企業評価 【平成23年 第20問】（設問２）
次の文章とデータに基づいて、下記の設問に答えよ。
企業評価の手法には、バランスシート上の純資産価値に着目するアプローチのほか、DCF法や収益還元方式に代表される [ Ａ ] アプローチ、PER やPBR といった評価尺度を利用する[ Ｂ ] アプローチなどがある。以下のデータに基づいて、[ Ａ ] アプローチの１つである配当割引モデルによって株式価値評価を行うと、株式価値は [ Ｃ ] と計算される。また、PBR は [ Ｄ ] 倍と計算される。
なお、自己資本コストはCAPM により算出する。
| ・総資産簿価 | １億円 |
| ・負債 | 6,000万円 |
| ・当期純利益 | 500 万円 |
| ・予想１株あたり配当額 | 30 円 |
| ・発行済み株式数 | 10 万株 |
| ・株価 | 500円 |
| ・β 値 | ２ |
| ・安全利子率 | 2％ |
| ・期待市場収益率 | 6％ |
(設問２)
文中の空欄Ｃに入る金額として最も適切なものはどれか。
ア 300 円
イ 500 円
ウ 750 円
エ 1,500 円
配当割引モデル＝一株当たり配当額÷自己資本コスト
＝３０円÷自己資本コスト１０％
＝30/１０％
＝30０
自己資本コストCAPM＝安全利子率２％＋β２＊（期待市場収益率６％ー安全利子率２％）
＝２％＋８％
＝１０％
オプション価値の理解 【平成30年 第15問】
コールオプションの価格に関する以下の文章の空欄①〜④に入る語句の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
コールオプションの価格は、権利行使したときに得られる（ ① ）価値とこれに上乗せされる（ ② ）価値の合計から構成されている。（ ① ）価値は（ ③ ）価格から（ ④ ）価格を控除することにより得られる。（ ③ ）価 格－（ ④ ）価格≦ 0のときは（ ① ）価値はゼロとなる。〔解答群〕
ア ①：時間的 ②：本質的 ③：権利行使 ④：原資産
イ ①：時間的 ②：本質的 ③：原資産 ④：権利行使
ウ ①：本質的〇 ②：時間的 ③：権利行使 ④：原資産
エ ①：本質的 ②：時間的 ③：原資産 ④：権利行使〇
フリーキャッシュフロー 【平成22年 第12問】
Ａ社の損益に関するデータは以下のとおりである。Ａ社の減価償却費は1,000 千円であり、これは全額更新投資にあてられる。また、実効税率は40％であり、運転資本の増減はない。このとき、Ａ社のフリー・キャッシュ・フローの金額として最も適切なものを下記の解答群から選べ（単位：千円）。
| （単位：千円） | |
| 営業利益 | 10,000 |
| 支払利息 | 4,000 |
| 税引前利益 | 6,000 |
| 法人税等 | 2,400 |
| 当期純利益 | 3,600 |
[解答群]
ア 4,600
イ 6,000
ウ 7,000
エ 7,400
FCF＝営業利益１００００＊（1－0.4）＋減価償却費1000ー運転資本増減０ー更新投資１０００
＝６０００
正味現在価値 【平成21年 第16問】
Ｃ社では、工場拡張投資を計画中である。この投資案の初期投資額は、4,000 万円である。計画では、この投資により今後毎年売上高が2,400 万円増加し、現金支出費用が1,200万円増加する。この投資物件の耐用年数は５年であり、残存価額はゼロである。減価償却法として定額法を用いており、実効税率は50％であるとする。なお、運転資金の額は変化しないものとする。
資本コストが10％であるとき、この投資案の正味現在価値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ（単位：万円）。なお、現価係数は下表のとおりである。
| 複利現価係数（10％、５年） | 年金現価係数（10％、５年） |
| 0.62 | 3.79 |
[解答群]
ア 548
イ －210
ウ －280
エ －900
まず営業利益を算出
２４００－１２００ー８００＝４００
次に投資から得られる毎年のキャッシュフローを算出
毎年CF＝400*(1-0.5)+800=1000
