財務・会計 原価計算 経営分析

標準原価計算における作業時間差異の計算 【平成29年 第9問】

 標準原価計算を採用しているB工場の以下の資料に基づき、作業時間差異として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。【資 料】(1)  原価標準(抜粋)直接労務費     300円/時間 × 6時間 = 1,800円

(2)  当月の生産量月初仕掛品     40個(加工進捗度50%)当月投入      120個合 計       160個月末仕掛品     60個(加工進捗度50%)当月完成品     100個

(3)  当月の実際直接労務費実際賃率      310円/時間実際直接作業時間  700時間[解答群]ア 不利差異:12,000円イ 不利差異:12,400円ウ 有利差異: 6,000円エ 有利差異: 6,200円

直接労務費の標準原価
当月投入 = 当月完成品 + 月末仕掛品換算量 - 月初仕掛品換算量 = 100個 + 60個 × 50% - 40個 × 50% = 110個

標準作業単位=当月完成品100+月末仕掛品換算量30ー月初仕掛品換算量20=110個分
標準時間=110*6=660時間
標準労務費=110*1800=198000
実際労務費=310*700=217000
価格差異=19000不利差異
作業時間差異=標準賃率*(標準作業時間ー実際作業時間)
=300*(660ー700)
=-12000(不利差異)

 公式法変動予算(シュラッター・シュラッター法) 【平成30年 第9問】

 当社は製造間接費の予定配賦を行っている。製造間接費予算については公式法変動予算を採用している。以下の資料に基づき、製造間接費配賦差異のうち、予算差異の金額として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資 料】(1) 月間の製造間接費予算 基準操業度5,000時間 固定費150,000千円 変動費率20千円/時間(2) 当月の実際操業度 4,000時間(3) 当月の製造間接費実際発生額 245,000千円
〔解答群〕ア 不利差異:15,000千円イ 不利差異:30,000千円ウ 有利差異:15,000千円エ 有利差異:30,000千円

 

変動費予算額=20千円×4,000時間=80,000千円
固定費予算額 150,000千円
製造間接費実際発生額 245,000千円-(80,000千円+150,000千円)=15,000千円(不利差異)

意思決定に関係する原価 【平成25年 第16問】

 代替案の選択によって金額に差異が生じないコストであり、将来の意思決定に無関連な原価を表すものとして、最も適切なものはどれか。

ア 機会原価×資源を他の用途に利用したとしたら得られる利益が変われば、意思決定も異なるものとなりますから、「機会原価」は将来の意思決定に関連のある原価

イ 限界原価×将来の生産量が変化すると変動費も変化しますので、「限界原価」は将来の意思決定に関連のある原価

ウ 裁量可能原価?×企業がコントロールすることができる原価が変われば、意思決定も異なるものとなりますから、将来の意思決定に関連のある原価

エ 埋没原価 〇ひとたび投資してしまうと再び回収することができないわけですから、代替案の選択によって金額に差異が生じないコストであり、将来の意思決定に無関連な原価

原価の定義 【平成22年 第7問】

 次の文章の空欄( )に入る最も適切なものを下記の解答群から選べ。

 原価計算制度において、原価とは、経営における一定の給付にかかわらせて、財貨または用役(以下「財貨」という。)の消費を把握し、貨幣価値的に表したものである。原価は、( )に関して消費された経済価値であり、正常な状態における経営活動を前提として把握された価値の消費である。

[解答群]

ア 財貨の生産

イ 財貨の生産、販売〇

ウ 財貨の生産、販売および財務活動

エ 財貨の調達、生産

原価の構成 【平成20年 第9問】

 次の式の空欄A~Cに入る用語の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。


[ A ] = [ B ] + [ C ] +製造間接費

[解答群]

ア A:加工費   B:直接労務費       C:直接経費〇

イ A:製造原価  B:直接材料費       C:直接労務費

ウ A:総原価   B:販売費及び一般管理費  C:素価

エ A:素価    B:直接材料費       C:直接労務費

原価計算 【平成27年 第6問】

原価計算に関する記述として最も適切なものはどれか。ア 原価計算における総原価とは、製造原価を意味する。イ 原価計算は、財務諸表を作成する目的のためだけに行う。ウ 原価計算は、製造業にのみ必要とされる計算手続きである。エ 材料費・労務費・経費の分類は、財務会計における費用の発生を基礎とする分類である。〇

製造原価報告書(明細書) 【平成20年 第10問】

 労務費に関する次の資料に基づいて、製造原価明細書の空欄AとBに入る数値の計算式の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。


賃金: 期首未払高 3,600千円  当期支払高 11,100千円  期末未払高 2,500千円

[解答群]



ア A:11,100+2,500-3,600 〇  B:37,100+7,900-8,200〇



イ A:11,100+2,500-3,600 〇  B:37,100+8,200-7,900



ウ A:11,100+3,600-2,500   B:37,100+7,900-8,200



エ A:11,100+3,600-2,500   B:37,100+8,200-7,900

個別原価計算 【平成21年 第6問】

 当社は個別原価計算制度を採用している。原価計算表および製造・販売状況、製造勘定、製品勘定は以下のとおりである。直接材料費と直接労務費の合計額に基づいて製造間接費を配賦するとき、当月の製品製造原価と売上原価の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ(単位:千円)。

