財務・会計 キャッシュフロー計算書 原価計算 経営分析

キャッシュフロー計算書 間接法の非資金項目

 以下に掲げる当期のキャッシュフロー計算書(単位:千円)のうち、空欄AとBに入る数値の組み合わせとして、最も適切なものはどれか。


【解答群】

ア A: 6,000〇 B:-500

イ A:-6,000 B:-500

ウ A:-6,000 B: 500

エ A: 6,000〇 B: 500〇

キャッシュフロー計算書 営業活動以外の損益

 以下に掲げる当期のキャッシュフロー計算書(単位:千円)のうち、空欄AとBに入る数値の組み合わせとして、最も適切なものはどれか。


【解答群】

ア A: 3,000 B:-5,000〇×

イ A:-3,000〇 B:-5,000〇×

ウ A:-3,000〇 B: 5,000〇「受取利息及び受取配当金」「支払利息」は共に「営業活動以外の損益」です。損益計算書の符号を逆にして記載しなければなりません。

エ A: 3,000 B: 5,000

キャッシュフロー計算書 間接法 営業活動で生じる資産と負債

 以下に掲げる当期のキャッシュフロー計算書、貸借対照表に基づいて、空欄A~Dに入る数値の組み合わせとして、最も適切なものはどれか。


【解答群】

ア A:売上債権の増加額 B:-10,000〇 C:棚卸資産の減少額 D: 6,000〇

イ A:売上債権の増加額 B: 10,000 C:棚卸資産の減少額 D: 6,000

ウ A:売上債権の増加額 B:-10,000 C:棚卸資産の減少額 D:-6,000

エ A:売上債権の減少額 B:-10,000 C:棚卸資産の増加額 D: 6,000

キャッシュフロー計算書 小計以降

 以下に掲げる当期のキャッシュフロー計算書、貸借対照表、損益計算書について、空欄AとBに入る数値の組み合わせとして、最も適切なものはどれか。



【解答群】

ア A: 5,300〇 B:-7,500

イ A: 5,300 B:-6,500〇

ウ A:  4,700 B:-6,500

エ A: 4,700 B:-7,500

キャッシュフロー計算書 直接法 営業収入

 以下の貸借対照表、損益計算書に基づいて、キャッシュフロー計算書(直接法)の営業収入の計算式として、最も適切なものはどれか。

【解答群】

ア 150,000 - 20,000 - 200〇

イ 150,000 - 20,000 - 100〇×

ウ 150,000 + 20,000 - 200

エ 150,000 + 20,000 - 100

当期貸倒高 =-貸倒引当金増加高 + 貸倒引当金繰入額 + 貸倒損失
=-(400-300)+ 200 +100
= 200

キャッシュフロー計算書 直接法 原材料または商品の仕入支出

 以下の貸借対照表、損益計算書に基づいて、キャッシュフロー計算書(直接法)の原材料または商品の仕入支出として、最も適切なものはどれか。


【解答群】

ア -50,000 イ -30,000? ウ -20,000 エ -10,000

原材料または商品の仕入支出

キャッシュフロー計算書 直接法 人件費支出

 以下の貸借対照表、損益計算書に基づいて、キャッシュフロー計算書(直接法)の人件費支出として、最も適切なものはどれか。



【解答群】

ア -3,500 イ -3,100 ウ -2,700 エ -2,500

キャッシュフロー計算書(直接法)の人件費支出=給料3000-未払差300=2700

キャッシュフロー計算書 投資活動によるキャッシュフロー1

 キャッシュフロー計算書における投資活動によるキャッシュフローの項目として、最も不適切なものはどれか。


ア 有形固定資産の売却による収入〇

イ 有価証券の売却による収入

ウ 投資有価証券の売却による収入

エ 貸付金の回収による収入

オ 株式の発行による収入×

キャッシュフロー計算書 投資活動によるキャッシュフロー2

 当期の資産と損益に関する次の資料(単位:千円)に基づいて、キャッシュフロー計算書の空欄Aに入る数値として最も適切なものを下記の解答群から選べ。


【解答群】

ア 500 イ 650 ウ 760 エ 800

有形固定資産の売却による収入=1000-40-100=860?

