計算問題に少し慣れ解けて楽しくなってきても過去問セレクト演習経営分析で計算問題が21問続くと流石にゲンナリします^^;

【平成30年　第21問】（設問1）

以下の損益計算書について、下記の設問に答えよ。
　
なお、当期の総資産は1,500百万円（=有利子負債1,000百万円+株主資本500百万円）とする。 また、当社ではROAを営業利益÷総資産と定義している。

（設問1） 営業利益は経営環境によって変動する。したがって、投下資本を一定とした場合、それに応じてROAも変動する。ROAが15％に上昇した場合、ROEは何％になるか、最も適切なものを選べ。[解答群]　ア　17％　イ　21％　ウ　35％　エ　39％

ROE ＝ ｛ROA ＋ （ROA－i） × D ÷ E｝ × （1 － t）

ROE ＝ 税引後当期利益 ÷ 自己資本

ROA ＝ 営業利益 ÷ 総資本

D ÷ E ＝ 負債比率

I ＝ 負債利子率、t ＝ 実効法人税率とします。

この式からは、ROAが有利子負債利子率を超えるのであれば、負債を増やし、負債比率を上昇させることでROEが上昇することを示しています。

ROAが15％に上昇した場合、ROEは以下のように変化します。

営業利益 ＝ 1,500 × 15％ ＝ 225百万円

税引前利益 ＝ 225 － 50 ＝ 175百万円

税引後利益 ＝ 175 ×（1 － 40％） ＝ 105

ROE ＝ 105 ÷ 500 ＝ 21％

この計算を損益計算書、貸借対照表で表すと以下の通りとなります。

また、ROA・ROE等式では以下のようになります。

負債比率 ＝ 有利子負債1,000 ÷ 500 ＝ 200％

負債利子率 ＝ 支払利息50 ÷ 有利子負債1,000 ＝ 5％

実効法人税率：40％

ROE ＝ ｛15％ ＋（15％ － 5％） × 200％｝ × （1－40％） ＝ 21％

よって、設問１は選択肢イが正解になります。

（設問2） ROAの変動に対してROEの変動を大きくさせる要因として、最も適切なものはどれか。

[解答群]

　ア　安全余裕率

　イ　売上高営業利益率

　ウ　負債比率

　エ　流動比率

ROA・ROE等式に見るように、ROAの変動に対してROEの変動を大きくさせる要因として最も適切なものは、負債比率です。

【平成27年　第11問】

次の貸借対照表と損益計算書について、下記の設問に答えよ。

インタレスト・カバレッジ・レシオとして最も適切なものはどれか。
ア　13.3 ％イ　20.2 ％ウ　13.3 倍エ　20.2 倍 

企業の借入金等の利息の支払能力を測るための指標が、インタレスト･カバレッジ･レシオです。営業利益と受取利息・配当金といった年間の事業利益が、支払利息・割引料といった金融費用の何倍であるかを示します。インタレスト･カバレッジ･レシオは、次のように算定されます。インタレスト･カバレッジ･レシオ＝（営業利益＋受取利息・配当金）÷ 支払利息・割引料＝ 20,000千円 ÷ 1,500千円＝ 13.3…倍≒ 13.3倍（小数点以下第2位四捨五入）以上より、ウが適切であり、これが正解です。

なお、インタレスト･カバレッジ･レシオの単位は、「倍」です。選択肢アの13.3％を選ばないようにしましょう。

【平成29年　第12問】

　生産性分析について述べた次の文章を読んで、下記の設問に答えよ。

　長期借入金により資金を調達し、その全額を設備投資（新規の生産設備の取得）に使用したとする。他の条件を一定とすると、これによる財務比率への影響に関する記述として、最も適切なものの組み合わせを下記の解答群から選べ。ａ　固定比率は不変である。
ｂ　自己資本比率は悪化する。
ｃ　当座比率は悪化する。
ｄ　流動比率は不変である。
[解答群]ア　ａとｂイ　ａとｃウ　ａとｄエ　ｂとｃオ　ｂとｄ

【令和元年　第11問】

　当社の貸借対照表および損益計算書は以下のとおりであった。下記の設問に答えよ。

　20X2年の固定比率の値として、最も適切なものはどれか。

ア　 54％

イ　 77％

ウ　120％

エ　216％

「固定比率」は、「自己資本（純資産）」に対する「固定資産」の割合で求めることができ、数値が低い方が優れていることを示しています。固定比率が100％を上回っている場合は、固定資産への投資額を自己資本で賄えていないことを意味するため、資金繰りが厳しく、安全性が低いと判断されます。この指標の公式は次の通りです。

