財務・会計 現代のファイナンス

収益還元法

 次の資料は、K社に関するものである。この資料に基づいた場合、K社の企業価値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.K社は、永続的に毎年一定の税引後利益を得るものと予測されている。

2.K社が永続的に毎年得る予想税引後利益は、1,000万円である。

3.資本還元率は、10%である。

4.企業価値は、収益還元法により計算する。


【解答群】

ア 1億円 イ 1億1,000万円 ウ 1億5,000万円 エ 2億円 オ 3億円

収益還元法

 会計上の利益から企業価値を求める

企業価値=予想税引後利益/資本還元率

=1000/0.1=10000万

配当還元法

 次の資料は、L社に関するものである。この資料に基づいた場合、L社の企業価値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.L社は、永続的に毎年一定の配当を行うものと予測されている。

2.L社が永続的に毎年行う配当額は、1,000万円である。

3.資本還元率は、10%である。

4.株主価値は、配当還元法により計算する。

5.企業価値は、株主価値と負債価値を合計したものである。

6.L社の負債価値は、1億円である。


【解答群】

ア 1億円 イ 1億1,000万円 ウ 1億5,000万円 エ 2億円 オ 3億円

株主価値=配当額/資本還元率

企業価値=株主価値+負債価値

DCF法、収益還元法、配当還元法は、いずれもインカム・アプローチによる評価方法

株主価値=1000/0.1=10000万

企業価値=株主価値10000万+負債価値10000万=2億

簿価純資産法・時価純資産法

 次の資料は、M社に関するものである。この資料に基づいた場合、M社の株主価値に関する説明として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.M社の資産と負債は、次のとおりである。

2.株主価値は、簿価純資産法または時価純資産法により計算する。


【解答群】

ア 簿価純資産法による株主価値は3,000万円であり、時価純資産法による株主価値は3,000万円である。

イ 簿価純資産法による株主価値は3,000万円であり、時価純資産法による株主価値は4,000万円である。〇

ウ 簿価純資産法による株主価値は4,000万円であり、時価純資産法による株主価値は3,000万円である。

エ 簿価純資産法による株主価値は5,000万円であり、時価純資産法による株主価値は6,000万円である。

簿価純資産法=5000-2000=3000
時価純資産法=6000-2000=4000

M&Aの手法

 買収される企業の資産や将来性を担保に、資金を金融機関から借り入れて、その資金で買収するM&Aの手法を表す用語として、最も適切なものはどれか。

ア TOB

イ MBO

ウ EBO

エ LBO〇

MM理論

MM理論に関する説明として、最も不適切なものはどれか。

ア 法人税が存在しない完全資本市場では、企業価値はその資本構成に依存しない。

イ 法人税が存在しない完全資本市場では、最適資本構成が存在しない。

ウ 法人税が存在しない完全資本市場では、加重平均資本コストの最小値が存在する。×

エ 法人税が存在する現実では、企業価値はその資本構成に依存する。

MM理論

〈結 論〉法人税が存在しない完全資本市場では、企業価値はその資本構成に依存しない

最適資本構成は存在しない

財務レバレッジ効果加重平均資本コスト(WACC)は一定である

法人税が存在する現実においては、企業価値は資本構成に依存

最適資本構成が存在し、加重平均コストの最小値が存在することに注意

理論株価

 次の資料は、N社とO社に関するものである。この資料に基づいた場合、N社とO社の理論株価に関する説明として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.N社、O社ともに1年後の配当総額は、100万円である。

2.N社の毎期の配当総額は、一定である。

3.O社の配当総額は、毎期5%だけ成長する。

4.株主価値は、配当還元法により計算する。

5.資本還元率は、10%である。

6.N社、O社ともに発行済株式数は、1,000株である。


【解答群】

ア N社の理論株価は1万円であり、O社の理論株価は1万円である。

イ N社の理論株価は2万円であり、O社の理論株価は1万円である。

ウ N社の理論株価は1万円であり、O社の理論株価は2万円である。〇

エ N社の理論株価は2万円であり、O社の理論株価は2万円である。   

N配当還元法=fcf/資本還元率
=100/0.1=1000万
1000万÷1000株=1万
O配当還元法=fcf/(資本還元率ー成長率) 資本還元率>成長率
=100/(0.1-0.05)=2000万
2000万÷1000株=2万