NPV=C*年金原価係数ーI
０＝1000＊3.79ー４０００
＝3790ー４０００
＝-210
内部収益率法 【平成28年 第17問】
現在、3つのプロジェクト（プロジェクト①～プロジェクト③）の採否について検討している。各プロジェクトの初期投資額、第1期末から第3期末に生じるキャッシュフロー、および内部収益率（IRR）は以下の表のとおり予測されている。いずれのプロジェクトも、経済命数は3年である。初期投資は第1期首に行われる。なお、法人税は存在しないと仮定する。
内部収益率法を用いた場合のプロジェクトの順位づけとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。たとえば、プロジェクト①＞プロジェクト②は、プロジェクト①の優先順位が高いことを示す。なお、内部収益率の計算にあたっては、以下の表を用いること。
[解答群]
ア プロジェクト①＞プロジェクト②＞プロジェクト③
イ プロジェクト①＞プロジェクト③＞プロジェクト②
ウ プロジェクト②＞プロジェクト①＞プロジェクト③
エ プロジェクト②＞プロジェクト③＞プロジェクト①
オ プロジェクト③＞プロジェクト①＞プロジェクト②
NPV=200*年金原価係数ー500
５００＝200*年金原価係数
年金原価係数＝500/200
＝2.5
∴IRR＝９％ー１０％の間
回収期間法 【平成25年 第18問】
A社では、生産コストの低減を目的として新規設備の購入を検討している。新規設備の取得原価は4,500万円であり、その経済命数は5年である。また経済命数経過後の残存価額はゼロと見込まれている。A社では定額法によって減価償却を行っており、同社の法人税率は40％である。A社は当該投資案に対して回収期間法によって採否を決定することとしており、採択となる目標回収期間を3年と定めている。新規設備が採択されるために最低限必要とされる年間の生産コスト低減額として最も適切なものはどれか。
なお、貨幣の時間価値は考慮せず、年間の生産コスト低減額は毎期一定である。また、当該投資案によって減価償却費以外の追加的費用は発生しない。
ア 600万円
イ 900万円
ウ 1,500万円
エ 1,900万円
まず、投資から得られる毎年の税引後CF＝4500/3＝1500
減価償却費＝新規設備の取得原価4,500万円/経済命数5年＝９００
税引後利益＝税引後CFー減価償却費
＝1500－900＝６００
税引前利益＝税引後利益÷（1－法人税率）
＝600÷0.6
＝１０００
新規設備が採択されるために最低限必要とされる年間の生産コスト低減額＝税引前利益＋減価償却費
＝１０００＋９００
＝１９００
マーケットバスケット分析 【平成30年 第39問】（設問2）
マーケットバスケット分析は、頻繁に購入される商品の組み合わせ（相関ルール） を見つけ、併買を促すためのヒントを見つけ出すのに活用される方法の1つである。この相関ルールの評価に関する下記の設問に答えよ。
（設問2）
商品Ｘと商品Ｙの相関ルールを評価するとき、商品Ｘの購買が、どの程度、商品Ｙの購買を増大させているかを示すリフト値を計算する式を次に示す。
以下の①〜④のうち、式の空欄ＡとＢに入る語句として、最も適切なものの組み合わせを下記の解答群から選べ。
① 全顧客数
② 商品Ｘを購入した顧客数
③ 商品Ｙを購入した顧客数
④ 商品ＸとＹを購入した顧客数
〔解答群〕
ア Ａ：① Ｂ：②
イ Ａ：① Ｂ：④
ウ Ａ：② Ｂ：②
エ Ａ：② Ｂ：③
オ Ａ：③ Ｂ：④
サイクルタイムと最小作業工程数【令和元年 第5問】
要素作業ａ～ｇの先行関係が下図に示される製品を、単一ラインで生産する。生産計画量が380個、稼働予定時間が40時間のとき、実行可能なサイクルタイムと最小作業工程数の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
〔解答群〕
- サイクルタイム：6分 最小作業工程数：3
- サイクルタイム：6分 最小作業工程数：4
- サイクルタイム：9分 最小作業工程数：2
- サイクルタイム：9分 最小作業工程数：3
サイクルタイム＝（４０＊６０）/３８０＝２４００/380=6.31..