　固定比率 ＝ 固定資産 ÷ 自己資本

固定比率＝固定資産108000/自己資本（50000+40000)*100=108000/90000*100=120%

【平成24年　第10問】(設問１）

　当期と前期との比較損益計算書(要約)は次のとおりである。これに基づいて下記の設問に答えよ。

(設問１）

付加価値率に前期と当期で変化がなく、平均従業員数が前期は30 人、当期は32 人であるとき、生産性の変化に関する記述として最も適切なものはどれか。

ア　従業員1 人当たり売上高が上昇し、付加価値労働生産性が上昇した。

イ　従業員1 人当たり売上高が上昇し、付加価値労働生産性が低下した。

ウ　従業員1 人当たり売上高が低下し、付加価値労働生産性が上昇した。

エ　従業員1 人当たり売上高が低下し、付加価値労働生産性が低下した。

前期従業員1 人当たり売上高=1000/30=33.33
当期従業員1 人当たり売上高=1200/32=37.5

付加価値労働生産性は、付加価値÷従業員数で求められます。付加価値＝付加価値率×売上高ですから、付加価値労働生産性＝付加価値率×従業員1 人当たり売上高で求められます。付加価値率は前期と当期で変化がないことが設問に示されています。

従業員1 人あたり売上高は、さきほど計算したように、前期と比べて当期は上昇しています。

よって、付加価値労働生産性も上昇していることが分かります。

これを踏まえて選択肢を見ると、選択肢アが正解であることが分かります。

　本問では、付加価値労働生産性が付加価値率×従業員1 人あたり売上高であることを覚えていれば、設問１は容易に回答を導くことができます。ただし、これを覚えていなくても、付加価値労働生産性は付加価値÷従業員数であることを覚えていれば、回答を導くことが可能です。落ち着いてステップを踏んで考えることが重要です。

(設問２）

　前々期(第21 期)の売上高が950 百万円、経常利益が133 百万円であるとき、成長性の変化に関する記述として最も適切なものはどれか。

ア　売上高と経常利益の成長性が上昇した。

イ　売上高と経常利益の成長性が低下した。

ウ　売上高の成長性は上昇し、経常利益の成長性は低下した。

エ　売上高の成長性は低下し、経常利益の成長性は上昇した。

売上高の成長性は、売上高成長率を用いて測ります。売上高成長率は次の式で求められます。

　売上高成長率＝ 売上高増加額÷基準時点の売上高×100

　前々期から前期への売上高成長率を計算する場合は、まず売上高増加額を求めます。これを計算すると1,000－950＝50(百万円)となります。これを基に、前々期から前期への売上高成長率を計算すると、50÷950＝5.3(％)となります。

　同様に、前期から当期への売上高成長率を求めます。売上高増加額は、1,200－1,000＝200(百万円)となります。よって、前期から当期への売上高成長率は、200÷1,000×100＝20.0(％)となります。

　これらから、売上高成長率は、前々期から前期が5.3％、前期から当期が20.0％と変化していることが分かります。つまり、売上高の成長性は上昇しています。

　続いて、経常利益の成長性を確認しましょう。経常利益の成長性は、経常利益成長率を用いて測ります。経常利益成長率は次の式で求められます。

　経常利益成長率＝ 経常利益増加額÷基準時点の経常利益×100

　前々期から前期への経常利益成長率を計算すると、(130－133)÷133×100＝－2.3(％)となります。

　同様に、前期から当期への経常利益成長率を計算すると(120－130)÷130×100＝－7.7(％)となります。

　これらから、経常利益成長率は、前々期から前期が－2.3％、前期から当期が－7.7％と変化していることが分かります。つまり、経常利益の成長性は低下しています。

　これを踏まえて選択肢を見ると、ウが正解であることが分かります。

【平成22年　第9問】

　当期の売上高と費用の内訳は次のとおりである。他の条件に変化はないものとして、販売価格が1,700 円に低下した場合の損益分岐点売上高の変化として、最も適切なものを下記の解答群から選べ（単位：千円）。

売上高 （価格2,000 円、数量400 個）	800 千円
変動費	320 千円
固定費	360 千円

[解答群]

ア　－100

イ　＋ 80

ウ　＋100

エ　＋200

当期損益分岐点売上高＝固定費÷（１－変動比率）
変動比率＝変動費÷売上高=320/800=0.4
360/(1-0.4)=360/0.6=600
価格1700*400=680
320/680=0.47
360/(1-0.47)=360/0.53=679.24…
680-600=80