株価収益率

 株価収益率に関する説明として、最も適切なものはどれか。


ア 株価収益率は、株価を1株当たり当期純利益で割って計算される。〇

イ 株価収益率は、当期純利益を発行済株式数で割って計算される。×1株当たり当期純利益EPS

ウ 株価収益率は、株価を1株当たり純資産額で割って計算される。×株価純資産倍率PBR

エ 株価収益率は、純資産額を発行済株式数で割って計算される。×1株当たり純資産BPS

株価収益率PER:Price Earning Ratio)

 株価が1株あたり当期純利益の何倍になっているかを表す

〈数 式〉PER = 株価 ÷ 1株あたり当期純利益

1株あたり当期純利益EPS:Earning Per Share)

〈数 式〉EPS = 当期純利益 ÷ 発行済株式数

株価純資産倍率

 次の資料は、P社に関するものである。この資料に基づいた場合、P社の株価純資産倍率として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】


【解答群】

ア 0.75倍 イ 1倍 ウ 1.5倍 エ 15倍 オ 150倍

(1) 1株あたり純資産額(BPS:Book-value Per Share)

 BPS = 純資産額 ÷ 発行済株式数

 = 1億円 ÷ 10万株

 = 1,000円/株

(2) 株価純資産倍率(PBR:Price Book value Ratio)

 PBR = 株価 ÷ 1株あたり純資産額

= 1,500円/株 ÷ 1,000円/株

= 1.5倍

配当利回り

 次の資料は、Q社に関するものである。この資料に基づいた場合、Q社の配当利回りの値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】



【解答群】

ア 1% イ 2% ウ 3% エ 4% オ 5%

配当利回り=1株あたり配当÷株価
1株あたり配当=配当総額÷発行済株式総数
配当性向=配当総額÷当期純利益
株価純資産倍率PBR=株式時価総額/純資産額
自己資本利益率(ROE)=当期純利益/純資産額
=株価純資産倍率PBR*配当利回り÷配当性向

ROE10%=株価純資産倍率PBR2.5倍*配当利回り÷配当性向50%
0.1=2.5*配当利回り/0.5
0.05=2.5*配当利回り
∴配当利回り=0.02=2%

為替予約

 次の資料は、R社に関するものである。この資料に基づいた場合、為替予約に関する説明として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.R社は3ヵ月後に、X銀行から1ユーロ100円の為替相場で1ユーロを買うという先物為替予約をした。

2.この為替予約の損益図は、次のように表される。



【解答群】

ア この損益図で描かれる青色の実線①は、X銀行の損益を表している。×

イ この損益図で描かれる赤色の点線②は、R社の損益を表している。×

ウ 3ヵ月後において、為替予約価格1ユーロ100円より円高・ユーロ安になると、R社はプラスの利益を得ることができる。×

エ 3ヵ月後において、為替予約価格1ユーロ100円より円安・ユーロ高になると、R社はプラスの利益を得ることができる。〇

先渡取引(フォワード)と先物取引(フューチャー)

 先渡取引(フォワード)と先物取引(フューチャー)に関する説明として、最も適切なものはどれか。

ア 先渡取引(フォワード)と先物取引(フューチャー)は、いずれも所定の原資産を将来の一定時点に所定の価格で売買する契約である。×〇

イ 先渡取引(フォワード)と先物取引(フューチャー)は、いずれも店頭取引として行われる。×?〇?×先物取引(フューチャー)は標準化された取引所取引 先渡取引(フォワード)は売手と買手の1対1の相対取引

ウ 先物取引(フューチャー)では、原資産、取引条件などは取引の当事者間で任意に取り決める。×任意に取り決めるのは、先渡取引(フォワード)

エ 先渡取引(フォワード)では、契約の履行を取引所が保証しているため、信用リスクは少ない。×契約の履行を取引所が保証しているため、信用リスクが少ないのは、先物取引(フューチャー)

オプション取引

 オプション取引に関する説明として、最も適切なものはどれか。


ア オプション取引とは、決められた期間内にあらかじめ決められた価格で取引する権利を取引するものである。〇?