 キャッシュフロー計算書 財務活動によるキャッシュフロー1

 以下に掲げる当期のキャッシュフロー計算書、貸借対照表に基づいて、空欄AとBに入る数値の組み合わせとして、最も適切なものはどれか。


【解答群】

ア A:長期貸付金の回収による収入 B: 300

イ A:長期貸付金の貸付による支出 B:-300

ウ A:長期借入による収入 B: 500

エ A:長期借入れの返済による支出〇 B:-500〇

キャッシュフロー計算書 財務活動によるキャッシュフロー2

 以下に掲げる当期の貸借対照表、損益計算書などに基づいて、空欄A~Dに入る数値の組み合わせとして、最も適切なものはどれか。


【解答群】

ア A:自己株式の取得による支出 B:-500 C:配当金の支払額 D:-100

イ A:自己株式の取得による支出 B:-500 C:配当金の支払額 D:-200

ウ A:株式の発行による収入〇 B: 500〇 C:配当金の支払額 D:-200〇

エ A:株式の発行による収入 B: 500 C:配当金の支払額 D:-100

キャッシュフロー計算書

 以下に掲げる当期の損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書の、空欄A~Bに入る数値の組み合わせとして、最も適切なものはどれか。

1.第12期の新規貸付け及び借り入れはない

2.第12期の有形固定資産の売却はない



【解答群】

ア A: 100 B:940〇

イ A: 100 B:440

ウ A:-100 B:940?×

エ A:-100 B:440

A減価償却+100

現金及び現金同等物の増加額=「営業活動によるキャッシュフロー」+「投資活動によるキャッシュフロー」+「財務活動によるキャッシュフロー」

投資CF=有形固定資産の取得による支出+長期貸付金の回収による収入
有形固定資産の取得による支出
=12期末有形固定資産残高 + 減価償却費 - 11期末有形固定資産残高
= 950 + 100 - 650= 400
長期貸付金の回収による収入
= 第11期末長期貸付金残高 - 第12期末長期貸付金残高= 250 - 150= 100
投資CF=-400+100=-300
現金及び現金同等物の増加額=500-300+50=250
第12期「現金及び預金」=第11期現金預金690+現金及び現金同等物の増加額250=940

キャッシュフロー計算書 直接法 原材料または商品の仕入支出

 以下の貸借対照表、損益計算書に基づいて、キャッシュフロー計算書(直接法)の原材料または商品の仕入支出として、最も適切なものはどれか。


【解答群】

ア -50,000 イ -30,000 ウ -20,000 エ -10,000

原材料または商品の仕入支出=-10000+10000-30000=-30000

キャッシュフロー計算書 投資活動によるキャッシュフロー2

 当期の資産と損益に関する次の資料(単位:千円)に基づいて、キャッシュフロー計算書の空欄Aに入る数値として最も適切なものを下記の解答群から選べ。


【解答群】

ア 500 イ 650 ウ 760 エ 800

借方 減価償却累計額100 貸方 有形固定資産1000
借方 現金XXX
借方 有形固定資産売却損 100
借方 減価償却費40

有形固定資産の売却による収入=有形固定資産1000-減価償却累計額100-有形固定資産売却損100-減価償却費40=現金760

キャッシュフロー計算書

 以下に掲げる当期の損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書の、空欄A~Bに入る数値の組み合わせとして、最も適切なものはどれか。

1.第12期の新規貸付け及び借り入れはない

2.第12期の有形固定資産の売却はない



【解答群】

ア A: 100〇 B:940〇

イ A: 100 B:440

ウ A:-100 B:940

エ A:-100 B:440

A減価償却費=100
現金及現金同等物の増加額=営業CF+投資CF+財務CF
投資CF=有形固定資産の取得による支出+長期貸付金の回収による収入
有形固定資産の取得による支出=12期末有形固定資産残高950+減価償却費100-11期末有形固定資産残高650=-400
長期貸付金の回収による収入=100
投資CF=-400+100=-300
現金及現金同等物の増加額=営業CF500-投資CF300+財務CF50=250
第12期現金預金=第11期現金預金690+250=940

