財務・会計 経営分析 原価計算

 公式法変動予算(シュラッター・シュラッター法) 【平成30年 第9問】

 当社は製造間接費の予定配賦を行っている。製造間接費予算については公式法変動予算を採用している。以下の資料に基づき、製造間接費配賦差異のうち、予算差異の金額として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資 料】
(1) 月間の製造間接費予算 基準操業度5,000時間 固定費150,000千円 変動費率20千円/時間
(2) 当月の実際操業度 4,000時間
(3) 当月の製造間接費実際発生額 245,000千円
〔解答群〕
ア 不利差異:15,000千円
イ 不利差異:30,000千円
ウ 有利差異:15,000千円
エ 有利差異:30,000千円

標準製造間接費=5000*20=100,000千円+150,000=250,000千円
実際変動費率=245000-150000=95000/4000=23.75千円/時間

変動費予算額=20千円×4,000時間=80,000千円

 固定費予算額 150,000千円

 製造間接費実際発生額 245,000千円-(80,000千円+150,000千円)=15,000千円(不利差異)

個別原価計算 【平成21年 第6問】

 当社は個別原価計算制度を採用している。原価計算表および製造・販売状況、製造勘定、製品勘定は以下のとおりである。直接材料費と直接労務費の合計額に基づいて製造間接費を配賦するとき、当月の製品製造原価と売上原価の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ(単位:千円)。

製造・販売状況:
製造指図書#90:前月完成(製品製造原価3,400 千円)、当月引渡し
製造指図書#91:前月着手、当月完成、当月引渡し
製造指図書#92:前月着手、当月未完成
製造指図書#93:当月着手、当月完成、次月引渡し予定


[解答群]

ア 製品製造原価10,100  売上原価8,200

イ 製品製造原価10,100  売上原価8,600

ウ 製品製造原価11,200  売上原価9,300

エ 製品製造原価11,200  売上原価9,700

製造(仕掛品勘定)

前月繰越6200当月#91 5200+#93 4900=10100
直接材料費4100次月繰越
直接労務費3900
製造間接費3200

製品(間製品勘定)

前月繰越3400
#91 の5,200次月繰越
8600

原価計算表

#91#92#93
前月繰越3800240006200
直接材料費400210016004100
直接労務費600140019003900
製造間接費400140014003200
52007300490017400


総合原価計算 【平成23年 第10問】

 当社は製品を単一工程で大量生産している。材料はすべて工程の始点で投入している。

当月分の製造に関する次の資料により、完成品原価として最も適切なものを下記の解答群から選べ。
<数量データ> (注)月初仕掛品はない。( )内は加工進捗度を表す。

 当月投入 1,200Kg 
 月末仕掛品  500Kg(40%)
 完成品 700Kg 

<原価データ>

直接材料費加 工 費
 当月製造費用48,000 千円45,000 千円

[解答群]

ア 30,000 千円

イ 54,250 千円

ウ 63,000 千円

エ 72,333 千円

直接材料費=(48000/12)*7=28000
加工kg=700+500*40%=900kg
加工費原価=(45000/900)*700=35000
完成品原価=28000+35000=63000

標準原価計算における材料数量差異の計算 【平成25年 第10問】

 標準原価計算を実施しているA社の当月に関する以下のデータに基づき、材料数量差異として最も適切なものを、下記の解答群から選べ。なお、材料は工程の始点で投入される。

 直接材料費の原価標準データ

 300円/kg×3kg=900円

 当月の生産関連データ

 当月材料消費量3,100kg 材料消費価格310円/kg

 月初仕掛品 200単位

 当月完成品 900単位

 月末仕掛品 300単位

[解答群]

ア 不利差異   30,000円

イ 不利差異 31,000円

ウ 不利差異 61,000円

エ 不利差異 120,000円

当月単位=ー200+900+300=1000単位
標準材料数量=3kg*1000単位=3000kg
実際材料数量差=3100-3000=+100kg
材料数量差異=300円/kg×100kg=30000円

標準原価計算における作業時間差異の計算 【平成29年 第9問】

 標準原価計算を採用しているB工場の以下の資料に基づき、作業時間差異として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資 料】
(1)  原価標準(抜粋)
直接労務費     300円/時間 × 6時間 = 1,800円

(2)  当月の生産量
月初仕掛品     40個(加工進捗度50%)
当月投入      120個
合 計       160個
月末仕掛品     60個(加工進捗度50%)
当月完成品     100個

(3)  当月の実際直接労務費
実際賃率      310円/時間
実際直接作業時間  700時間
[解答群]
ア 不利差異:12,000円
イ 不利差異:12,400円
ウ 有利差異: 6,000円
エ 有利差異: 6,200円

