収益性・安全性分析 【平成23年 第9問】（設問１）
Ａ社とＢ社の貸借対照表（要約）と損益計算書（要約）は次のとおりである。これらに基づいて下記の設問に答えよ。
(設問１)
売上高売上原価率、売上高営業利益率、総資本回転率について、Ａ社がＢ社より良好な場合（：Ａで表す）とＢ社がＡ社より良好な場合（：Ｂで表す）の組み合せとして最も適切なものはどれか。
ア 売上高売上原価率：Ａ 売上高営業利益率：Ａ 総資本回転率：Ａ
イ 売上高売上原価率：Ａ 売上高営業利益率：Ａ 総資本回転率：Ｂ
ウ 売上高売上原価率：Ａ 売上高営業利益率：Ｂ 総資本回転率：Ａ
エ 売上高売上原価率：Ａ 売上高営業利益率：Ｂ 総資本回転率：Ｂ〇
オ 売上高売上原価率：Ｂ 売上高営業利益率：Ｂ 総資本回転率：Ａ
A売上高売上原価率=800/1200*100=66.67%
B売上高売上原価率=700/1000*100=70%：Ａ
A売上高営業利益率=120/1200*100=10%
B売上高営業利益率=110/1000*100=11%B
A総資本回転率=1200/800=1.5
B総資本回転率=1000/600=1.67
収益性・安全性分析 【平成23年 第9問】（設問２）
Ａ社とＢ社の貸借対照表（要約）と損益計算書（要約）は次のとおりである。これらに基づいて下記の設問に答えよ。
(設問２)
流動比率、当座比率、固定比率について、Ａ社がＢ社より良好な場合（：Ａで表す）とＢ社がＡ社より良好な場合（：Ｂで表す）の組み合わせとして最も適切なものはどれか。
ア 流動比率：Ａ、 当座比率：Ａ、 固定比率：Ａ
イ 流動比率：Ａ、 当座比率：Ａ、 固定比率：Ｂ
ウ 流動比率：Ａ、 当座比率：Ｂ、 固定比率：Ａ
エ 流動比率：Ｂ、 当座比率：Ｂ、 固定比率：Ａ
オ 流動比率：Ｂ、 当座比率：Ｂ、 固定比率：Ｂ〇
A流動比率=(120+80+160+40+100)/(70+140+90)=500/300*100=166.67%
B流動比率=(50+70+80+50+150)/(40+60+50)=400/150*100=266.67%
A当座比率=(120+80+160+40)/(70+140+90)=400/300*100=133.33%
B当座比率=(50+70+80+50)/(40+60+50)=250/150*100=166.67%
A 固定比率=(240+60)/(100+200+140+60)*100=300/500*100=60%
B 固定比率=(160+40)/(150+120+110+70)*100=200/450*100=44.44%
収益性・安全性分析2 【平成25年 第5問】（設問1）
次に示す財務諸表に基づいて、以下の設問に答えよ（単位：千円）。
（設問1）
収益性の動向に関する説明として最も適切なものはどれか。なお、比率の計算における総資本は年度末の金額を利用する。
ア 総資本営業利益率：悪化 売上高営業利益率：悪化 総資本回転率：改善
イ 総資本営業利益率：悪化 売上高営業利益率：改善 総資本回転率：改善
ウ 総資本営業利益率：改善 売上高営業利益率：悪化 総資本回転率：改善
エ 総資本営業利益率：改善 売上高営業利益率：改善 総資本回転率：悪化
X1総資本営業利益率=30000/130000*100=23.08%
X2総資本営業利益率=18000/120000*100=15%：悪化
X1売上高営業利益率=30000/180000*100=16.67%
X2売上高営業利益率=18000/170000*100=10.59%：悪化
X1総資本回転率=180000/130000=1.38
X2総資本回転率=170000/120000=1.42：改善
収益性・安全性分析2 【平成25年 第5問】（設問2）
次に示す財務諸表に基づいて、以下の設問に答えよ（単位：千円）。
（設問2）
安全性の動向に関する説明として最も適切なものはどれか。
ア 流動比率：悪化〇 固定長期適合率：悪化〇 負債比率：改善〇
イ 流動比率：悪化〇 固定長期適合率：改善 負債比率：改善
ウ 流動比率：改善 固定長期適合率：悪化 負債比率：改善
エ 流動比率：改善 固定長期適合率：改善 負債比率：悪化
