１巡目では数式地獄でアレルギー感のあった標準偏差や加重平均資本コスト、CAPMの数式達ですが、２巡目に入って脳が諦め着いたのか、記憶定着してきてくれました^^
期待値 ＝ Σ(投資収益率 × 確率)
標準偏差
標準偏差を2乗したものが分散です。
WACC ＝ 負債の構成比率 × (1 － 実効税率) × 負債利子率 ＋ 資本の構成比率 × 資本コスト
期待収益率＝ リスクフリーレート ＋ β値 × (市場ポートフォリオの期待収益率 － リスクフリーレート)
期待値 ＝ Σ(投資収益率 × 確率)
WACC ＝ 負債の構成比率 × (1 － 実効税率) × 負債利子率 ＋ 資本の構成比率 × 資本コスト
ポートフォリオのリスク低減効果 【平成22年 第16問】
資金を２つの証券に分散して投資を行う場合、投資収益率のリスク低減効果が最大になるのはどれか、最も適切なものを選べ。
ア ２つの証券の投資収益率が完全に相関している場合
イ ２つの証券の投資収益率が完全に負相関している場合
ウ ２つの証券の投資収益率間に全く相関がない場合
エ ２つの証券の投資収益率間に弱い負相関がある場合
ポートフォリオの収益率と標準偏差 【平成24年 第19問】
Z 社は現在、余剰資金の全額を期待収益率8％、標準偏差6％の投資信託で運用している。
Z 社では余剰資金の運用方針を変更し、余剰資金の全額を、2％の収益率をもつ安全資産と上記投資信託に等額投資する運用を考えている。変更後の期待収益率と標準偏差の組み合わせとして最も適切なものはどれか。
ア 期待収益率：5％ 標準偏差：3％
イ 期待収益率：5％ 標準偏差：6％
ウ 期待収益率：6％ 標準偏差：6％
エ 期待収益率：10％ 標準偏差：6％
期待収益率は、投資のリターンを表します。
標準偏差は、投資のリスクを表しており、リターンのばらつきと言えます。
標準偏差は√分散で求められます。
資本資産評価モデル（CAPM） 【平成27年 第18問】
資本資産評価モデル（CAPM）に関する記述として最も適切なものはどれか。
ア β が0以上1未満である証券の期待収益率は、無リスク資産の利子率よりも低い。
イ β がゼロである証券の期待収益率はゼロである。
ウ 均衡状態においては、すべての投資家が、危険資産として市場ポートフォリオを所有する。
エ 市場ポートフォリオの期待収益率は、市場リスクプレミアムと呼ばれる。
個別証券の期待収益率 ＝ 無リスク資産の利子率（リスク・フリー・レート）＋ β × 市場リスクプレミアム
市場リスクプレミアム ＝ 市場ポートフォリオの期待収益率 － 無リスク資産の利子率（リスク・フリー・レート）
資本資産評価モデル（CAPM）の計算 【平成28年 第12問 設問2】
資本資産評価モデルを前提とした場合、以下の資料に基づく株式の期待収益率として最も適切なものを、下記の解答群から選べ。
〔資 料〕
市場ポートフォリオの期待収益率：8％
無リスク資産の期待収益率：3％
β：1.4
実効税率：40％
［解答群］
ア 4.4％
イ 7％
ウ 10％
エ 11.2％
個別株式の期待収益率 ＝ 無リスク資産の期待収益率（リスクフリーレート）3% ＋ β 1.4× 市場リスクプレミアム(8-3)
=10%
個別株式の期待収益率 ＝ 無リスク資産の期待収益率（リスクフリーレート） ＋ β × 市場リスクプレミアム
市場リスクプレミアム ＝ 市場ポートフォリオの期待収益率 －無リスク資産の期待収益率
加重平均資本コスト１ 【平成23年 第16問】
Ｄ社では、新規投資に必要な資金10 億円を内部留保、借入金、普通株式の発行によって調達しようと計画している。以下の資料に基づいて、この資金調達における加重平均資本コストを算出した場合、最も適切な数値を下記の解答群から選べ。なお、新株発行の場合、発行手数料等により既存の株主資本コストより１％高くなるものとする。
| 内部留保額 | ４億円 |
| 借入金の税引前コスト | ４％ |
| 既存の株主資本コスト | 10％ |
| 実効税率 | 50％ |
| 目標負債自己資本比率 | ４：６ |
[解答群]
ア 6.8％
イ ７％
ウ 7.6％
エ 10％
加重平均資本コスト２ 【平成20年 第16問】
次の資料に基づいて、加重平均資本コストを求めよ（単位：％）。なお、自己資本のコストはＣＡＰＭにより算出する。
| 負債の税引前コスト | ４％ | 実効税率 | 40％ |
| 安全利子率 | ２％ | 期待市場収益率 | ８％ |
| β 値 | 1.2 | 自己資本比率(時価に基づく) | 40％ |
ア 3.04
イ 4.8
ウ 5.12
エ 6
加重平均資本コストは、