イ オプション取引では、売る権利のことをコール・オプション、買う権利のことをプット・オプションと呼ぶ。×

ウ 満期日のみ権利を行使できるタイプのオプションを、アメリカンタイプという。×

エ 満期日以前であればいつでも権利を行使できるタイプのオプションを、ヨーロピアンタイプという。×

プット・オプション

 次の資料は、S社に関するものである。この資料に基づいた場合、プット・オプションに関する説明として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.S社は将来時点において、Y銀行に1ユーロ100円の為替相場で1ユーロを売るという権利を、1ユーロあたりオプション料2円で購入した。

2.このオプション取引の損益図は、次のように表される。


【解答群】

ア この損益図で描かれる青色の実線①は、S社の損益を表している。〇×

イ この損益図で描かれる赤色の点線②は、S社の損益を表している。×〇

ウ 将来時点において、1ユーロ98円より円高・ユーロ安になると、S社は損失を被ることになる。×

エ 将来時点において、1ユーロ98円より円高・ユーロ安になると、Y銀行は利益を得ることになる。×

オプション価格

 次の文章は、効率的市場仮説について述べたものである。空欄A~Dに入る語句の組み合わせとして、最も適切なものはどれか。

 オプション価格は、( A )価値と( B )価値により構成される。以下の図は( C )オプションの価値を示している。( C )オプションでは、原資産価格が権利行使価格と比較して、( D )とき、( A )価値が存在する。

ア A 時間的 B 根本的 C コール D 高い

イ A 時間的 B 根本的 C プット D 低い

ウ A 本質的 B 時間的 C プット〇× D 低い〇×

エ A 本質的 B 時間的 C コール〇 D 高い

ゼロ成長モデル

 次の資料は、I社に関するものである。この資料に基づいた場合、I社の企業価値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.I社が毎年得られるフリーキャッシュフローは、1,000万円と予測されている。

2.資本コストは、10%である。

3.企業価値は、DCF法により計算する。


【解答群】

ア 1,100万円 イ 1億円 ウ 1億1,000万円 エ 2億円 オ 3億円

FCF=1000/0.1

 定率成長モデル

 次の資料は、J社に関するものである。この資料に基づいた場合、J社の企業価値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.J社が1年後に得られるフリーキャッシュフローは、1,000万円と予測されている。

2.J社がその後1年ごとに得られるフリーキャッシュフローの成長率は5%と予測されている。

3.資本コストは、10%である。

4.企業価値は、DCF法により計算する。


【解答群】

ア 1,100万円 イ 1億円 ウ 1億1,000万円 エ 2億円 オ 3億円

DCF=1000/(0.1-0.05)

収益還元法

 次の資料は、K社に関するものである。この資料に基づいた場合、K社の企業価値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.K社は、永続的に毎年一定の税引後利益を得るものと予測されている。

2.K社が永続的に毎年得る予想税引後利益は、1,000万円である。

3.資本還元率は、10%である。

4.企業価値は、収益還元法により計算する。


【解答群】

ア 1億円 イ 1億1,000万円 ウ 1億5,000万円 エ 2億円 オ 3億円

収益還元法1000/0.1

配当還元法

 次の資料は、L社に関するものである。この資料に基づいた場合、L社の企業価値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.L社は、永続的に毎年一定の配当を行うものと予測されている。

2.L社が永続的に毎年行う配当額は、1,000万円である。

3.資本還元率は、10%である。

4.株主価値は、配当還元法により計算する。

5.企業価値は、株主価値と負債価値を合計したものである。

6.L社の負債価値は、1億円である。


【解答群】

ア 1億円 イ 1億1,000万円 ウ 1億5,000万円 エ 2億円 オ 3億円

株主価値=1000/0.1=1億
企業価値=株主価値1億+負債価値1億=2億

簿価純資産法・時価純資産法

 次の資料は、M社に関するものである。この資料に基づいた場合、M社の株主価値に関する説明として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.M社の資産と負債は、次のとおりである。