原価計算の概要 原価の構成

 次の式の空欄A、Bに入る用語の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。


( A )= 販売費及び一般管理費 +( B )


〔解答群〕

ア A:製造原価 B:直接経費

イ A:製造原価 B:直接労務費

ウ A:総原価 B:製造原価〇

エ A:製造直接費 B:直接労務費

原価計算の概要 製造原価の分類

 文章は、製造原価要素の分類について述べたものである。空欄A、Bに入る語句の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。


原価発生の形態によって、原価要素は( A )に属する各費目に分類される。また製品に対する原価発生の態様との関連によって、原価要素は( B )とに分類される。


〔解答群〕

ア A:固定費、変動費 B:直接費と間接費

イ A:直接費と間接費 B:材料費、労務費、経費×

ウ A:材料費、労務費、経費〇 B:直接費と間接費〇

エ A:材料費、労務費、経費 B:固定費、変動費

原価発生の形態による分類とは、財務会計における費用の発生を基礎とする分類
原価要素は、この分類基準によって材料費、労務費および経費に属する各費目に分類
製品に対する原価発生の態様とは、製品との関連における分類
原価要素はこの分類基準によって直接費と間接費に分類

非原価項目

 原価計算上、原価に算入されないものとして、最も不適切なものはどれか。

ア 支払利息などの財務費用は、原価に算入されない。〇

イ 異常な棚卸減耗は、原価に算入されない。〇

ウ 工場の機械にかかる固定資産税は、原価に算入されない。×

エ 法人税や所得税は、原価に算入されない。〇

製造原価報告書

 以下に掲げる製造原価報告書について、空欄A~Dに入る組み合わせとして、最も適切なものはどれか。


【解答群】

ア A:材料費〇 B:経費 C:当期総製造費用 D:当期製品製造原価

イ A:材料費 B:労務費〇 C:当期総製造費用〇 D:当期製品製造原価〇

ウ A:材料費 B:労務費 C:当期製品製造原価 D:当期総製造費用

エ A:経費 B:労務費 C:当期総製造費用 D:当期製品製造原価

個別原価計算1

 個別原価計算に関する説明として、最も不適切なものはどれか。


ア 製造間接費は、合理的な賦課基準に従って各製造指図書に賦課する。賦課というのは、全体の費用を、ある基準で各製造指図書に割り振ることをいう。〇×「賦課」というのは、かかった費用を直接製品に負担させること

イ 個別原価計算では、個別の注文ごとに生産する受注生産形態で採用されている。〇?

ウ 個別原価計算では、間接材料費、間接労務費、間接経費をまとめて計算する。〇?

エ 製造間接費は一定の配賦基準に従い、各製造指図書に費用を配賦する。×〇

個別原価計算2

 A社は個別原価計算制度を採用している。原価計算表および製造・販売状況、製造勘定、製品勘定は以下のとおりである。直接材料費と直接労務費の合計額に基づいて製造間接費を配賦するとき、当月の製品製造原価と月末仕掛品の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ(単位:千円)。


【製造状況】

製造指図書#91:前月着手、当月完成

製造指図書#92:前月着手、当月完成

製造指図書#93:当月着手、当月未完成



【解答群】

ア 製品製造原価 15,000〇 月末仕掛品 8,000〇

イ 製品製造原価 11,500 月末仕掛品 11,500

ウ 製品製造原価 5,500 月末仕掛品 17,500

エ 製品製造原価 17,500 月末仕掛品 5,500

#91#92#93
3500350007000
300100017003000
700200023005000
1000300040008000
55009500800023000

