財務・会計 経営分析

休日は平日よりも勉強時間を減らして休息するか否かが悩ましいところです。

【平成25年 第5問】(設問1)

 次に示す財務諸表に基づいて、以下の設問に答えよ(単位:千円)。

(設問1)

 収益性の動向に関する説明として最も適切なものはどれか。なお、比率の計算における総資本は年度末の金額を利用する。

 ア 総資本営業利益率:悪化  売上高営業利益率:悪化  総資本回転率:改善

 イ 総資本営業利益率:悪化  売上高営業利益率:改善  総資本回転率:改善

 ウ 総資本営業利益率:改善  売上高営業利益率:悪化  総資本回転率:改善

 エ 総資本営業利益率:改善  売上高営業利益率:改善  総資本回転率:悪化

1総資本営業利益率=30000/130000*100=23%
2総資本営業利益率=18000/120000*100=15%:悪化
1売上高営業利益率=30000/180000*100=16.6%
2売上高営業利益率=18000/170000*100=10.5%:悪化
1総資本回転率=180000/130000=1.38回
2総資本回転率=170000/120000=1.41回:改善

(設問2)

 安全性の動向に関する説明として最も適切なものはどれか。

 ア 流動比率:悪化 固定長期適合率:悪化 負債比率:改善

 イ 流動比率:悪化 固定長期適合率:改善 負債比率:改善

 ウ 流動比率:改善 固定長期適合率:悪化 負債比率:改善

 エ 流動比率:改善 固定長期適合率:改善 負債比率:悪化

1流動比率=35000/16000*100=218.7%
2流動比率=29000/15000*100=193.33%:悪化
1固定長期適合率=95000/(28000+86000)*100=83.33%
2固定長期適合率=91000/(20000+85000)*100=86.66%:悪化
1負債比率=(16000+28000)/86000*100=51.16%
2負債比率=(15000+20000)/85000*100=41.17%:改善

【平成22年 第8問】

 当期の損益計算書は次のとおりである。総資本回転率が1.2 回、経営資本回転率が1.4 回であるとき、事業活動に使用している投下資本に対して本業から利益をどの程度生み出すことができたのかを示す資本利益率の値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

損益計算書(要旨)
 (単位:千円)    
売上高500,000
売上原価307,000
 売上総利益193,000
販売費及び一般管理費163,000
 営業利益30,000
営業外収益7,600
営業外費用4,200
 経常利益33,400
特別利益1,700
特別損失 2,800
税引前当期純利益32,300
 法人税等12,300
 当期純利益20,000

[解答群]

ア 4.8%

イ 5.6%

ウ 7.2%

エ 8.4%

総資本回転率が1.2 回、経営資本回転率が1.4 回であるとき、事業活動に使用している投下資本に対して本業から利益をどの程度生み出すことができたのかを示す資本利益率
総資本営業利益率=30000/総資本416666.67*100=7.19%
総資本=総資本回転率1.2回÷売上高500000=416666.67

【平成30年 第21問】(設問1)

 以下の損益計算書について、下記の設問に答えよ。
 なお、当期の総資産は1,500百万円(=有利子負債1,000百万円+株主資本500百万円)とする。 また、当社ではROAを営業利益÷総資産と定義している。

(設問1) 営業利益は経営環境によって変動する。したがって、投下資本を一定とした場合、それに応じてROAも変動する。ROAが15%に上昇した場合、ROEは何%になるか、最も適切なものを選べ。[解答群] ア 17% イ 21% ウ 35% エ 39%

ROA15%=営業利益/総資産1500
営業利益=1500*15%=225
税引前利益=(225-50)=175
税金40%=70
税引後利益=175-70=105
ROE=純利益105/純資産(1500-1000)*100=105/500*100=21%

(設問2) ROAの変動に対してROEの変動を大きくさせる要因として、最も適切なものはどれか。

[解答群]