2.株主価値は、簿価純資産法または時価純資産法により計算する。


【解答群】

ア 簿価純資産法による株主価値は3,000万円であり、時価純資産法による株主価値は3,000万円である。

イ 簿価純資産法による株主価値は3,000万円であり、時価純資産法による株主価値は4,000万円である。〇

ウ 簿価純資産法による株主価値は4,000万円であり、時価純資産法による株主価値は3,000万円である。

エ 簿価純資産法による株主価値は5,000万円であり、時価純資産法による株主価値は6,000万円である。

簿価純資産法=5000-2000=3000
時価純資産法=6000-2000=4000

 MM理論

MM理論に関する説明として、最も不適切なものはどれか。

ア 法人税が存在しない完全資本市場では、企業価値はその資本構成に依存しない。〇

イ 法人税が存在しない完全資本市場では、最適資本構成が存在しない。〇

ウ 法人税が存在しない完全資本市場では、加重平均資本コストの最小値が存在する。×

エ 法人税が存在する現実では、企業価値はその資本構成に依存する。〇

理論株価

 次の資料は、N社とO社に関するものである。この資料に基づいた場合、N社とO社の理論株価に関する説明として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.N社、O社ともに1年後の配当総額は、100万円である。

2.N社の毎期の配当総額は、一定である。

3.O社の配当総額は、毎期5%だけ成長する。

4.株主価値は、配当還元法により計算する。

5.資本還元率は、10%である。

6.N社、O社ともに発行済株式数は、1,000株である。


【解答群】

ア N社の理論株価は1万円であり、O社の理論株価は1万円である。

イ N社の理論株価は2万円であり、O社の理論株価は1万円である。

ウ N社の理論株価は1万円であり、O社の理論株価は2万円である。〇

エ N社の理論株価は2万円であり、O社の理論株価は2万円である。 

N=100/0.1=1000
1000/1000=1
O=100/(0.1-0.05)  =100/0.05=2000
2000/1000=2

株価収益率

 株価収益率に関する説明として、最も適切なものはどれか。


ア 株価収益率は、株価を1株当たり当期純利益で割って計算される。〇

イ 株価収益率は、当期純利益を発行済株式数で割って計算される。

ウ 株価収益率は、株価を1株当たり純資産額で割って計算される。

エ 株価収益率は、純資産額を発行済株式数で割って計算される。

株価純資産倍率

 次の資料は、P社に関するものである。この資料に基づいた場合、P社の株価純資産倍率として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】


【解答群】

ア 0.75倍 イ 1倍 ウ 1.5倍 エ 15倍 オ 150倍

BPR一株当たり純資産額=純資産÷発行済株式数=1000
PBR=1500÷1000=1.5倍

配当利回り

 次の資料は、Q社に関するものである。この資料に基づいた場合、Q社の配当利回りの値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】



【解答群】

ア 1% イ 2% ウ 3% エ 4% オ 5%

ROE=株価純資産倍率PBR*配当利回り/配当性向
0.1=2.5*配当利回り/0.5
0.05=2.5*配当利回り
配当利回り=0.02
=2%

為替予約

 次の資料は、R社に関するものである。この資料に基づいた場合、為替予約に関する説明として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

【資 料】

1.R社は3ヵ月後に、X銀行から1ユーロ100円の為替相場で1ユーロを買うという先物為替予約をした。

2.この為替予約の損益図は、次のように表される。



【解答群】

ア この損益図で描かれる青色の実線①は、X銀行の損益を表している。×

イ この損益図で描かれる赤色の点線②は、R社の損益を表している。×

ウ 3ヵ月後において、為替予約価格1ユーロ100円より円高・ユーロ安になると、R社はプラスの利益を得ることができる。

エ 3ヵ月後において、為替予約価格1ユーロ100円より円安・ユーロ高になると、R社はプラスの利益を得ることができる。〇

先渡取引(フォワード)と先物取引(フューチャー)