総合原価計算1

 総合原価計算に関する説明として、最も不適切なものはどれか。


ア 総合原価計算では、直接材料費、加工費に分類して計算する。×〇総合原価計算では、発生原価を直接材料費と加工費に分けて集計

イ 総合原価計算は、大量生産において採用される原価計算の方法である。〇?総合原価計算では、1ヶ月単位に発生した原価を集計し、それを生産量で割ることで製品あたりの原価を計算

ウ 加工費は加工の進捗度に比例して発生する。〇

エ 当期投入数量は、完成品から期末仕掛品を控除して求めることができる。〇?×「当期投入数量」=「完成品」+「期末仕掛品」-「期首仕掛品」

総合原価計算2

 M社は甲製品を単一工程で大量生産している。材料はすべて工程の始点で投入している。次の資料は甲製品の当月分の製造に関するものである。当月分の甲製品の完成品原価として最も適切なものを下記の解答群から選べ(単位:千円)。

<数量データ>(注)( )内は加工進捗度を表す。

月初仕掛品 0kg

当月投入 1,000kg

合計 1,000kg

月末仕掛品 400kg (50%)

完成品 600kg

<原価データ>



【解答群】

ア 10,000千円 イ 10,800千円 ウ 12,000千円 エ 18,000千円

直接材料費の当月完成品の原価= 直接材料費・当月製造費用 ÷(当月完成品数量+月末仕掛品数量)×当月完成品数量
= 10,000千円 ÷(600kg + 400kg)× 600kg
= 6,000千円

加工費の完成品原価
=加工費・当月製造費用 ÷(当月完成品数量+月末仕掛品数量)× 当月完成品数量
= 8,000千円 ÷(600kg + 200kg)× 600kg
= 6,000千円

完成品原価=「直接材料費完成品原価+加工費完成品原価」=12,000千円(6,000千円+6,000千円)

総合原価計算 期末仕掛品の原価

 次の文中の空欄A~Cに入る語句の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

 M社は甲製品を単一工程で大量生産している。材料はすべて工程の始点で投入している。次の資料は甲製品の当月分の製造に関するものである。仕掛品の評価方法により期末仕掛品の原価が異なる。月末仕掛品の直接材料費は、先入先出法で行うときは( A )、後入先出法で行うときは( B )、平均法で行うときは( C )になる。

 <数量データ>(注)( )内は加工進捗度を表す。

月初仕掛品 1,000個

当月投入 6,000個

合計 7,000個

月末仕掛品 2,000個(50%)

完成品 5,000個


<原価データ>



【解答群】

ア A:800,000円 B:835,000円 C:810,000円〇

イ A:835,000円 B:800,000円 C:810,000円

ウ A:800,000円 B:870,000円 C:810,000円

エ A:800,000円 B:800,000円 C:800,000円

先入先出法月末仕掛品直接材料費=(2,400,000/6000)*2000=800,000
後入先出法月末仕掛品直接材料費=(2,400,000/6000)*1000+(435000/1000)*1000=400,000+435000=835000
平均法月末仕掛品直接材料費=(2,400,000+435000/7000)*2000=810,000

標準原価計算1 直接材料費の差異分析

 A社では標準原価計算制度を採用している。直接材料は工程の始点で全部投入する。次の資料に基づいて、直接材料費差異を計算しその金額として最も適切なものを下記の解答群から選べ。

① 直接材料費標準(製品1個あたり): 5kg×@20千円= 100千円

② 月実際直接材料費: 400kg@22千円= 8800千円

③ 月生産数量: 月初仕掛品 10個、月末仕掛品 30個、完成品 70個



【解答群】

ア 800千円(有利差異)

イ 800千円(不利差異)

ウ 200千円(有利差異)〇

エ 200千円(不利差異)

標準 月生産数量直接材料費=100*(月初仕掛品-10個+月末仕掛品30個+完成品70個)=9000
差異=9000-8800=200

標準原価計算2 直接労務費の差異分析

 次の資料に基づき直接労務費差異を計算し、その金額として最も適切なものを下記の解答群から選べ。


【解答群】

ア 22,000円(有利差異)

イ 22,000円(不利差異)

ウ 17,000円(有利差異)

