりであった。下記の設問に答えよ。

 20X2年の固定比率の値として、最も適切なものはどれか。

ア  54%

イ  77%

ウ 120%

エ 216%

固定比率=固定資産108000/自己資本90000)*100=120%

生産性分析、成長性分析 【平成24年 第10問】(設問1)

 当期と前期との比較損益計算書(要約)は次のとおりである。これに基づいて下記の設問に答えよ。


(設問1)

付加価値率に前期と当期で変化がなく、平均従業員数が前期は30 人、当期は32 人であるとき、生産性の変化に関する記述として最も適切なものはどれか。

ア 従業員1 人当たり売上高が上昇し、付加価値労働生産性が上昇した。

イ 従業員1 人当たり売上高が上昇し、付加価値労働生産性が低下した。

ウ 従業員1 人当たり売上高が低下し、付加価値労働生産性が上昇した。

エ 従業員1 人当たり売上高が低下し、付加価値労働生産性が低下した。

前期従業員一人当たり売上高=1000/30=33.33..
当期従業員一人当たり売上高=1200/32=37.5 上昇

生産性分析、成長性分析 【平成24年 第10問】(設問2)

 当期と前期との比較損益計算書(要約)は次のとおりである。これに基づいて下記の設問に答えよ。

(設問2)


 前々期(第21 期)の売上高が950 百万円、経常利益が133 百万円であるとき、成長性の変化に関する記述として最も適切なものはどれか。


ア 売上高と経常利益の成長性が上昇した。


イ 売上高と経常利益の成長性が低下した。


ウ 売上高の成長性は上昇し、経常利益の成長性は低下した。


エ 売上高の成長性は低下し、経常利益の成長性は上昇した。

前々期から前期への売上高成長性=1000/950)*100=105.26..%
前期から当期への売上高成長性=1200/1000)*100=120% 上昇
前々期から前期への経常利益成長性=130/133*100=97.74…
前期から当期への経常利益成長性=120/130)*100=92.30..% 低下

 売上高成長率= 売上高増加額÷基準時点の売上高×100
 経常利益成長率= 経常利益増加額÷基準時点の経常利益×100

損益分岐点分析 【平成22年 第9問】

 当期の売上高と費用の内訳は次のとおりである。他の条件に変化はないものとして、販売価格が1,700 円に低下した場合の損益分岐点売上高の変化として、最も適切なものを下記の解答群から選べ(単位:千円)。

売上高
(価格2,000 円、数量400 個)
800 千円
変動費320 千円
固定費360 千円


[解答群]

ア -100

イ + 80

ウ +100

エ +200

現状損益分岐点売上高=固定費/(1-変動費率)=360/(1-変動費率(320/800))=360/(1-0.4)=360/0.6=600
販売価格が1,700 円に低下した場合の損益分岐点売上高=固定費/(1-変動費率)=360/(1-変動費率(320/680)=360/(1-0.47)=360/0.53=679.24.。
680-600=+80

目標売上高の計算 【平成20年 第12問】

 当期の損益計算書(要旨)は次のとおりである。変動費、固定費の構造は一定とすると、経常利益の目標10,500 千円を達成する売上高として、最も適切なものを下記の解答群から選べ(単位:千円)。


[解答群]

ア 102,000
イ 105,000
ウ 110,000
エ 113,000

目標売上高=(固定費+目標利益)/(1-変動費率)=(固定費21500+目標利益10500-営業外収益3200+営業外費用6900)/1-(変動費率(60500+4500)/100000))=(固定費21500+目標営業利益14200)/(1-0.65))=35700/0.35=102000

目標売上高の計算式は、(固定費+目標利益)÷(1-変動費率)

目標利益10500-当期利益9800=700
目標アップ売上高=700*限界利益率0.35=2000
今期売上高100000+2000=102000

安全余裕率の計算 【平成25年 第8問】

 A社の当期の売上高は20,000 千円、費用は以下のとおりであった。なお、一般管理費はすべて固定費である。安全余裕率として最も適切なものを下記の解答群から選べ。

 変動製造費用 5,000千円

 固定製造費用 9,000千円

 変動販売費 3,000千円

 固定販売費 800千円

 一般管理費 1,000千円

[解答群]

 ア 10.0 %

 イ 10.9 %

 ウ 25.0 %

 エ 28.0 %

安全余裕率=(売上高-損益分岐点売上高)/売上高*100
損益分岐点売上高=固定費/(1-変動費率)
=固定費(固定製造費用 9,000+固定販売費 800+一般管理費 1,000)/(1-変動費率(変動費(変動製造費用 5,000+変動販売費 3,000)/売上高20,000))
=固定費1,0800/(1-変動費率(変動費8,000/売上高20,000))
=固定費1,0800/(1-変動費率0.4)
=固定費1,0800/0.6
=18000
安全余裕率=(売上高20,000-損益分岐点売上高18000)/売上高20000*100
=2000/20000*100=10%