最小工程数＝作業時間合計÷サイクルタイム＝（4+2+3+1+3+2+2=17)/6=2.83..
ラインバランシング2 【平成25年 第9問】
混合品種組立ラインの編成を検討した結果、サイクルタイムを150 秒、ステーション数を10とする案が提示された。生産される3種類の製品A、B、Cの総作業時間と1か月当たりの計画生産量は、以下の表に与えられている。この案の編成効率に最も近い値を、下記の解答群から選べ。
[解答群]
ア 0.94
イ 0.95
ウ 0.96
エ 0.97
平均作業時間＝(1400*2000+1450*1000+1450*1000)/(2000+1000+1000)
=2800000+1450000+1450000/4000
=5700000/4000
=1425
ライン編成効率＝1425/150*10
=1425/1500
=0.95
PERT 【平成28年 第10問】
下表は、あるプロジェクト業務を行う際の各作業の要件を示している。CPM（Critical Path Method）を適用して、最短プロジェクト遂行期間となる条件を達成したときの最小費用を、下記の解答群から選べ（単位：万円）。
[解答群]
ア 650
イ 730
ウ 790
エ 840
B＝１＊９０＝９０
C＝２＊50＝1０0
D＝５＊１２０＝６００
＝７９０
PERT2 【平成30年 第6問】
下表に示される作業A～Fで構成されるプロジェクトについて、PERTを用いて日程管理をすることに関する記述として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
| 作業 | 作業日数 | 先行作業 |
| A | 3 | なし |
| B | 4 | なし |
| C | 3 | A |
| D | 2 | A |
| E | 3 | B,C,D |
| F | 3 | D |
〔解答群〕
ア このプロジェクトのアローダイアグラムを作成するためには、ダミーが２本必要である。×
イ このプロジェクトの所要日数は８日である。×
ウ このプロジェクトの所要日数を１日縮めるためには、作業Fを１日短縮すればよい。×
エ 作業Eを最も早く始められるのは６日後である。〇
同じ結合点からは複数のアローは入ってこられないため一本に限定するというルール
現品管理【平成30年 第14問】
JIS で定義される現品管理の活動として、最も不適切なものはどれか。
- 受け入れ外注品の品質と数量の把握〇
- 仕掛品の適正な保管位置や保管方法の設定〇
- 製品の適正な運搬荷姿や運搬方法の検討×〇
- 利用資材の発注方式の見直し〇×
「利用資材の発注方式」を見直すことは、現品管理ではなく改善活動
ワークサンプリング法 【平成28年 第16問】
人の作業者が電気部品の組み立てを行っている工程でワークサンプリング法を実施した結果が下表に示されている。この実施結果から算出される｢主体作業｣と｢職場余裕｣の時間構成比率の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
〔解答群〕
ア 主体作業：58％ 職場余裕：11％
イ 主体作業：58％ 職場余裕：12％
ウ 主体作業：70％ 職場余裕：11％
エ 主体作業：70％ 職場余裕：12％
| ハンダ | 120 | ||
| 取付 | 90 | ||
| ねじ止め | 80 | ||
| 検査 | 60 | ||
| 運搬 | 33 | ||
| 手直し | 管理余裕30 | ||
| 補充 | 22 | ||
| 手持ち | 24 | ||
| 打合せ | 19 | ||
| 朝礼 | 12 | ||
| 水飲み | 5 | ||
| 用便 | 5 | ||
| 350 70％ | 55 11％ |
標準時間２ 【平成29年 第10問】
標準時間に関する記述として、最も不適切なものはどれか。
ア PTS法ではレイティングを行う必要はない。〇