X1流動比率=35000/16000*100=218.75
X2流動比率=29000/15000*100=193.33
X1固定長期適合率=95000/(28000+86000)*100=95000/114000*100=83.33%
X2固定長期適合率=91000/(20000+85000)*100=91000/105000*100=86.67%
X1負債比率=(16000+28000)/86000*100=44000/86000*100=51.16%
X2負債比率=(15000+20000)/85000*100=35000/85000*100=41.18%
X1負債比率=(16000+28000)/86000*100=44000/86000*100=51.16%
X2負債比率=(15000+20000)/85000*100=35000/85000*100=41.18%
資本利益率 【平成22年 第8問】
当期の損益計算書は次のとおりである。総資本回転率が1.2 回、経営資本回転率が1.4 回であるとき、事業活動に使用している投下資本に対して本業から利益をどの程度生み出すことができたのかを示す資本利益率の値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
| 損益計算書（要旨） | |
| （単位：千円） | |
| 売上高 | 500,000 |
| 売上原価 | 307,000 |
| 売上総利益 | 193,000 |
| 販売費及び一般管理費 | 163,000 |
| 営業利益 | 30,000 |
| 営業外収益 | 7,600 |
| 営業外費用 | 4,200 |
| 経常利益 | 33,400 |
| 特別利益 | 1,700 |
| 特別損失 | 2,800 |
| 税引前当期純利益 | 32,300 |
| 法人税等 | 12,300 |
| 当期純利益 | 20,000 |
[解答群]
ア 4.8％
イ 5.6％
ウ 7.2％
エ 8.4％
総資本＝売上高500,000/総資本回転率1.2 回
＝416666.67
経営資本＝売上高500,000/経営資本回転率1.4 回
＝357142.86
経営資本営業利益率＝30000/357142.86＊100＝8.39..%
ROA・ROE等式 【平成30年 第21問】（設問1）
以下の損益計算書について、下記の設問に答えよ。
なお、当期の総資産は1,500百万円（=有利子負債1,000百万円+株主資本500百万円）とする。 また、当社ではROAを営業利益÷総資産と定義している。（設問1） 営業利益は経営環境によって変動する。したがって、投下資本を一定とした場合、それに応じてROAも変動する。ROAが15％に上昇した場合、ROEは何％になるか、最も適切なものを選べ。[解答群] ア 17％ イ 21％ ウ 35％ エ 39％
ROA15％＝営業利益/総資産1500
ROA15％時営業利益＝総資産1500＊0.15＝225
税引後利益＝(225-50)*(1-0.4)=105
ROE＝税引後利益105/自己資本500*100=21%
ROA・ROE等式 【平成30年 第21問】（設問2）
以下の損益計算書について、下記の設問に答えよ。
なお、当期の総資産は1,500百万円（=有利子負債1,000百万円+株主資本500百万円）とする。 また、当社ではROAを営業利益÷総資産と定義している。
（設問2） ROAの変動に対してROEの変動を大きくさせる要因として、最も適切なものはどれか。
[解答群]
ア 安全余裕率
イ 売上高営業利益率
ウ 負債比率
エ 流動比率
ROA=営業利益÷総資産
ROE=純利益/自己資産
ROE ＝ ｛ROA ＋ （ROA－i） × D ÷ E｝ × （1 － t）
ROE ＝ 税引後当期利益 ÷ 自己資本
ROA ＝ 営業利益 ÷ 総資本
D ÷ E ＝ 負債比率
I ＝ 負債利子率、t ＝ 実効法人税率
∴ROAが有利子負債利子率を超えるのであれば、負債を増やし、負債比率を上昇させることでROEが上昇
インタレスト・カバレッジ・レシオ 【平成27年 第11問】
次の貸借対照表と損益計算書について、下記の設問に答えよ。