エ 17,000円(不利差異)〇

標準直接労務費=1300*190=247000
実際直接労務費=1200*220=264000
直接労務費差異=247000-264000=-17000

製造間接費

 次の図表の空欄①~④に入る語句の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

ア ①変動費差異 ②能率費差異(変動費) ③予算差異〇 ④固定費実際発生額

イ ①変動費差異 ②能率費差異(変動費) ③固定費差異 ④固定費予算

ウ ①変動費率〇 ②製造間接費実際発生額 ③予算差異〇 ④固定費予算

エ ①変動費率 ②能率費差異(変動費) ③変動費差異 ④固定費実際発生額

直接原価計算

 次の文中の空欄A~Dに入る語句の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。


直接原価計算とは製造にかかった費用を、( A )、( B )に分解する。また販売にかかった費用も( A )、( B )に分解する。売上高から変動売上原価を引いたものを(CC )という。そして(CC )から変動販売費を引いたものを( D )という。


【解答群】

ア A:変動費 B:固定費 C:限界利益 D:変動製造マージン

イ A:変動費〇 B:固定費〇 C:変動製造マージン〇 D:限界利益〇

ウ A:直接費 B:間接費〇× C:売上総利益 D:限界利益

エ A:直接費 B:間接費 C:変動製造マージン〇 D:限界利益〇?

限界利益は、売上高からすべての変動費を引いたもの

直接原価計算 限界利益と営業利益

 Y社の以下資料に基づいて、直接原価計算により計算された、営業利益、限界利益の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。


【解答群】

ア 営業利益 2,250,000 限界利益 1,975,000

イ 営業利益 1,975,000 限界利益 2,250,000

ウ 営業利益 2,400,000 限界利益 1,975,000

エ 営業利益 1,975,000 限界利益 2,400,000〇


限界利益=5000000-2450000-150000=2400000
営業利益 = 限界利益 - 固定製造費用 - 固定販売費
営業利益=2400000-300000-125000=1975000

個別原価計算2

 A社は個別原価計算制度を採用している。原価計算表および製造・販売状況、製造勘定、製品勘定は以下のとおりである。直接材料費と直接労務費の合計額に基づいて製造間接費を配賦するとき、当月の製品製造原価と月末仕掛品の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ(単位:千円)。


【製造状況】

製造指図書#91:前月着手、当月完成

製造指図書#92:前月着手、当月完成

製造指図書#93:当月着手、当月未完成



【解答群】

ア 製品製造原価 15,000 月末仕掛品 8,000〇

イ 製品製造原価 11,500 月末仕掛品 11,500

ウ 製品製造原価 5,500 月末仕掛品 17,500

エ 製品製造原価 17,500 月末仕掛品 5,500

3500350007000
300100017003000
700200023005000
1000300040008000
55009500800023000

総合原価計算2

 M社は甲製品を単一工程で大量生産している。材料はすべて工程の始点で投入している。次の資料は甲製品の当月分の製造に関するものである。当月分の甲製品の完成品原価として最も適切なものを下記の解答群から選べ(単位:千円)。

<数量データ>(注)( )内は加工進捗度を表す。

月初仕掛品 0kg

当月投入 1,000kg

合計 1,000kg

月末仕掛品 400kg (50%)

完成品 600kg

<原価データ>



【解答群】

ア 10,000千円 イ 10,800千円 ウ 12,000千円〇 エ 18,000千円

当月分の甲製品の完成品原価=当月分直接材料費+当月分の加工費
当月分直接材料費=10000*0.6=6000
当月分の加工費=400*50%+600=800kg,
8000/800=10, 600*10=6000
当月分の甲製品の完成品原価=当月分直接材料費6000+当月分の加工費6000

総合原価計算 期末仕掛品の原価

 次の文中の空欄A~Cに入る語句の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

 M社は甲製品を単一工程で大量生産している。材料はすべて工程の始点で投入している。次の資料は甲製品の当月分の製造に関するものである。仕掛品の評価方法により期末仕掛品の原価が異なる。月末仕掛品の直接材料費は、先入先出法で行うときは( A )、後入先出法で行うときは( B )、平均法で行うときは( C )になる。