直接労務費の実際原価=実際賃率*実際直接作業時間=310*700=217000
当月投入=当月完成品100個+月末仕掛品換算量60*50%-月初仕掛品換算量40個 × 50% = 110個
標準作業時間=当月投入110*標準時間6=660時間
直接労務費の標準原価=原価標準1800*当月投入110=198000
直接労務費の原価差異=標準原価198000-実際原価217000=-19000円(不利差異)
直接労務費原価差異分解=作業時間差異+賃率差異
作業時間差異=標準賃率*(標準作業時間-実際作業時間)=300円/時間*(660-700時間)=-12000円(不利差異)

公式法変動予算(シュラッター・シュラッター法) 【平成30年 第9問】

 当社は製造間接費の予定配賦を行っている。製造間接費予算については公式法変動予算を採用している。以下の資料に基づき、製造間接費配賦差異のうち、予算差異の金額として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資 料】
(1) 月間の製造間接費予算 基準操業度5,000時間 
固定費150,000千円 変動費率20千円/時間
(2) 当月の実際操業度 4,000時間
(3) 当月の製造間接費実際発生額 245,000千円
〔解答群〕
ア 不利差異:15,000千円
イ 不利差異:30,000千円
ウ 有利差異:15,000千円
エ 有利差異:30,000千円

標準変動費=20*5000=100000円
当月実際変動費=245000-150000=95000
当月予算変動費=20*4000=80000円
95000-80000=15000(不利差異)

個別原価計算 【平成21年 第6問】

 当社は個別原価計算制度を採用している。原価計算表および製造・販売状況、製造勘定、製品勘定は以下のとおりである。直接材料費と直接労務費の合計額に基づいて製造間接費を配賦するとき、当月の製品製造原価と売上原価の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ(単位:千円)。

製造・販売状況:
製造指図書#90:前月完成(製品製造原価3,400 千円)、当月引渡し
製造指図書#91:前月着手、当月完成、当月引渡し
製造指図書#92:前月着手、当月未完成
製造指図書#93:当月着手、当月完成、次月引渡し予定


[解答群]

ア 製品製造原価10,100  売上原価8,200

イ 製品製造原価10,100  売上原価8,600

ウ 製品製造原価11,200  売上原価9,300

エ 製品製造原価11,200  売上原価9,700

製造(仕掛品勘定)

前月繰越6200当月製造
#91 5200+#93 4900=10100
次月繰越

製品(完成品勘定)

前月繰越3400
#91 5200+
8600

原価計算表

#91#92#93
前月繰越3800240006200
直接材料費400210016004100
直接労務費600140019003900
製造間接費400140014003200
52007300490017400

標準原価計算における作業時間差異の計算 【平成29年 第9問】

 標準原価計算を採用しているB工場の以下の資料に基づき、作業時間差異として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資 料】
(1)  原価標準(抜粋)
直接労務費     300円/時間 × 6時間 = 1,800円

(2)  当月の生産量
月初仕掛品     40個(加工進捗度50%)
当月投入      120個
合 計       160個
月末仕掛品     60個(加工進捗度50%)
当月完成品     100個

(3)  当月の実際直接労務費
実際賃率      310円/時間
実際直接作業時間  700時間
[解答群]
ア 不利差異:12,000円
イ 不利差異:12,400円
ウ 有利差異: 6,000円
エ 有利差異: 6,200円

当月投入=当月完成品100+月末仕掛品60*50%-月初仕掛品40*50%=110個
標準作業時間=6時間*110個=660時間
作業時間差異=(660-700)*300=-12000円(不利差異)

公式法変動予算(シュラッター・シュラッター法) 【平成30年 第9問】

 当社は製造間接費の予定配賦を行っている。製造間接費予算については公式法変動予算を採用している。以下の資料に基づき、製造間接費配賦差異のうち、予算差異の金額として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資 料】
(1) 月間の製造間接費予算 基準操業度5,000時間 固定費150,000千円 変動費率20千円/時間
(2) 当月の実際操業度 4,000時間
(3) 当月の製造間接費実際発生額 245,000千円
〔解答群〕
ア 不利差異:15,000千円
イ 不利差異:30,000千円
ウ 有利差異:15,000千円
エ 有利差異:30,000千円

標準予算=4000*20+150000=230000
予算差異=230000-245000=-15000(不利差異)

収益性分析 資本利益率

 Y社の以下の貸借対照表、損益計算書に基づいて、自己資本利益率、経営資本営業利益率、総資本事業利益率の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。なお計算結果は、小数点第1位を切り捨てること。