 ア 安全余裕率

 イ 売上高営業利益率

 ウ 負債比率

 エ 流動比率

【平成27年 第11問】

次の貸借対照表と損益計算書について、下記の設問に答えよ。

インタレスト・カバレッジ・レシオとして最も適切なものはどれか。
ア 13.3 %イ 20.2 %ウ 13.3 倍エ 20.2 倍 

インタレスト・カバレッジ・レシオ=20000/1500=13.33倍

長期借入金により設備投資をした際の財務比率への影響 【平成29年 第12問】

 生産性分析について述べた次の文章を読んで、下記の設問に答えよ。

 長期借入金により資金を調達し、その全額を設備投資(新規の生産設備の取得)に使用したとする。他の条件を一定とすると、これによる財務比率への影響に関する記述として、最も適切なものの組み合わせを下記の解答群から選べ。a 固定比率は不変である。b 自己資本比率は悪化する。c 当座比率は悪化する。d 流動比率は不変である。

[解答群]ア aとbイ aとcウ aとdエ bとcオ bとd

経営分析【令和元年 第11問】

 当社の貸借対照表および損益計算書は以下のとおりであった。下記の設問に答えよ。

 20X2年の固定比率の値として、最も適切なものはどれか。

ア  54%

イ  77%

ウ 120%

エ 216%

2固定比率=108000/純資産(50000+40000)*100=120%

生産性分析、成長性分析 【平成24年 第10問】(設問1)

 当期と前期との比較損益計算書(要約)は次のとおりである。これに基づいて下記の設問に答えよ。


(設問1)

付加価値率に前期と当期で変化がなく、平均従業員数が前期は30 人、当期は32 人であるとき、生産性の変化に関する記述として最も適切なものはどれか。

ア 従業員1 人当たり売上高が上昇し、付加価値労働生産性が上昇した。

イ 従業員1 人当たり売上高が上昇し、付加価値労働生産性が低下した。

ウ 従業員1 人当たり売上高が低下し、付加価値労働生産性が上昇した。

エ 従業員1 人当たり売上高が低下し、付加価値労働生産性が低下した。

前期従業員1 人当たり売上高=売上高1000/30=30.33
当期従業員1 人当たり売上高=売上高1200/32=37.5 上昇
前期付加価値労働生産性=付加価値率×従業員1 人当たり売上高?
当期付加価値労働生産性=付加価値率×従業員1 人当たり売上高?上昇

(設問2)


 前々期(第21 期)の売上高が950 百万円、経常利益が133 百万円であるとき、成長性の変化に関する記述として最も適切なものはどれか。


ア 売上高と経常利益の成長性が上昇した。


イ 売上高と経常利益の成長性が低下した。


ウ 売上高の成長性は上昇し、経常利益の成長性は低下した。


エ 売上高の成長性は低下し、経常利益の成長性は上昇した。

前期売上高成長性=950/1000=0.95
今期売上高成長性=1000/1200=0.83..低下
前期経常利益成長性=133/130=1.02..
今期経常利益成長性=130/120=1.08..低下

 損益分岐点分析 【平成22年 第9問】

 当期の売上高と費用の内訳は次のとおりである。他の条件に変化はないものとして、販売価格が1,700 円に低下した場合の損益分岐点売上高の変化として、最も適切なものを下記の解答群から選べ(単位:千円)。

売上高
(価格2,000 円、数量400 個)
800 千円
変動費320 千円
固定費360 千円


[解答群]

ア -100

イ + 80

ウ +100

エ +200

当期損益分岐点売上高=固定費360÷(1-変動費率0.4)=360/0.6=600
変動費率=変動費320/800=0.4
低下時損益分岐点売上高=固定費360÷(1-変動費率)=360/0.53..=679..
変動費率=変動費320/680=0.47
売上高=1700*400=680

目標売上高の計算 【平成20年 第12問】

 当期の損益計算書(要旨)は次のとおりである。変動費、固定費の構造は一定とすると、経常利益の目標10,500 千円を達成する売上高として、最も適切なものを下記の解答群から選べ(単位:千円)。


[解答群]