インタレスト・カバレッジ・レシオとして最も適切なものはどれか。
ア 13.3 ％イ 20.2 ％ウ 13.3 倍エ 20.2 倍
インタレスト・カバレッジ・レシオ＝営業利益./支払利息
＝20000/1500=13.33..倍
長期借入金により設備投資をした際の財務比率への影響 【平成29年 第12問】
生産性分析について述べた次の文章を読んで、下記の設問に答えよ。
長期借入金により資金を調達し、その全額を設備投資（新規の生産設備の取得）に使用したとする。他の条件を一定とすると、これによる財務比率への影響に関する記述として、最も適切なものの組み合わせを下記の解答群から選べ。
ａ 固定比率は不変である。×
ｂ 自己資本比率は悪化する。〇
ｃ 当座比率は悪化する。×
ｄ 流動比率は不変である。〇
[解答群]
ア ａとｂ
イ ａとｃ
ウ ａとｄ
エ ｂとｃ
オ ｂとｄ〇
経営分析【令和元年 第11問】
当社の貸借対照表および損益計算書は以下のとおりであった。下記の設問に答えよ。
20X2年の固定比率の値として、最も適切なものはどれか。
ア 54％
イ 77％
ウ 120％
エ 216％
20X2年の固定比率＝108000/(50000+40000)*100=120%
生産性分析、成長性分析 【平成24年 第10問】(設問１）
当期と前期との比較損益計算書(要約)は次のとおりである。これに基づいて下記の設問に答えよ。
(設問１）
付加価値率に前期と当期で変化がなく、平均従業員数が前期は30 人、当期は32 人であるとき、生産性の変化に関する記述として最も適切なものはどれか。
ア 従業員1 人当たり売上高が上昇し〇、付加価値労働生産性が上昇した。〇
イ 従業員1 人当たり売上高が上昇し〇、付加価値労働生産性が低下した。
ウ 従業員1 人当たり売上高が低下し、付加価値労働生産性が上昇した。
エ 従業員1 人当たり売上高が低下し、付加価値労働生産性が低下した。
前期従業員1 人当たり売上高＝1000/30=33.33
当期従業員1 人当たり売上高＝1200/33=36.36
付加価値労働生産性＝付加価値率＊従業員1 人当たり売上高 上昇
生産性分析、成長性分析 【平成24年 第10問】(設問２）
当期と前期との比較損益計算書(要約)は次のとおりである。これに基づいて下記の設問に答えよ。
(設問２）
前々期(第21 期)の売上高が950 百万円、経常利益が133 百万円であるとき、成長性の変化に関する記述として最も適切なものはどれか。
ア 売上高と経常利益の成長性が上昇した。
イ 売上高と経常利益の成長性が低下した。
ウ 売上高の成長性は上昇し、経常利益の成長性は低下した。〇
エ 売上高の成長性は低下し、経常利益の成長性は上昇した。
前期売上高1000/前々期売上高950 百万円＝105.26%
当期売上高1200/前期売上高1000 百万円*100=120%
前期経常利益130/前々期経常利益133百万円＝97.74%
当期経常利益120/前期経常利益130 百万円*100=92.31%
損益分岐点分析 【平成22年 第9問】
当期の売上高と費用の内訳は次のとおりである。他の条件に変化はないものとして、販売価格が1,700 円に低下した場合の損益分岐点売上高の変化として、最も適切なものを下記の解答群から選べ（単位：千円）。
| 売上高 （価格2,000 円、数量400 個） | 800 千円 |
| 変動費 | 320 千円 |
| 固定費 | 360 千円 |
[解答群]
ア －100
イ ＋ 80
ウ ＋100
エ ＋200
基準損益分岐点売上高＝固定費360÷（1－変動費率0.4）=600
変動費率＝変動費320/売上高（800）=0.4
低下時売上高＝1700*400=680
低下時変動費＝680－360＝320
低下時変動費率＝変動費320/売上高680=0.47
損益分岐点売上高＝固定費360÷（1－変動費率0.47）=679
目標売上高の計算 【平成20年 第12問】
当期の損益計算書（要旨）は次のとおりである。変動費、固定費の構造は一定とすると、経常利益の目標10,500 千円を達成する売上高として、最も適切なものを下記の解答群から選べ（単位：千円）。
[解答群]
ア 102,000