 先渡取引(フォワード)と先物取引(フューチャー)に関する説明として、最も適切なものはどれか。

ア 先渡取引(フォワード)と先物取引(フューチャー)は、いずれも所定の原資産を将来の一定時点に所定の価格で売買する契約である。〇

イ 先渡取引(フォワード)と先物取引(フューチャー)は、いずれも店頭取引として行われる。

ウ 先物取引(フューチャー)では、原資産、取引条件などは取引の当事者間で任意に取り決める。

エ 先渡取引(フォワード)では、契約の履行を取引所が保証しているため、信用リスクは少ない。

配当割引モデル 【平成28年 第16問】

 1年後の配当は105千円、その後毎年3%の成長が永続することを見込んでいる。割引率(株主資本コスト)が年5%である場合、配当割引モデルに基づく企業価値の推定値として最も適切なものはどれか。

ア 1,575千円

イ 2,100千円

ウ 3,500千円

エ 5,250千円

=105/(0.05-0.03)=105/0.02=5250

企業評価 【平成23年 第20問】(設問1)

 次の文章とデータに基づいて、下記の設問に答えよ。

 企業評価の手法には、バランスシート上の純資産価値に着目するアプローチのほか、DCF法や収益還元方式に代表される [ A ] アプローチ、PER やPBR といった評価尺度を利用する[ B ] アプローチなどがある。以下のデータに基づいて、[ A ] アプローチの1つである配当割引モデルによって株式価値評価を行うと、株式価値は [ C ] と計算される。また、PBR は [ D ] 倍と計算される。

 なお、自己資本コストはCAPM により算出する。

 ・総資産簿価1億円
 ・負債6,000万円
 ・当期純利益500 万円
 ・予想1株あたり配当額   30 円
 ・発行済み株式数10 万株
 ・株価500円
 ・β 値
 ・安全利子率2%
 ・期待市場収益率6%

(設問1)

 文中の空欄AおよびBに入る語句の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

a 2パラメーター

b インカム

c オプション

d コスト

e マーケット

[解答群]

ア A:a B:e

イ A:b〇 B:a〇?×

ウ A:b〇 B:e〇

エ A:d B:c

オ A:e B:a

マーケットアプローチは、すでに証券市場で売買されている企業の株式について、それが企業の価値を体現していると考え、株式の時価総額と負債の金額を合わせて企業評価額とするもの
上場されていない企業については、同業種の上場企業を参照し、その指標を参考に企業評価額を類推する方法

企業評価 【平成23年 第20問】(設問2)

 次の文章とデータに基づいて、下記の設問に答えよ。

 企業評価の手法には、バランスシート上の純資産価値に着目するアプローチのほか、DCF法や収益還元方式に代表される [ A ] アプローチ、PER やPBR といった評価尺度を利用する[ B ] アプローチなどがある。以下のデータに基づいて、[ A ] アプローチの1つである配当割引モデルによって株式価値評価を行うと、株式価値は [ C ] と計算される。また、PBR は [ D ] 倍と計算される。

 なお、自己資本コストはCAPM により算出する。

・総資産簿価1億円
・負債6,000万円
・当期純利益500 万円
・予想1株あたり配当額   30 円
・発行済み株式数10 万株
・株価500円
・β 値
・安全利子率2%
・期待市場収益率6%

(設問2)

 文中の空欄Cに入る金額として最も適切なものはどれか。

ア 300 円

イ 500 円

ウ 750 円

エ 1,500 円

株主価値=30/0.1=300
自己資本コストCAPM=安全利子率2%+(期待市場収益率6%-安全利子率2%)*β2
=0.02+(0.06-0.02)*2
=0.02+0.08
=0.1=10%

企業評価 【平成23年 第20問】(設問3)

 次の文章とデータに基づいて、下記の設問に答えよ。

 企業評価の手法には、バランスシート上の純資産価値に着目するアプローチのほか、DCF法や収益還元方式に代表される [ A ] アプローチ、PER やPBR といった評価尺度を利用する[ B ] アプローチなどがある。以下のデータに基づいて、[ A ] アプローチの1つである配当割引モデルによって株式価値評価を行うと、株式価値は [ C ] と計算される。また、PBR は [ D ] 倍と計算される。