　売上高は1,700円×400個＝680千円、限界利益率は1－変動費320÷売上高680となり、計算すると(360/680)となります。

　そして固定費360を限界利益率360/680で割ると、販売価格低下後の損益分岐点売上高は680になり、現状に比べて80上昇することが分かります。

　よって正解は選択肢イということになります。

【平成20年　第12問】

　当期の損益計算書（要旨）は次のとおりである。変動費、固定費の構造は一定とすると、経常利益の目標10,500 千円を達成する売上高として、最も適切なものを下記の解答群から選べ（単位：千円）。

[解答群]

ア　102,000
イ　105,000
ウ　110,000
エ　113,000

目標利益は、本問の場合は営業利益を計算で求める必要があります。

　注釈に「売上高が変化しても営業外収益、営業外費用は一定である」と書かれていますので、経常利益の目標から、営業利益の目標を計算で求めることができます。

　目標営業利益は、目標経常利益10,500－（営業外収益3,200－営業外費用6,900）で14,200 となります。

　固定費は注釈に書かれている通り21,500 千円です。これは、売上高にかかわらず毎期一定の費用です。

　次に当期の変動費を求めます。変動費は、営業費用から固定費を引くことで求められます。

　変動費は、売上原価60,500＋販管費26,000－固定費21,500 で65,000 となります。

　これより変動費率を求めます。

　変動費率は、変動費65,000÷売上高100,000 で0.65 となります。

　必要な数字が揃ったので、先ほどの式に代入してみましょう。

　目標売上高は、（固定費21,500＋目標利益14,200）÷（1－変動費率0.65）で102,000 と計算されます。

　これにより、選択肢アが正解となります。

　このように、損益分岐点分析の計算には若干時間がかかりますが、内容自体は簡単なため、何度も練習をして慣れておくことで得点源にしておきましょう。

　ちなみに、もっと計算が簡単な別の解法もあります。参考としてご紹介しておきます。

　経常利益の目標10,500 千円と、今期の経常利益9,800 千円を比べると、目標値は、今期から700 千円アップすれば良い事がわかります。「利益を700 千円アップするためには、売上をどれぐらいアップすれば良いか？」が分かれば、目標売上高が分かります。ここで限界利益率は（1 － 0.65）より0.35 ですので、売上が1 アップすると利益が0.35 アップします。よって、利益700 千円アップするには、700÷0.35＝2,000 千円売上がアップする必要があります。これより今期売上100,000 千円に、2,000 千円を足した102,000 千円が目標売上高となります。この方法は時間が無いときや、検算に使える方法なので、余裕のある方は覚えておくと良いでしょう。

【平成25年　第8問】

　A社の当期の売上高は20,000 千円、費用は以下のとおりであった。なお、一般管理費はすべて固定費である。安全余裕率として最も適切なものを下記の解答群から選べ。

　変動製造費用 5,000千円

　固定製造費用 9,000千円

　変動販売費 3,000千円

　固定販売費 800千円

　一般管理費 1,000千円

[解答群]

　ア　10.0 ％

　イ　10.9 ％

　ウ　25.0 ％

　エ　28.0 ％

安全余裕率＝１－損益分岐点比率0.9＝0.1*100=10%
損益分岐点売上高＝(固定費9000+800+1000)/(1-変動比率0.4）=10800/0.6=18000
変動費率＝(5000+3000)/20000=0.4
損益分岐点比率＝18000/20000=0.9

安全余裕率 ＝ （実際売上高 － 損益分岐点売上高） ÷ 実際売上高 × 100

　ここで、「損益分岐点売上高」は、次の計算式により求めることができます。

損益分岐点売上高 ＝ 固定費 ／（1 － 変動費率 ）

　なお、「変動費率」は、次の計算式により求めることができます。

変動費率 ＝ 変動費 ÷ 売上高

　まず、「変動費率」を求めます。変動費は、変動製造費用5,000千円と変動販売費の3,000千円の合計です。また、売上高は20,000千円ですので、「変動費率」は次のように計算されます。

　変動費率 ＝ 変動費 ÷ 売上高

　＝ (変動製造費用5,000千円 ＋ 変動販売費3,000千円) ÷ 20,000千円

　＝ 0.4

　次に、「固定費」を求めます。問題文に一般管理費はすべて固定費であると記述されていますので、固定費は、固定製造費用9,000千円と固定販売費800千円と一般管理費1,000千円の合計となり、「固定費」は次のように計算されます。