製造・販売状況:
製造指図書#90:前月完成(製品製造原価3,400 千円)、当月引渡し
製造指図書#91:前月着手、当月完成、当月引渡し
製造指図書#92:前月着手、当月未完成
製造指図書#93:当月着手、当月完成、次月引渡し予定


[解答群]

ア 製品製造原価10,100  売上原価8,200

イ 製品製造原価10,100  売上原価8,600〇

ウ 製品製造原価11,200  売上原価9,300

エ 製品製造原価11,200  売上原価9,700

製造製造原価
6200当月完成12500
4100翌月繰越4900
3900
3200
1740017400
製品製品
前月繰越3400
当月#91(5200)次月繰越
8600
#91#92#93合計
前月繰越3800240006200
400210016004100
600140019003900
400140014003200
52007300490017400

総合原価計算 【平成23年 第10問】

 当社は製品を単一工程で大量生産している。材料はすべて工程の始点で投入している。

当月分の製造に関する次の資料により、完成品原価として最も適切なものを下記の解答群から選べ。
<数量データ> (注)月初仕掛品はない。( )内は加工進捗度を表す。

 当月投入 1,200Kg 
 月末仕掛品  500Kg(40%)
 完成品 700Kg 

<原価データ>

直接材料費加 工 費
 当月製造費用48,000 千円45,000 千円

[解答群]

ア 30,000 千円

イ 54,250 千円

ウ 63,000 千円

エ 72,333 千円


100㎏あたり材料費=48000/12=4000
完成品材料費=4000*7=28000
100㎏あたり加工費=45000/9=5000
完成品加工費=500*7=35000
完成品原価=28000+35000=63000
月末仕掛品割合=500*40%=200kg

標準原価計算における材料数量差異の計算 【平成25年 第10問】

 標準原価計算を実施しているA社の当月に関する以下のデータに基づき、材料数量差異として最も適切なものを、下記の解答群から選べ。なお、材料は工程の始点で投入される。

 直接材料費の原価標準データ

 300円/kg×3kg=900円

 当月の生産関連データ

 当月材料消費量3,100kg 材料消費価格310円/kg

 月初仕掛品 200単位

 当月完成品 900単位

 月末仕掛品 300単位

[解答群]

ア 不利差異   30,000円

イ 不利差異 31,000円

ウ 不利差異 61,000円

エ 不利差異 120,000円

標準材料消費単位=200+900-300=800
標準材料消費量=800*3=2400kg
材料数量差異=標準300*(2400-3100)
=300*-700=-210000
標準=900*800=720000
実際=3100*310=961000

 標準原価計算における材料数量差異の計算 【平成25年 第10問】

 標準原価計算を実施しているA社の当月に関する以下のデータに基づき、材料数量差異として最も適切なものを、下記の解答群から選べ。なお、材料は工程の始点で投入される。

 直接材料費の原価標準データ

 300円/kg×3kg=900円

 当月の生産関連データ

 当月材料消費量3,100kg 材料消費価格310円/kg

 月初仕掛品 200単位

 当月完成品 900単位

 月末仕掛品 300単位

[解答群]

ア 不利差異   30,000円〇

イ 不利差異 31,000円?×

ウ 不利差異 61,000円

エ 不利差異 120,000円

当月投入量=ー200+900+300=1000
1000*3=3000
材料数量差異=300*(3100ー3000)
=30000

標準原価計算における作業時間差異の計算 【平成29年 第9問】

 標準原価計算を採用しているB工場の以下の資料に基づき、作業時間差異として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。【資 料】(1)  原価標準(抜粋)直接労務費     300円/時間 × 6時間 = 1,800円

(2)  当月の生産量月初仕掛品     40個(加工進捗度50%)当月投入      120個合 計       160個月末仕掛品     60個(加工進捗度50%)当月完成品     100個

(3)  当月の実際直接労務費実際賃率      310円/時間実際直接作業時間  700時間[解答群]ア 不利差異:12,000円イ 不利差異:12,400円ウ 有利差異: 6,000円エ 有利差異: 6,200円

当月生産量=40*0.5+120-60*0.5=20+120-30=110
標準作業時間=110*6=660
作業時間差異=300*(700-660)=300*40=12000

公式法変動予算(シュラッター・シュラッター法) 【平成30年 第9問】

 当社は製造間接費の予定配賦を行っている。製造間接費予算については公式法変動予算を採用している。以下の資料に基づき、製造間接費配賦差異のうち、予算差異の金額として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資 料】(1) 月間の製造間接費予算 基準操業度5,000時間 固定費150,000千円 変動費率20千円/時間(2) 当月の実際操業度 4,000時間(3) 当月の製造間接費実際発生額 245,000千円
〔解答群〕ア 不利差異:15,000千円イ 不利差異:30,000千円ウ 有利差異:15,000千円エ 有利差異:30,000千円