 <数量データ>(注)( )内は加工進捗度を表す。

月初仕掛品 1,000個

当月投入 6,000個

合計 7,000個

月末仕掛品 2,000個(50%)

完成品 5,000個


<原価データ>



【解答群】

ア A:800,000円 B:835,000円 C:810,000円〇

イ A:835,000円 B:800,000円 C:810,000円

ウ A:800,000円 B:870,000円 C:810,000円

エ A:800,000円 B:800,000円 C:800,000円

先入先出法=2400000/6000=400, 400*2000=800000
後入先出法=400000+435000=835000

標準原価計算1 直接材料費の差異分析

 A社では標準原価計算制度を採用している。直接材料は工程の始点で全部投入する。次の資料に基づいて、直接材料費差異を計算しその金額として最も適切なものを下記の解答群から選べ。

① 直接材料費標準(製品1個あたり): 5kg×@20千円= 100千円

② 月実際直接材料費: 400kg@22千円= 8800千円

③ 月生産数量: 月初仕掛品 10個、月末仕掛品 30個、完成品 70個



【解答群】

ア 800千円(有利差異)

イ 800千円(不利差異)

ウ 200千円(有利差異)〇

エ 200千円(不利差異)

直接材料費標準=ー月初仕掛品10個+月末仕掛品30個+完成品70個=90*100=9000
差異=9000-8800=200

標準原価計算2 直接労務費の差異分析

 次の資料に基づき直接労務費差異を計算し、その金額として最も適切なものを下記の解答群から選べ。


【解答群】

ア 22,000円(有利差異)

イ 22,000円(不利差異)

ウ 17,000円(有利差異)

エ 17,000円(不利差異)〇

賃率差異=1300-1200=100
作業時間差異=190-220=-30
標準=1300*190=247000
実際=1200*220=264000
差異=264000-247000=17000

直接原価計算 限界利益と営業利益

 Y社の以下資料に基づいて、直接原価計算により計算された、営業利益、限界利益の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。


【解答群】

ア 営業利益 2,250,000 限界利益 1,975,000

イ 営業利益 1,975,000 限界利益 2,250,000

ウ 営業利益 2,400,000 限界利益 1,975,000

エ 営業利益 1,975,000 限界利益 2,400,000〇

営業利益=
限界利益=5000000-2450000-150000=2400000

 原価計算の概要 製造原価の分類

 文章は、製造原価要素の分類について述べたものである。空欄A、Bに入る語句の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。


原価発生の形態によって、原価要素は( A )に属する各費目に分類される。また製品に対する原価発生の態様との関連によって、原価要素は( B )とに分類される。


〔解答群〕

ア A:固定費、変動費 B:直接費と間接費

イ A:直接費と間接費 B:材料費、労務費、経費

ウ A:材料費、労務費、経費〇 B:直接費と間接費〇

エ A:材料費、労務費、経費 B:固定費、変動費

原価発生の形態による分類とは、財務会計における費用の発生を基礎とする分類。
原価要素は、この分類基準によって材料費、労務費および経費に属する各費目に分類。
製品に対する原価発生の態様とは、製品との関連における分類
原価要素はこの分類基準によって直接費と間接費に分類

経営分析の概要

 経営分析の種類と指標に関する説明として、最も不適切なものはどれか。


ア 企業の収益を獲得する能力を分析するための手法に収益性分析がある。総資本経常利益率、売上高総利益率などの指標がある。〇

イ 企業の支払い能力や、財務面の安全性を分析するための手法に安全性分析がある。流動比率、当座比率などの指標がある。〇

ウ 企業の生産要素に対するアウトプットの効率を分析するための手法に生産性分析がある。労働生産性、固定長期適合率などの指標がある。×

エ 企業の売上高、総資産などが、どれくらい成長しているかを分析する手法に成長性分析がある。売上高成長率、総資産成長率などの指標がある。〇










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