ア 102,000
イ 105,000
ウ 110,000
エ 113,000

目標経常利益売上高=(固定費21500-3200+6900+10500)/(1-変動費率0.65)=35700/0.35=102000
変動費率=変動費(60500+26000-21500)/100000=65000/100000=0.65

安全余裕率の計算 【平成25年 第8問】

 A社の当期の売上高は20,000 千円、費用は以下のとおりであった。なお、一般管理費はすべて固定費である。安全余裕率として最も適切なものを下記の解答群から選べ。

 変動製造費用 5,000千円

 固定製造費用 9,000千円

 変動販売費 3,000千円

 固定販売費 800千円

 一般管理費 1,000千円

[解答群]

 ア 10.0 %

 イ 10.9 %

 ウ 25.0 %

 エ 28.0 %

安全余裕率=(売上高20000ー損益分岐点売上高18000)÷売上高20000=2000/20000*100=10%
損益分岐点売上高=固定費(9000+800+1000)/(1-変動費率0.4)=10800/0.6=18000
変動費率=変動費(5000+3000)/売上高20000=0.4

損益分岐点比率 【平成27年 第10問】(設問1)

前期と今期の損益計算書は次のように要約される。下記の設問に答えよ。

(設問1)今期の損益分岐点売上高として最も適切なものはどれか。
ア 12,000 千円イ 16,400 千円ウ 18,000 千円エ 20,000 千円

今期の損益分岐点売上高=固定費9000/(1-変動費率0.55)=9000/0.45=20000
変動費率=変動費15400÷28000=0.55

(設問2)収益性に関する記述として最も適切なものはどれか。
ア 損益分岐点比率が前期よりも悪化したのは、固定費の増加による。適
イ 損益分岐点比率が前期よりも悪化したのは、変動費率の低下による。不
ウ 損益分岐点比率が前期よりも改善されたのは、固定費の増加による。不
エ 損益分岐点比率が前期よりも改善されたのは、変動費率の低下による。不

セグメント別損益分析 【平成21年 第10問】(設問1)

 Y社の以下に掲げる次年度の部門別損益計算書に基づいて、下記の設問に答えよ。ただし、費用の構造は一定とする。
(単位:百万円)

 A部門B部門C部門合計
売 上 高1,8001,2001,0004,000
変 動 費1,0808405802,500
個別固定費240220100560
共通固定費配賦額280240120640
純 利 益( )( )( )300

(設問1)

 Y社全体に対するA部門の貢献を示す利益額として、最も適切なのはどれか(単位:百万円)。

ア 140

イ 200

ウ 320

エ 480

A部門の貢献を示す利益額=1800-1080-240=480

(設問2)

 仮にB部門を廃止するとすれば、Y社全体の純利益の増減額として最も適切なものはどれか(単位:百万円)。ただし、共通固定費は発生を回避することができないものとする。

ア 減少140

イ 減少940

ウ 増加100

エ 増加320

A純利益=1800-1080-240-280=200
C純利益=1000-580-100-120=200
200+200-240=160
300-160=140

目標売上高と損益シミュレーション 【平成30年 第11問】(設問1)

 当社の当期の損益計算書は、以下のとおりであった。下記の設問に答えよ。

(設問1)当社では、次期の目標営業利益を55,000千円に設定した。他の条件を一定とすると、目標営業利益を達成するために必要な売上高として、最も適切なものはどれか。ア 255,000千円イ 265,000千円ウ 280,000千円

エ 330,000千円

目標営業利益売上高=(固定費104000+55000)/(1-変動費率0.4)=159000/0.6=265000
変動費率=変動費96000/240000=0.4

(設問2) 次期の利益計画において、固定費を2,000千円削減するとともに、販売価格を 190円に引き下げる案が検討されている。また、この案が実施されると、販売数量は1,400千個に増加することが予想される。次期の予想営業利益として、最も 適切なものはどれか。なお、他の条件は一定であるものとする。ア 52,000千円イ 57,600千円ウ 68,000千円エ 72,800千円

次期売上高=190*1400=266000
変動費=80*1400=112000
貢献利益=154000
固定費=104000-2000=102000
次期の予想営業利益=154000-102000=52000






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