　固定費 ＝ 固定製造費用9,000千円 ＋ 固定販売費800千円 ＋ 一般管理費1,000千円

　＝ 10,800千円

　続いて、「損益分岐点売上高」を求めます。「損益分岐点売上高」は次のように計算されます。

　損益分岐点売上高 ＝ 固定費 ÷（1－変動費率）

＝ 10,800千円 ÷（1－0.4）

＝ 18,000千円

　最後に、「安全余裕率」を求めます。「安全余裕率」は次のように計算されます。

　安全余裕率 ＝ （実際売上高 － 損益分岐点売上高） ÷ 実際売上高 × 100

　＝ （20,000千円 － 18,000千円）÷ 20,000千円 × 100

　＝ 10.0％

　以上より、選択肢アが適切であり、正解となります。

　安全余裕率は、損益分岐点分析における基本的な計算を網羅することができる重要な項目ですので、しっかり計算できるようにしましょう。なお、関係式「安全余裕率 ＝ 1－ 損益分岐点比率」についても覚えておきましょう。

【平成27年　第10問】(設問1）

前期と今期の損益計算書は次のように要約される。下記の設問に答えよ。

（設問１）今期の損益分岐点売上高として最も適切なものはどれか。
ア　12,000 千円イ　16,400 千円ウ　18,000 千円エ　20,000 千円

今期の損益分岐点売上高＝固定費9000/(1-変動費率0.55)=9000/0.45=20000
変動費率＝変動費15400/28000=0.55

（設問２）収益性に関する記述として最も適切なものはどれか。
ア　損益分岐点比率が前期よりも悪化したのは、固定費の増加による。

イ　損益分岐点比率が前期よりも悪化したのは、変動費率の低下による。

ウ　損益分岐点比率が前期よりも改善されたのは、固定費の増加による。

エ　損益分岐点比率が前期よりも改善されたのは、変動費率の低下による。

前期損益分岐点売上高＝固定費7200/(1-変動費率0.6)=7200/0.4=18000
変動費率＝変動費14400/24000=0.6
前期損益分岐点比率＝18000/24000*100=75%
今期損益分岐点比率＝20000/28000*100=71.4..%

固定費が増加すると、損益分岐点売上高が増加します。損益分岐点売上高が増加すると、「損益分岐点比率」は損益分岐点売上高を実際売上高で割って計算されますから、「損益分岐点比率」は大きくなります。このように、固定費が増加すると、「損益分岐点比率」は悪化します。「損益分岐点比率」は改善されません。よって、記述は不適切です。

選択肢エでは、「損益分岐点比率」が改善されたのは変動費率の低下によるものとしています。変動費率が低下すると、「損益分岐点売上高」は固定費 を（1－変動費率）で割って計算されますから、損益分岐点売上高が減少します。損益分岐点売上高が減少すると、「損益分岐点比率」は損益分岐点売上高を実際売上高で割って計算されますから、「損益分岐点比率」は小さくなります。このように、変動費率が低下すると、「損益分岐点比率」は改善します。なお、前期の変動費率0.6に対して今期の変動費率は0.55と低下していることが確認されます。以上より、選択肢エが適切であり、正解となります。損益分岐点比率は、損益分岐点分析における基本的な計算を網羅することができる重要な項目ですので、しっかり計算できるようにしましょう。なお、関係式「損益分岐点比率 ＝ １－安全余裕率」についても覚えておきましょう。

【平成21年　第10問】（設問１）

　Ｙ社の以下に掲げる次年度の部門別損益計算書に基づいて、下記の設問に答えよ。ただし、費用の構造は一定とする。
（単位：百万円)

	Ａ部門	Ｂ部門	Ｃ部門	合計
売　上　高	1,800	1,200	1,000	4,000
変　動　費	1,080	840	580	2,500
個別固定費	240	220	100	560
共通固定費配賦額	280	240	120	640
純　利　益	（ ）	（ ）	（ ）	300

(設問1)

　Ｙ社全体に対するＡ部門の貢献を示す利益額として、最も適切なのはどれか(単位：百万円）。

ア　140

イ　200

ウ　320

エ　480

A部門貢献利益＝1800-1080-240=480

部門の売上高から部門固有の費用を差し引いたものが、その部門の全体に対する貢献利益になります。部門固有の費用の中には、変動費と部門固有の固定費が含まれます。

　ここで問われているのはＡ部門についてであり、Ａ部門の売上高1,800 百万円から部門固有の費用である変動費1,080 百万円と個別固定費240 百万円を差し引いた480 百万円がＡ部門の貢献利益となります。よって選択肢エが正解となります。

(設問２)