【解答群】

ア 自己資本利益率 66% 経営資本営業利益率 50% 総資本事業利益率 30%

イ 自己資本利益率 66% 経営資本営業利益率 31% 総資本事業利益率 33%

ウ 自己資本利益率 39% 経営資本営業利益率 31% 総資本事業利益率 30%

エ 自己資本利益率 39% 経営資本営業利益率 31% 総資本事業利益率 33%

自己資本利益率=当期純利益198/自己資本(資本金300+資本剰余金100+利益剰余金100)*100=(198/500)*100=39.6%
経営資本営業利益率=(営業利益300/経営資本(資産1000-投資有価証券50))*100=(300/950)*100=
総資本事業利益率=事業利益((経常利益320+支払利息10)/総資本1000)*100=(330/1000)*100=33%

収益性分析 売上高利益率

 A社に関する次の資料に基づいて、売上高利益率に関する記述として最も適切なものはどれか。

【A社資料】



ア A社の売上高総利益率は35.0%である。

イ A社の売上高営業利益率は13.5%である。

ウ A社の売上高経常利益率は13.5%である。

エ A社の売上高当期純利益率は13.75%である。

売上高総利益率=売上高総利益(売上高4000ー売上原価2800)/売上高4000)*100=1200/4000)*100=30%
売上高営業利益率=営業利益(売上総利益1200-給料400-広告宣伝費50-減価償却費200-旅費交通費50)/売上高4000)*100=500/4000)*100=12.5%
売上高経常利益率=経常利益(営業利益500+受取利息50-支払利息10)/売上高4000)*100=540/4000)*100=13.5%
売上高当期純利益率=当期純利益(経常利益540+固定資産売却益10-法人税等220)/売上高4000)*100=330/4000)*100=8.25%

安全性分析1

 Y社の以下の財務資料に基づいて、固定長期適合率、自己資本比率、負債比率の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。なお計算結果は小数点第1位を切り捨てること。


【解答群】

ア 固定長期適合率 54% 自己資本比率 41% 負債比率 122%

イ 固定長期適合率 54% 自己資本比率 240% 負債比率 122%

ウ 固定長期適合率 46% 自己資本比率 240% 負債比率 140%

エ 固定長期適合率 46% 自己資本比率 41% 負債比率 140%

固定長期適合率=固定資産(190+110)/ (固定負債100+自己資本540))*100=300/640)*100=46.875%
自己資本比率=純資産(資本金300+資本剰余金150+利益剰余金90)/総資産1300)*100=540/1300)*100=41.5..%
負債比率=負債(支払手形250+買掛金210+短期借入金200+長期借入金100)/純資産540)*100=760/540)*100=140.7..%

安全性分析2

 流動比率、当座比率、固定比率、固定長期適合率について、A社がB社より良好な場合(Aで表す)とB社がA社より良好な場合(Bで表す)の組み合わせとして最も適切なものはどれか。



【解答群】

ア 流動比率:B 当座比率:A 固定比率:B 固定長期適合率:A

イ 流動比率:A 当座比率:B 固定比率:A 固定長期適合率:B

ウ 流動比率:B 当座比率:B 固定比率:A 固定長期適合率:A

エ 流動比率:B 当座比率:B 固定比率:B 固定長期適合率:A

流動比率 = 流動資産 ÷ 流動負債×100
=(現金及び預金 + 受取手形 + 売掛金 + 有価証券 + 棚卸資産)
÷(支払手形+買掛金+短期借入金)× 100
A流動比率=(現金及び預金180 + 受取手形140 + 売掛金150 + 有価証券180 + 棚卸資産50)
÷(支払手形200+買掛金150+短期借入金150)× 100
=700/500)*100=140%
B流動比率=(現金及び預金110 + 受取手形80 + 売掛金100 + 有価証券70 + 棚卸資産40)
÷(支払手形80+買掛金110+短期借入金90)× 100
=400/280)*100=142.85..%
A当座比率 = 当座資産 ÷ 流動負債×100
=(現金及び預金180 + 受取手形140 + 売掛金150 + 有価証券180)÷(支払手形200 + 買掛金150 + 短期借入金150)× 100
=650/500)*100=130%
B当座比率=(現金及び預金110 + 受取手形80 + 売掛金100 + 有価証券70)÷(支払手形80 + 買掛金110 + 短期借入金90)× 100
=360/280)*100=128.57…%
A固定比率=固定資産(300+40)/自己資本(資本金100+資本剰余金150+利益剰余金90))*100=340/340)*100=100%
B固定比率=(190+110)/(140+110+70))*100=300/320)*100=93.75%
A固定長期適合率=固定資産(300+40)/(固定負債200+自己資本340))*100=340/540)*100=62.96.。%
B固定長期適合率=(190+110)/(100+自己資本320)*100=300/420)*100=71.42..%

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