イ 内掛け法では、正味時間に対する余裕時間の割合で余裕率を考える。×正味時間に余裕時間を加えた標準時間に対して、余裕時間がどれくらいの割合なのかで余裕率
ウ 主体作業時間は、正味時間と余裕時間を合わせたものである。〇
エ 人的余裕は、用達余裕と疲労余裕に分けられる。〇
GMROI（商品投下資本粗利益率）【設問2】
ある小売店の平成24年度の営業実績は次の通りであった。下記の設問に答えよ。
売上高 2,000万
仕入れ高 900万
期首棚卸高(原価) 200万
期末棚卸高(原価) 300万
（設問2）この小売店の平成24年度のGMROIを求めよ
ア 380% イ 400% ウ 480% エ 500% オ 550%
GMROI=粗利益/平均在庫高
＝（2000ー(900+200-300))/（(期首棚卸高200+期末棚卸高300)/2)
=1200/250
=480%
簡易組織再編と略式組織再編 【平成30年 第2問】
下表は、合併及び会社分割の各手続において、簡易手続及び略式手続の有無を整理したものである。空欄Ａ〜Ｄに入る記号の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
なお、該当する手続があるものについては「○」、ないものについては「×」を記載することにしている。
〔解答群〕
ア Ａ：○ Ｂ：× Ｃ：× Ｄ：○
イ Ａ：○ Ｂ：× Ｃ：× Ｄ：× 〇
ウ Ａ：× Ｂ：○ Ｃ：○ Ｄ：○
エ Ａ：× Ｂ：○ 〇 Ｃ：○ 〇 Ｄ：× 〇
簡易組織再編は、組織再編で支払う対価に着目します。
株式会社の設立 【平成20年 第16問改題】（設問3）
次の文章を読んで、下記の設問に答えよ。
個人事業を営んでいるＡ氏は、事業の信用を高めるため株式会社の設立を準備中である。かねてから親交のある中小企業診断士であるあなたに、会社法が平成18 年５月に施行されたことにより会社の設立方法が変わったと聞いたがどのようになったのか質問があった。また、資本金はいくらにすればよいか、設立後に注意しなければならないことについてアドバイスを求められた。
(設問３）
会社の設立後には、各種機関への届出が必要になる。次の中で、最も不適切なものはどれか。
ア 給与等を支払う法人を設立した日から１か月以内に、給与支払事務所等の開設届出書を税務署に提出しなければならない。
イ 従業員を使用する法人を設立した日から５日以内に労働保険関係成立届、雇用保険適用事業所設置届を労働基準監督署に提出しなければならない。×
ウ 常時従業員を使用する法人を設立した日から５日以内に健康保険・厚生年金保険新規適用届を年金事務所に提出しなければならない。
エ 法人を設立した場合には、設立の日から２か月以内に法人設立届出書を税務署に提出しなければならない。
株式会社の配当 1【平成30年 第7問】
資本の部の計数の増減に関する記述として、最も適切なものはどれか。
ア 資本金の額を減少させ、その減少させた金額と同じ金額だけその他資本剰余金の額を増やすためには、債権者異議手続を行う必要がある。〇
イ 資本金の額を減少させ、その減少させた金額と同じ金額だけ利益準備金の額を増やすためには、債権者異議手続を行う必要がある。×
ウ 資本準備金の額を減少させ、その減少させた金額と同じ金額だけ資本金の額を増やすためには、債権者異議手続を行う必要がある。×
エ その他資本剰余金の額を減少させ、その減少させた金額と同じ金額だけ資本金の額を増やすためには、債権者異議手続を行う必要がある。×
株式会社の配当2 【平成22年 第20問】
会社法における株式会社の剰余金の配当規定に関連する説明として、最も不適切なものはどれか。なお、本問における株式会社は、取締役会設置会社であるが会計監査人設置会社ではないものとする。
ア 株式会社の純資産が300 万円を下回らない限り、株主総会の決議によっていつでも剰余金の配当をすることができる。〇