 なお、自己資本コストはCAPM により算出する。

・総資産簿価1億円
・負債6,000万円
・当期純利益500 万円
・予想1株あたり配当額   30 円
・発行済み株式数10 万株
・株価500円
・β 値
・安全利子率2%
・期待市場収益率6%

(設問3)

 文中の空欄Dに入る数値として最も適切なものはどれか。

ア 1.25
イ 8
ウ 10
エ 16.67

PBR=株価/純資産
=500*10万株/1億-6000
=5000万/4000
=1.25

PBR は株価÷1 株当たり純資産額
純資産4000÷10万株=400
株価500÷400=1.25

企業買収 【平成28年 第13問】

 企業買収に関する略語の説明として最も適切なものはどれか。

ア KPIとは、同業他社の株価を参照することを通じて買収価格を決定したうえで、経営権の取得等を行うことである。×

イ LBOとは、従業員が資金を出し合って、経営権の取得等を行うことである。×

ウ MBOとは、金融機関が自身の資金によって経営権の取得等を行うことである。×

エ TOBとは、不特定多数の者に対し、証券市場以外の場における株券の買付け等の勧誘を通じて経営権の取得等を行うことである。〇

MM理論に基づく最適資本構成 【平成27年 第13問】(設問1)

 MM理論に基づく最適資本構成に関する以下の記述について、下記の設問に答えよ。

 MM理論の主張によると、完全な資本市場の下では、企業の資本構成は企業価値に影響を与えない。しかし、現実の資本市場は完全な資本市場ではない。そこで、完全な資本市場の条件のうち、法人税が存在しないという仮定を緩め、法人税の存在を許容すると、負債の増加はAを通じて企業価値をBことになる。この条件下では、負債比率がCの場合において企業価値が最大となる。

 一方で、負債比率が高まると、Dも高まることから、債権者も株主もEリターンを求めるようになる。結果として、AとDのFを考慮して最適資本構成を検討する必要がある。
(設問1)記述中の空欄A~Cにあてはまる語句の組み合わせとして最も適切なものはどれか。
ア A:支払利息の増加による株主価値の低下  B:高める  C: 0%イ A:支払利息の増加による株主価値の低下  B:低める  C:100 %ウ A:節税効果               B:高める  C:100 %エ A:節税効果               B:低める  C: 0%

株式評価 【平成20年 第13問】

 株式評価に関する次の記述のうち、最も適切なものの組み合わせを下記の解答群から選べ。

a PBRの値が1より小さいと、株価は1株当たり純資産より高く評価されている。×

b PBRの値が1より小さいと、株価は1株当たり純資産より低く評価されている。〇

c PERは、EPSを株価で除して算出される。

d PERは、株価をEPSで除して算出される。〇

[解答群]

ア aとc

イ aとd

ウ bとc

エ bとd

PBR、株価純資産倍率は、株価÷1 株当たり純資産額、

PER、株価収益率は、株価÷1 株当たり当期純利益、

EPS、1 株当たり当期純利益は、当期純利益÷発行済株式総数、

PER の計算式は株価÷EPS 

自己資本配当率の計算、PERの計算 【平成25年 第20問】(設問1)

 次のデータに基づき、以下の設問に答えよ。

PBRROE自己資本比率配当性向配当利回り
1.210 %60%36%3%

(設問1)

自己資本配当率(DOE)として、最も適切なものはどれか。

ア 3.6%

イ 7.2 %

ウ 21.6%

エ 43.2%

自己資本配当率(DOE:Dividend On Equity)とは、企業が自己資本に対してどれだけ株主に配当金を支払ったかを示す指標

DOE = 配当総額 ÷ 自己資本

DOE = (当期純利益 ÷ 自己資本) × (配当総額 ÷ 当期純利益)
= ROE(自己資本利益率) × 配当性向

この計算式に、ROE = 0.1、配当性向 = 0.36を代入すると、次のようになります。

  DOE = 0.1 × 0.36 = 3.6%

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