イ 105,000
ウ 110,000
エ 113,000
目標売上高＝（固定費21500＋目標経常利益10500）/（１－変動費率0.687）=3200/0.313=102236
変動費率＝変動費68700/売上高100000=0.687
変動費＝100000-9800-21500=68700
安全余裕率の計算 【平成25年 第8問】
A社の当期の売上高は20,000 千円、費用は以下のとおりであった。なお、一般管理費はすべて固定費である。安全余裕率として最も適切なものを下記の解答群から選べ。
変動製造費用 5,000千円
固定製造費用 9,000千円
変動販売費 3,000千円
固定販売費 800千円
一般管理費 1,000千円
[解答群]
ア 10.0 ％
イ 10.9 ％
ウ 25.0 ％
エ 28.0 ％
安全余裕率＝１－損益分岐点比率0.9＝0.1
損益分岐点売上高＝固定費（９０００＋800＋1000）/（１－変動費率0.4）＝10800/0.6＝18000
変動費率＝変動費/売上高＝0.4
変動費＝5000＋3000＝8000
損益分岐点比率＝損益分岐点売上高/売上高＝0.9
損益分岐点比率 【平成27年 第10問】(設問1）
前期と今期の損益計算書は次のように要約される。下記の設問に答えよ。
（設問１）今期の損益分岐点売上高として最も適切なものはどれか。
ア 12,000 千円イ 16,400 千円ウ 18,000 千円エ 20,000 千円
損益分岐点売上高＝9000/（１－変動費率0.55）＝9000/0.45＝20000
変動費率＝変動費/売上高＝15400/28000＝0.55
損益分岐点比率 【平成27年 第10問】(設問2）
前期と今期の損益計算書は次のように要約される。下記の設問に答えよ。
（設問２）収益性に関する記述として最も適切なものはどれか。
ア 損益分岐点比率が前期よりも悪化したのは、固定費の増加による。
イ 損益分岐点比率が前期よりも悪化したのは、変動費率の低下による。
ウ 損益分岐点比率が前期よりも改善されたのは〇、固定費の増加による。×
エ 損益分岐点比率が前期よりも改善されたのは〇、変動費率の低下による。〇
今期損益分岐点比率＝20000/28000＝71.43％
前期損益分岐点比率＝前期損益分岐点売上高18000/前期売上高24000＝0.75＝75％
前期損益分岐点売上高＝7200/（１－変動費率0.6）＝7200/0.4＝18000
変動費率＝変動費14400/24000＝0.6
セグメント別損益分析 【平成21年 第10問】（設問１）
Ｙ社の以下に掲げる次年度の部門別損益計算書に基づいて、下記の設問に答えよ。ただし、費用の構造は一定とする。
（単位：百万円)
| Ａ部門 | Ｂ部門 | Ｃ部門 | 合計 | |
| 売 上 高 | 1,800 | 1,200 | 1,000 | 4,000 |
| 変 動 費 | 1,080 | 840 | 580 | 2,500 |
| 個別固定費 | 240 | 220 | 100 | 560 |
| 共通固定費配賦額 | 280 | 240 | 120 | 640 |
| 純 利 益 | （200 ） | （－100 ） | （200 ） | 300 |
(設問1)
Ｙ社全体に対するＡ部門の貢献を示す利益額として、最も適切なのはどれか(単位：百万円）。
ア 140
イ 200
ウ 320
エ 480
＝280＋200＝480
セグメント別損益分析 【平成21年 第10問】（設問２）
Ｙ社の以下に掲げる次年度の部門別損益計算書に基づいて、下記の設問に答えよ。ただし、費用の構造は一定とする。
（単位：百万円)
| Ａ部門 | Ｂ部門 | Ｃ部門 | 合計 | |
| 売 上 高 | 1,800 | 1,200 | 1,000 | 4,000 |
| 変 動 費 | 1,080 | 840 | 580 | 2,500 |
| 個別固定費 | 240 | 220 | 100 | 560 |
| 共通固定費配賦額 | 280 | 240 | 120 | 640 |
| 純 利 益 | （200 ） | （－100 ） | （200 ） | 300 |
(設問２)
