財務・会計 資本市場と資本コスト 現代のファイナンス

資本資産評価モデル(CAPM)の計算 【平成28年 第12問 設問2】

 資本資産評価モデルを前提とした場合、以下の資料に基づく株式の期待収益率として最も適切なものを、下記の解答群から選べ。

〔資 料〕

市場ポートフォリオの期待収益率:8%

無リスク資産の期待収益率:3%

β:1.4

実効税率:40%

[解答群]

ア  4.4%

イ  7%

ウ 10%

エ 11.2%

株式の期待収益率CAPM=8%*(1-0.4)+1.4*(8%-3%)
=8%*0.6+1.4*5%
=4.8%+1.4*5%
=4.8%+7%=11.8%

個別株式の期待収益率
= 無リスク資産の期待収益率(リスクフリーレート) + β × 市場リスクプレミアム
=3%+1.4*(8%-3%)=3%+7%=10%
実効税率が40%というのは、資本資産評価モデル(CAPM)の計算には用いないダミー数値

加重平均資本コスト1 【平成23年 第16問】

 D社では、新規投資に必要な資金10 億円を内部留保、借入金、普通株式の発行によって調達しようと計画している。以下の資料に基づいて、この資金調達における加重平均資本コストを算出した場合、最も適切な数値を下記の解答群から選べ。なお、新株発行の場合、発行手数料等により既存の株主資本コストより1%高くなるものとする。

 内部留保額 4億円
 借入金の税引前コスト 4%
 既存の株主資本コスト 10%
 実効税率 50%
 目標負債自己資本比率          4:6

[解答群]

ア 6.8%

イ 7%

ウ 7.6%

エ 10%

目標負債額=負債4億:自己資本6億
借入調達4億:新株発行2億:内部留保4億
借入金は節税効果によって、税引後コスト=税引前コスト4%*(1-実効税率50%)=2%
∴加重平均資本コストWACC=(2%*4/10)+(11%*2/10)+(10%*4/10)
=0.8%+2.2%+4%=7%

加重平均資本コスト2 【平成20年 第16問】

 次の資料に基づいて、加重平均資本コストを求めよ(単位:%)。なお、自己資本のコストはCAPMにより算出する。

負債の税引前コスト 4% 実効税率 40%
安全利子率 2%  期待市場収益率 8%
β 値 1.2  自己資本比率(時価に基づく)  40%

ア 3.04
イ 4.8
ウ 5.12
エ 6

市場リスクプレミアム=8-2=6%
自己資本のコストCAPM=2%+1.2*(8%ー2%)=9.2%
つまり、株主がこの会社に求める期待収益率は、9.2%
資本比率=負債6:自己資本4
加重平均資本コストを求める算式は、負債/(負債+資本)X(1-実効税率)X負債利子率+資本/(負債+ 資本)XCAPM 
=0.6/(0.6+0.4)*(1-0.4)*0.04+(0.4/(0.6+0.4)*0.092
=0.6*0.6*0.04+0.4*0.092
=0.0144+0.0368
=0.0512
5.12%

ポートフォリオの収益率と標準偏差 【平成24年 第19問】

 Z 社は現在、余剰資金の全額を期待収益率8%、標準偏差6%の投資信託で運用している。

 Z 社では余剰資金の運用方針を変更し、余剰資金の全額を、2%の収益率をもつ安全資産と上記投資信託に等額投資する運用を考えている。変更後の期待収益率と標準偏差の組み合わせとして最も適切なものはどれか。

ア 期待収益率:5% 標準偏差:3%

イ 期待収益率:5% 標準偏差:6%

ウ 期待収益率:6% 標準偏差:6%

エ 期待収益率:10% 標準偏差:6%

変更後の期待収益率=(8%*0.5%)+(2%*0.5%)
=4%+1%=5%
投資信託の偏差=投資信託期待収益率8%ーポートフォリオ期待収益率5%=3%
安全資産偏差=2%ー5%=ー3%
確率=それぞれ50%
分散=3%²*50%+3%²*50%=9%、√9%=3%

資本資産評価モデル(CAPM)の計算 【平成28年 第12問 設問2】

 資本資産評価モデルを前提とした場合、以下の資料に基づく株式の期待収益率として最も適切なものを、下記の解答群から選べ。

〔資 料〕

市場ポートフォリオの期待収益率:8%

無リスク資産の期待収益率:3%

β:1.4

実効税率:40%

[解答群]

ア  4.4%

イ  7%

ウ 10%

エ 11.2%

株式の期待収益率=3%+1.4*(8%-3%)
=10%

加重平均資本コスト1 【平成23年 第16問】

 D社では、新規投資に必要な資金10 億円を内部留保、借入金、普通株式の発行によって調達しようと計画している。以下の資料に基づいて、この資金調達における加重平均資本コストを算出した場合、最も適切な数値を下記の解答群から選べ。なお、新株発行の場合、発行手数料等により既存の株主資本コストより1%高くなるものとする。