　仮にＢ部門を廃止するとすれば、Ｙ社全体の純利益の増減額として最も適切なものはどれか(単位：百万円）。ただし、共通固定費は発生を回避することができないものとする。

ア　減少140

イ　減少940

ウ　増加100

エ　増加320

Ｙ社全体の純利益の増減額=160
A純利益＝1800-1080-240-280=200
C純利益＝1000-580-100-120=200
200+200-B共通固定費240=160
300-160=140

当社の当期の損益計算書は、以下のとおりであった。下記の設問に答えよ。

（設問1）当社では、次期の目標営業利益を55,000千円に設定した。他の条件を一定とすると、目標営業利益を達成するために必要な売上高として、最も適切なものはどれか。

ア　255,000千円

イ　265,000千円

ウ　280,000千円

エ　330,000千円

目標営業利益売上高＝（固定費104000＋55000）÷(1-変動費率0.4）=159000/0.6=265000
変動費率＝変動費(96000)/240000=0.4

（設問2）　次期の利益計画において、固定費を2,000千円削減するとともに、販売価格を 190円に引き下げる案が検討されている。また、この案が実施されると、販売数量は1,400千個に増加することが予想される。次期の予想営業利益として、最も 適切なものはどれか。なお、他の条件は一定であるものとする。

ア　52,000千円イ　57,600千円ウ　68,000千円エ　72,800千円

予想売上高＝190*1400=266000
変動費＝80*1400=112000
貢献利益＝154000
固定費＝104000-2000=102000
営業利益＝154000-102000=52000

【平成23年　第9問】（設問１）

　Ａ社とＢ社の貸借対照表（要約）と損益計算書（要約）は次のとおりである。これらに基づいて下記の設問に答えよ。

(設問１)

売上高売上原価率、売上高営業利益率、総資本回転率について、Ａ社がＢ社より良好な場合（：Ａで表す）とＢ社がＡ社より良好な場合（：Ｂで表す）の組み合せとして最も適切なものはどれか。

ア　売上高売上原価率：Ａ 　売上高営業利益率：Ａ 　総資本回転率：Ａ

イ　売上高売上原価率：Ａ 　売上高営業利益率：Ａ 　総資本回転率：Ｂ

ウ　売上高売上原価率：Ａ 　売上高営業利益率：Ｂ 　総資本回転率：Ａ

エ　売上高売上原価率：Ａ 　売上高営業利益率：Ｂ 　総資本回転率：Ｂ

オ　売上高売上原価率：Ｂ 　売上高営業利益率：Ｂ 　総資本回転率：Ａ

〇A売上高売上原価率=800/1200*100=66.67%
B売上高売上原価率=700/1000*100=70%
A売上高営業利益率=120/1200*100=10%
B売上高営業利益率=110/1000*100=11%：Ｂ
A総資本回転率1200/800=1.5
B総資本回転率1000/600=1.66：B

(設問２)

流動比率、当座比率、固定比率について、Ａ社がＢ社より良好な場合（：Ａで表す）とＢ社がＡ社より良好な場合（：Ｂで表す）の組み合わせとして最も適切なものはどれか。

ア　流動比率：Ａ、　 当座比率：Ａ、　 固定比率：Ａ

イ　流動比率：Ａ、　 当座比率：Ａ、　 固定比率：Ｂ

ウ　流動比率：Ａ、　 当座比率：Ｂ、　 固定比率：Ａ

エ　流動比率：Ｂ、　 当座比率：Ｂ、　 固定比率：Ａ

オ　流動比率：Ｂ、　 当座比率：Ｂ、　 固定比率：Ｂ

A流動比率=(120+80+160+40+100)/(70+140+90)*100=500/300*100=167%
B流動比率=(50+70+80+50+150)/(40+60+50)*100=400/150*100=267%：Ｂ
A当座比率=(120+80+160+40)/(70+140+90)*100=400/300*100=133%
B流動比率=(50+70+80+50)/(40+60+50)*100=250/150*100=167%：Ｂ
A固定比率=(240+60)/(100+200+140+60)*100=300/500*100=60%
B固定比率=(160+40)/(150+120+110+70)*100=200/450*100=44%:B

【平成25年　第5問】（設問1）

　次に示す財務諸表に基づいて、以下の設問に答えよ（単位：千円）。

（設問1）

　収益性の動向に関する説明として最も適切なものはどれか。なお、比率の計算における総資本は年度末の金額を利用する。

　ア　総資本営業利益率：悪化  売上高営業利益率：悪化  総資本回転率：改善

　イ　総資本営業利益率：悪化  売上高営業利益率：改善  総資本回転率：改善

　ウ　総資本営業利益率：改善  売上高営業利益率：悪化  総資本回転率：改善

　エ　総資本営業利益率：改善  売上高営業利益率：改善  総資本回転率：悪化