安全余裕率 = 1- 損益分岐点比率

損益分岐点比率 【平成27年 第10問】(設問1)

前期と今期の損益計算書は次のように要約される。下記の設問に答えよ。

(設問1)今期の損益分岐点売上高として最も適切なものはどれか。
ア 12,000 千円イ 16,400 千円ウ 18,000 千円エ 20,000 千円

今期の損益分岐点売上高=固定費9000/(1-変動費率(変動費15400/売上高28000)=9000/(1-0.55)=9000/0.45=20000

損益分岐点比率 【平成27年 第10問】(設問2)

前期と今期の損益計算書は次のように要約される。下記の設問に答えよ。

(設問2)収益性に関する記述として最も適切なものはどれか。
ア 損益分岐点比率が前期よりも悪化したのは、固定費の増加による。
イ 損益分岐点比率が前期よりも悪化したのは、変動費率の低下による。
ウ 損益分岐点比率が前期よりも改善されたのは、固定費の増加による。
エ 損益分岐点比率が前期よりも改善されたのは、変動費率の低下による。

前期損益分岐点売上高=固定費7200/(1-変動比率(14400/24000))
=7200/(1-0.6)=7200/0.4=18000
前期損益分岐点比率=18000/24000)*100=75%
今期損益分岐点比率=20000/28000)*100=71.42.。%

関係式「損益分岐点比率 = 1-安全余裕率」

セグメント別損益分析 【平成21年 第10問】(設問1)

 Y社の以下に掲げる次年度の部門別損益計算書に基づいて、下記の設問に答えよ。ただし、費用の構造は一定とする。
(単位:百万円)

 A部門B部門C部門合計
売 上 高1,8001,2001,0004,000
変 動 費1,0808405802,500
個別固定費240220100560
共通固定費配賦額280240120640
純 利 益( )( )( )300

(設問1)

 Y社全体に対するA部門の貢献を示す利益額として、最も適切なのはどれか(単位:百万円)。

ア 140

イ 200

ウ 320

エ 480

部門の売上高から部門固有の費用を差し引いたものが、その部門の全体に対する貢献利益

A部門貢献利益=1800-1080-240=480

セグメント別損益分析 【平成21年 第10問】(設問2)

 Y社の以下に掲げる次年度の部門別損益計算書に基づいて、下記の設問に答えよ。ただし、費用の構造は一定とする。
(単位:百万円)

 A部門B部門C部門合計
売 上 高1,8001,2001,0004,000
変 動 費1,0808405802,500
個別固定費240220100560
共通固定費配賦額280240120640
純 利 益( )( )( )300

(設問2)

 仮にB部門を廃止するとすれば、Y社全体の純利益の増減額として最も適切なものはどれか(単位:百万円)。ただし、共通固定費は発生を回避することができないものとする。

ア 減少140

イ 減少940

ウ 増加100

エ 増加320

B 部門純利益=1200-840-220-240=-100
B部門廃止=100ー240=-140

目標売上高と損益シミュレーション 【平成30年 第11問】(設問1)

 当社の当期の損益計算書は、以下のとおりであった。下記の設問に答えよ。

(設問1)当社では、次期の目標営業利益を55,000千円に設定した。他の条件を一定とすると、目標営業利益を達成するために必要な売上高として、最も適切なものはどれか。ア 255,000千円イ 265,000千円ウ 280,000千円

エ 330,000千円

目標売上高=(固定費+目標利益)/(1-変動費率)
=104000+55000)/(1-変動費率(変動費96000/240000))
=159000/(1-0.4)
=159000/0.6
=265000

目標売上高と損益シミュレーション 【平成30年 第11問】(設問2)

 当社の当期の損益計算書は、以下のとおりであった。下記の設問に答えよ。

(設問2) 次期の利益計画において、固定費を2,000千円削減するとともに、販売価格を 190円に引き下げる案が検討されている。また、この案が実施されると、販売数量は1,400千個に増加することが予想される。次期の予想営業利益として、最も 適切なものはどれか。なお、他の条件は一定であるものとする。ア 52,000千円イ 57,600千円ウ 68,000千円エ 72,800千円

予想売上高=190*1400=266000
予想変動費=80*1400=112000
固定費=104000-2000
予想営業利益=266000-112000-102000=52000





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