 内部留保額 4億円
 借入金の税引前コスト 4%
 既存の株主資本コスト 10%
 実効税率 50%
 目標負債自己資本比率          4:6

[解答群]

ア 6.8%

イ 7%

ウ 7.6%

エ 10%


借入金については節税効果を考慮する必要があり、税引後コスト
=4%*(1-50%)=2%
資金調達における加重平均資本コストWACC
=(2%*0.4)+(0.6-0.4)*(0.1+0.01)+(0.4*0.10)
=0.008+0.2*0.11+0.04
=0.048+0.022
=0.07

加重平均資本コスト2 【平成20年 第16問】

 次の資料に基づいて、加重平均資本コストを求めよ(単位:%)。なお、自己資本のコストはCAPMにより算出する。

負債の税引前コスト 4% 実効税率 40%
安全利子率 2%  期待市場収益率 8%
β 値 1.2  自己資本比率(時価に基づく)  40%

ア 3.04
イ 4.8
ウ 5.12
エ 6

自己資本コストCAPM=リスクフリーレート2%+1.2(8%ー2%)
=2%+1.2(6%)
=2%+7.2%=9.2%
加重平均資本コストを求める算式は、負債/(負債+資本)X(1-実効税率)X負債利子率+資本/(負債+ 資本)XCAPM 

負債税引後コスト=0.04*(1-0.4)=0.024
加重平均資本コストWACC=(0.6/(0.6+0.4))*(1-0.4)*0.04+0.4/(0.6+0.4)*0.092
=0.6*0.6*0.004+0.4*0.092
=0.36*0.004+0.0368
=0.0144+0.0368
=0.0512

資本資産評価モデル(CAPM)の計算 【平成28年 第12問 設問2】

 資本資産評価モデルを前提とした場合、以下の資料に基づく株式の期待収益率として最も適切なものを、下記の解答群から選べ。

〔資 料〕

市場ポートフォリオの期待収益率:8%

無リスク資産の期待収益率:3%

β:1.4

実効税率:40%

[解答群]

ア  4.4%

イ  7%

ウ 10%

エ 11.2%

資本資産評価モデル(CAPM)による、株式の期待収益率=3%+1.4(8%-3%)
=3%+7%
=10%

 加重平均資本コスト1 【平成23年 第16問】

 D社では、新規投資に必要な資金10 億円を内部留保、借入金、普通株式の発行によって調達しようと計画している。以下の資料に基づいて、この資金調達における加重平均資本コストを算出した場合、最も適切な数値を下記の解答群から選べ。なお、新株発行の場合、発行手数料等により既存の株主資本コストより1%高くなるものとする。

 内部留保額 4億円
 借入金の税引前コスト 4%
 既存の株主資本コスト 10%
 実効税率 50%
 目標負債自己資本比率          4:6

[解答群]

ア 6.8%

イ 7%

ウ 7.6%

エ 10%

資金調達における加重平均資本コスト
=借入金0.4/(0.4+0.6)*(1-0.5)*0.04+新株発行0.2*0.11+0.4*0.1
=0.4*0.02+0.022+0.04
=0.008+0.062=0.07

加重平均資本コスト2 【平成20年 第16問】

 次の資料に基づいて、加重平均資本コストを求めよ(単位:%)。なお、自己資本のコストはCAPMにより算出する。

負債の税引前コスト 4% 実効税率 40%
安全利子率 2%  期待市場収益率 8%
β 値 1.2  自己資本比率(時価に基づく)  40%

ア 3.04
イ 4.8
ウ 5.12
エ 6

自己資本コストCAPM=2%+1.2*(8%-2%)
=2%+7.2%=9.2%
加重平均資本コストWACC=(0.6/(0.6+0.4))*(1-0.4)*4%+(0.4/(0.6+0.4))*9.2%
=0.6*0.6*0.04+0.4*0.092
=0.0144+0.0368
=0.0512

ゼロ成長モデル

 次の資料は、I社に関するものである。この資料に基づいた場合、I社の企業価値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.I社が毎年得られるフリーキャッシュフローは、1,000万円と予測されている。

2.資本コストは、10%である。

3.企業価値は、DCF法により計算する。


【解答群】

ア 1,100万円 イ 1億円 ウ 1億1,000万円 エ 2億円 オ 3億円

DCF=FCF/r
=1000/0.1
=10000

定率成長モデル

 次の資料は、J社に関するものである。この資料に基づいた場合、J社の企業価値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.J社が1年後に得られるフリーキャッシュフローは、1,000万円と予測されている。