イ 株主総会の決議によって、配当財産を金銭以外の財産とする現物配当をすることができる。ただし、当該株式会社の株式等を配当財産とすることはできない。〇
ウ 事業年度の一定の日を臨時決算日と定め、臨時計算書類を作成して取締役会および株主総会で承認を受けた場合は、臨時決算日までの損益も分配可能額に含まれる。〇
エ 定款で定めることにより一事業年度の途中において何回でも取締役会の決議によって中間配当をすることができる。ただし、配当財産は金銭に限られる。×
金融商品取引法 【令和元年 第8問】
下表は、金融商品取引法に定める縦覧書類の公衆縦覧期間をまとめたものである。空欄Ａ～Ｃに入る数値の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
| 縦覧書類の名称 | 公衆縦覧期間 |
| 有価証券報告書 | 受理した日から（ Ａ ）年を経過する日まで |
| 半期報告書 | 受理した日から（ Ｂ ）年を経過する日まで |
| 内部統制報告書 | 受理した日から（ Ｃ ）年を経過する日まで |
〔解答群〕
- Ａ：5 Ｂ：3 Ｃ：3
- Ａ：5 Ｂ：3 Ｃ：5〇
- Ａ：7 Ｂ：3 Ｃ：3
- Ａ：7 Ｂ：5 Ｃ：5
表計算ソフトウェア 【平成28年 第5問】
商品売上高を示したデータが下記のように、表計算ソフトウェアのシート中のA〜C列に入力されている。
D列に示したような、売上高が多い順の順位を求めたい。同じ値が複数ある場合は同じ順位を与え、次の大きさの値には重複した分を飛ばした順位を与える。
このために、条件に一致した値の個数を数えるのにCOUNTIF文を利用して順位を求める式を考え、その式をD2のセルに入力する。D2の式を下の行に複写して、D列のような順位を求めたい。
COUNTIF文を用いたD2のセルに入る式として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
ただし、COUNTIF文、＆の使用方法は以下のとおりである。
・COUNTIF(対象範囲，条件式)：対象範囲のうち、条件式に記述した内容を満たすセルの個数を返す関数
・＆：文字列の連結
[解答群]
ア = COUNTIF(C$2:C$7,”<”&C2)+1
イ = COUNTIF(C$2:C$7,”>=”&C2)
ウ = COUNTIF(C$2:C$7,”<=”&C2)
エ = COUNTIF(C$2:C$7,”>”&C2)+1〇
アジャイルシステム開発 【平成27年 第18問】
近年の多様なIT 機器の発達、激しいビジネス環境の変動の中で、アジャイルシステム開発が注目されている。アジャイルシステム開発の方法論であるフィーチャ駆動開発、スクラム、かんばん、XPに関する記述として、最も適切なものはどれか。
ア フィーチャ駆動開発は、要求定義、設計、コーディング、テスト、実装というシステム開発プロセスを逐次的に確実に行う方法論である。×
イ スクラムは、ラウンドトリップ・エンジニアリングを取り入れたシステム開発の方法論である。〇
ウ かんばんは、ジャストインタイムの手法を応用して、システム開発の際に、ユーザと開発者との間でかんばんと呼ばれる情報伝達ツールを用いることに特徴がある。×
エ XPは、開発の基幹手法としてペアプログラミングを用いるが、それは複数のオブジェクトを複数の人々で分担して作成することで、システム開発の迅速化を図ろうとするものである。×
外部不経済 【平成22年 第15問】
ある財の生産において公害が発生し、私的限界費用線と社会的限界費用線が下図のように乖離している。ここで、政府は企業が社会的に最適な生産量を産出するように、１単位当たりｔ＝BG の環境税の導入を決定した。その際、社会的な余剰は、どれだけ変化するか。最も適切なものを下記の解答群から選べ。
[解答群]
ア 三角形BCE 分の増加
イ 三角形CEH 分の減少
ウ 三角形CEH 分の増加
エ 四角形BCEG 分の減少
オ 四角形BCEG 分の増加