当初予算=5000*20=100000
100000+150000=250000
実際=4000*20=80000
80000+150000=230000

245000ー150000=95000

意思決定に関係する原価 【平成25年 第16問】

 代替案の選択によって金額に差異が生じないコストであり、将来の意思決定に無関連な原価を表すものとして、最も適切なものはどれか。

ア 機会原価

イ 限界原価

ウ 裁量可能原価

エ 埋没原価〇

個別原価計算 【平成21年 第6問】

 当社は個別原価計算制度を採用している。原価計算表および製造・販売状況、製造勘定、製品勘定は以下のとおりである。直接材料費と直接労務費の合計額に基づいて製造間接費を配賦するとき、当月の製品製造原価と売上原価の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ(単位:千円)。

製造・販売状況:
製造指図書#90:前月完成(製品製造原価3,400 千円)、当月引渡し
製造指図書#91:前月着手、当月完成、当月引渡し
製造指図書#92:前月着手、当月未完成
製造指図書#93:当月着手、当月完成、次月引渡し予定


[解答群]

ア 製品製造原価10,100  売上原価8,200

イ 製品製造原価10,100  売上原価8,600

ウ 製品製造原価11,200  売上原価9,300

エ 製品製造原価11,200  売上原価9,700

製造(仕掛品勘定)製造
前月繰越6200製品10100
直接材料費4100次月繰越7300
直接労務費3900
製造間接費3200
1740017400
製品(完成品勘定)製品
前月繰越3400売上原価8600
製造10100次月繰越4900
13400
#91#92#93合計
前月繰越3800240006200
直接材料費400210016004100
直接労務費600140019003900
製造間接費400140014003200
合計52007300490017400

製品製造原価は当月に完成したものについて算出するので、#91=5,200 #93=4,900 だから合計で10,100
売上原価は当月に引渡しがあったものだから、#90=3,400 #91=5,200 だから合計で8,600

総合原価計算 【平成23年 第10問】

 当社は製品を単一工程で大量生産している。材料はすべて工程の始点で投入している。

当月分の製造に関する次の資料により、完成品原価として最も適切なものを下記の解答群から選べ。
<数量データ> (注)月初仕掛品はない。( )内は加工進捗度を表す。

 当月投入 1,200Kg 
 月末仕掛品  500Kg(40%)
 完成品 700Kg 

<原価データ>

直接材料費加 工 費
 当月製造費用48,000 千円45,000 千円

[解答群]

ア 30,000 千円

イ 54,250 千円

ウ 63,000 千円

エ 72,333 千円

当月製造割合=700+500*0.4=900
直接材料費原価=48000/12*7=28000〇
加工費原価=45000/9*7=35000
28000+35000=63000

標準原価計算における材料数量差異の計算 【平成25年 第10問】

 標準原価計算を実施しているA社の当月に関する以下のデータに基づき、材料数量差異として最も適切なものを、下記の解答群から選べ。なお、材料は工程の始点で投入される。

 直接材料費の原価標準データ

 300円/kg×3kg=900円

 当月の生産関連データ

 当月材料消費量3,100kg 材料消費価格310円/kg

 月初仕掛品 200単位

 当月完成品 900単位

 月末仕掛品 300単位

[解答群]

ア 不利差異   30,000円

イ 不利差異 31,000円

ウ 不利差異 61,000円

エ 不利差異 120,000円

当月投入量=ー200+900+300=1000
標準材料消費量=1000*3=3000

300*(3000-3100)=ー30000

 標準原価計算における作業時間差異の計算 【平成29年 第9問】

 標準原価計算を採用しているB工場の以下の資料に基づき、作業時間差異として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。【資 料】(1)  原価標準(抜粋)直接労務費     300円/時間 × 6時間 = 1,800円

(2)  当月の生産量月初仕掛品     40個(加工進捗度50%)当月投入      120個合 計       160個月末仕掛品     60個(加工進捗度50%)当月完成品     100個

(3)  当月の実際直接労務費実際賃率      310円/時間実際直接作業時間  700時間[解答群]ア 不利差異:12,000円イ 不利差異:12,400円ウ 有利差異: 6,000円エ 有利差異: 6,200円

当月投入量=40*0.5+120ー60*0.5=20+120ー30=110
標準時間=110*6=660
作業時間差異=300*(660-700)=300*ー40=ー12000

公式法変動予算(シュラッター・シュラッター法) 【平成30年 第9問】

 当社は製造間接費の予定配賦を行っている。製造間接費予算については公式法変動予算を採用している。以下の資料に基づき、製造間接費配賦差異のうち、予算差異の金額として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資 料】(1) 月間の製造間接費予算 基準操業度5,000時間 固定費150,000千円 変動費率20千円/時間(2) 当月の実際操業度 4,000時間(3) 当月の製造間接費実際発生額 245,000千円
〔解答群〕ア 不利差異:15,000千円イ 不利差異:30,000千円ウ 有利差異:15,000千円エ 有利差異:30,000千円







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