2.J社がその後1年ごとに得られるフリーキャッシュフローの成長率は5%と予測されている。

3.資本コストは、10%である。

4.企業価値は、DCF法により計算する。


【解答群】

ア 1,100万円 イ 1億円 ウ 1億1,000万円 エ 2億円 オ 3億円

定率成長モデル(将来のフリーキャッシュフローが一定率で成長する場合のモデル)
DCF=FCF/(r資本コスト-gフリーキャッシュフローの成長率) #(r>g)
=1000/(0.1-0.05)
=1000/0.05
=20000

収益還元法

 次の資料は、K社に関するものである。この資料に基づいた場合、K社の企業価値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.K社は、永続的に毎年一定の税引後利益を得るものと予測されている。

2.K社が永続的に毎年得る予想税引後利益は、1,000万円である。

3.資本還元率は、10%である。

4.企業価値は、収益還元法により計算する。


【解答群】

ア 1億円 イ 1億1,000万円 ウ 1億5,000万円 エ 2億円 オ 3億円

収益還元法(会計上の利益から企業価値を求める)
=予想税引後利益/資本還元率
=1000/0.1
=10000

配当還元法

 次の資料は、L社に関するものである。この資料に基づいた場合、L社の企業価値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.L社は、永続的に毎年一定の配当を行うものと予測されている。

2.L社が永続的に毎年行う配当額は、1,000万円である。

3.資本還元率は、10%である。

4.株主価値は、配当還元法により計算する。

5.企業価値は、株主価値と負債価値を合計したものである。

6.L社の負債価値は、1億円である。


【解答群】

ア 1億円 イ 1億1,000万円 ウ 1億5,000万円 エ 2億円 オ 3億円

配当還元法(毎期の配当から企業価値を求める)
株主価値=配当額/資本還元率
=1000/0.1
=10000
企業価値=株主価値+負債価値
=10000+10000
20000

簿価純資産法・時価純資産法

 次の資料は、M社に関するものである。この資料に基づいた場合、M社の株主価値に関する説明として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.M社の資産と負債は、次のとおりである。

2.株主価値は、簿価純資産法または時価純資産法により計算する。


【解答群】

ア 簿価純資産法による株主価値は3,000万円であり、時価純資産法による株主価値は3,000万円である。

イ 簿価純資産法による株主価値は3,000万円であり、時価純資産法による株主価値は4,000万円である。

ウ 簿価純資産法による株主価値は4,000万円であり、時価純資産法による株主価値は3,000万円である。

エ 簿価純資産法による株主価値は5,000万円であり、時価純資産法による株主価値は6,000万円である。

理論株価

 次の資料は、N社とO社に関するものである。この資料に基づいた場合、N社とO社の理論株価に関する説明として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.N社、O社ともに1年後の配当総額は、100万円である。

2.N社の毎期の配当総額は、一定である。

3.O社の配当総額は、毎期5%だけ成長する。

4.株主価値は、配当還元法により計算する。

5.資本還元率は、10%である。

6.N社、O社ともに発行済株式数は、1,000株である。


【解答群】

ア N社の理論株価は1万円であり、O社の理論株価は1万円である。

イ N社の理論株価は2万円であり、O社の理論株価は1万円である。

ウ N社の理論株価は1万円であり、O社の理論株価は2万円である。

エ N社の理論株価は2万円であり、O社の理論株価は2万円である。   

N社の理論株価=配当還元法=100/0.1
=1000, 1000/1000=1
O社の理論株価=100/(0.1-0.05)=100/0.05=2000
2000/1000=2

株価収益率

 株価収益率に関する説明として、最も適切なものはどれか。


ア 株価収益率は、株価を1株当たり当期純利益で割って計算される。

イ 株価収益率は、当期純利益を発行済株式数で割って計算される。

ウ 株価収益率は、株価を1株当たり純資産額で割って計算される。

エ 株価収益率は、純資産額を発行済株式数で割って計算される。

ア:株価収益率(PER)は、株価を1株当たり当期純利益で割って計算

イ:1株当たり当期純利益(EPS)

ウ:株価純資産倍率(PBR)

エ:1株当たり純資産(BPS)

株価純資産倍率

 次の資料は、P社に関するものである。この資料に基づいた場合、P社の株価純資産倍率として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】


【解答群】

ア 0.75倍 イ 1倍 ウ 1.5倍 エ 15倍 オ 150倍

1株あたり純資産額BPS=純資産額/発行済株式数
=100,000,000/100,000
=1000
株価純資産倍率PBR=株価 ÷ 1株あたり純資産額BPS
=1500/1000
=1.5

配当利回り

 次の資料は、Q社に関するものである。この資料に基づいた場合、Q社の配当利回りの値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】



【解答群】

ア 1% イ 2% ウ 3% エ 4% オ 5%

自己資本利益率ROE=株価純資産倍率PBR*配当利回り/配当性向
自己資本利益率ROE10%=株価純資産倍率PBR2.5*配当利回り/配当性向50%
0.1=2.5*配当利回り/0.5
配当利回り=0.1*0.5/2.5
=0.02





Share Button