負債／（負債＋資本）Ｘ（１－実効税率）Ｘ負債利子率＋資本／（負債＋ 資本）ＸCAPM
直接金融と間接金融 【平成28年 第10問】
直接金融と間接金融に関する記述として最も適切なものはどれか。
ア ある企業の増資に応じて、個人投資家が証券会社を通して株式を取得したとき、その企業にとっては直接金融となる。
イ 銀行が株式の発行を行った場合は間接金融となる。
ウ 金融庁は、｢貯蓄から投資へ｣というスローガンの下、直接金融の割合を減らし間接金融の割合を増やすことを目指している。
エ 社債の発行による資金調達は、借入金による資金調達と同じ負債の調達であり、間接金融である。
直接金融とは、金融仲介機関を経由せず、借り手が金融市場から直接資金を調達することをいいます。
間接金融とは、貸し手と借り手の間を金融仲介機関（銀行、信用金庫、保険会社など）が仲介し、金融仲介機関を経由して、間接的に資金を調達することをいいます。
リース会計 【平成30年 第6問】
ファイナンス・リース取引の借手側の会計処理および開示に関する記述として、最も適切なものはどれか。
ア 所有権移転ファイナンス・リース取引にかかるリース資産の減価償却費は、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する。
イ リース債務は、貸借対照表日後1年以内に支払の期限が到来するものは流動負債に属するものとし、貸借対照表日後1年を超えて支払の期限が到来するものは固定負債に属するものとする。
ウ リース資産およびリース債務の計上額は、リース契約締結時に合意されたリース料総額とする。
エ リース資産は、貸借対照表日後1年以内にリース期間が満了するものは流動資産に、貸借対照表日後1年を超えてリース期間が満了するものは有形固定資産または無形固定資産に含めて表示する。
貸手の購入価額等が明らかでない場合は、次のうちいずれか低い価額
・ リース料総額の割引現在価値
・ 借手の見積現金購入価額
ポートフォリオの収益率と標準偏差 【平成24年 第19問】
Z 社は現在、余剰資金の全額を期待収益率8％、標準偏差6％の投資信託で運用している。
Z 社では余剰資金の運用方針を変更し、余剰資金の全額を、2％の収益率をもつ安全資産と上記投資信託に等額投資する運用を考えている。変更後の期待収益率と標準偏差の組み合わせとして最も適切なものはどれか。
ア 期待収益率：5％ 標準偏差：3％
イ 期待収益率：5％ 標準偏差：6％
ウ 期待収益率：6％ 標準偏差：6％
エ 期待収益率：10％ 標準偏差：6％
変更後のポートフォリオの期待収益率は、
投資信託の期待収益率×投資信託への組み入れ比率＋ 安全資産の期待収益率×安全資産への組み入れ比率
資本資産評価モデル（CAPM）の計算 【平成28年 第12問 設問2】
資本資産評価モデルを前提とした場合、以下の資料に基づく株式の期待収益率として最も適切なものを、下記の解答群から選べ。
〔資 料〕
市場ポートフォリオの期待収益率：8％
無リスク資産の期待収益率：3％
β：1.4
実効税率：40％
［解答群］
ア 4.4％
イ 7％
ウ 10％
エ 11.2％
個別株式の期待収益率 ＝ 無リスク資産の期待収益率（リスクフリーレート） ＋ β × 市場リスクプレミアム
市場リスクプレミアム ＝ 市場ポートフォリオの期待収益率 －無リスク資産の期待収益率
加重平均資本コスト１ 【平成23年 第16問】
Ｄ社では、新規投資に必要な資金10 億円を内部留保、借入金、普通株式の発行によって調達しようと計画している。以下の資料に基づいて、この資金調達における加重平均資本コストを算出した場合、最も適切な数値を下記の解答群から選べ。なお、新株発行の場合、発行手数料等により既存の株主資本コストより１％高くなるものとする。
| 内部留保額 | ４億円 |
| 借入金の税引前コスト | ４％ |
| 既存の株主資本コスト | 10％ |
| 実効税率 | 50％ |
| 目標負債自己資本比率 | ４：６ |
[解答群]
ア 6.8％
イ ７％
ウ 7.6％
エ 10％
加重平均資本コスト２ 【平成20年 第16問】
次の資料に基づいて、加重平均資本コストを求めよ（単位：％）。なお、自己資本のコストはＣＡＰＭにより算出する。
| 負債の税引前コスト | ４％ | 実効税率 | 40％ |
| 安全利子率 | ２％ | 期待市場収益率 | ８％ |
| β 値 | 1.2 | 自己資本比率(時価に基づく) | 40％ |
ア 3.04
イ 4.8
ウ 5.12
エ 6
負債／（負債＋資本）Ｘ（１－実効税率）Ｘ負債利子率＋資本／（負債＋ 資本）ＸCAPM