仮にＢ部門を廃止するとすれば、Ｙ社全体の純利益の増減額として最も適切なものはどれか(単位：百万円）。ただし、共通固定費は発生を回避することができないものとする。
ア 減少140
イ 減少940
ウ 増加100
エ 増加320
＝－240＋100＝－140
目標売上高と損益シミュレーション 【平成30年 第11問】（設問1）
当社の当期の損益計算書は、以下のとおりであった。下記の設問に答えよ。
（設問1）当社では、次期の目標営業利益を55,000千円に設定した。他の条件を一定とすると、目標営業利益を達成するために必要な売上高として、最も適切なものはどれか。ア 255,000千円イ 265,000千円ウ 280,000千円
エ 330,000千円
目標売上高＝(固定費104000+目標営業利益55000）/（１－変動費率0.4）＝159000/0.6=265000
変動費率＝変動費96000/240000＝0.4
目標売上高と損益シミュレーション 【平成30年 第11問】（設問2）
当社の当期の損益計算書は、以下のとおりであった。下記の設問に答えよ。
（設問2） 次期の利益計画において、固定費を2,000千円削減するとともに、販売価格を 190円に引き下げる案が検討されている。また、この案が実施されると、販売数量は1,400千個に増加することが予想される。次期の予想営業利益として、最も 適切なものはどれか。なお、他の条件は一定であるものとする。ア 52,000千円イ 57,600千円ウ 68,000千円エ 72,800千円
予想売上高＝１９０＊１４００＝266,000
変動費＝80＊1400＝112000
固定費＝104000－2000＝102000
予想営業利益＝266000-112000-102000=52000
資本利益率 【平成22年 第8問】
当期の損益計算書は次のとおりである。総資本回転率が1.2 回、経営資本回転率が1.4 回であるとき、事業活動に使用している投下資本に対して本業から利益をどの程度生み出すことができたのかを示す資本利益率の値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
| 損益計算書（要旨） | |
| （単位：千円） | |
| 売上高 | 500,000 |
| 売上原価 | 307,000 |
| 売上総利益 | 193,000 |
| 販売費及び一般管理費 | 163,000 |
| 営業利益 | 30,000 |
| 営業外収益 | 7,600 |
| 営業外費用 | 4,200 |
| 経常利益 | 33,400 |
| 特別利益 | 1,700 |
| 特別損失 | 2,800 |
| 税引前当期純利益 | 32,300 |
| 法人税等 | 12,300 |
| 当期純利益 | 20,000 |
[解答群]
ア 4.8％
イ 5.6％
ウ 7.2％
エ 8.4％
経営資本回転率1.4＝売上高500000/経営資本
経営資本＝売上高/経営資本回転率1.4＝357142.86
経営資本営業利益率＝営業利益30000/経営資本357142.86＝8.4%
ROA・ROE等式 【平成30年 第21問】（設問1）
以下の損益計算書について、下記の設問に答えよ。
なお、当期の総資産は1,500百万円（=有利子負債1,000百万円+株主資本500百万円）とする。 また、当社ではROAを営業利益÷総資産と定義している。（設問1） 営業利益は経営環境によって変動する。したがって、投下資本を一定とした場合、それに応じてROAも変動する。ROAが15％に上昇した場合、ROEは何％になるか、最も適切なものを選べ。[解答群] ア 17％ イ 21％ ウ 35％ エ 39％
ROA15％時＝営業利益÷総資産1500
営業利益＝総資産1500＊0.15=225
225-50=175
175*0.4=70
175-70=105
ROE=105/500=0.21=21%
ROA・ROE等式 【平成30年 第21問】（設問2）
以下の損益計算書について、下記の設問に答えよ。
なお、当期の総資産は1,500百万円（=有利子負債1,000百万円+株主資本500百万円）とする。 また、当社ではROAを営業利益÷総資産と定義している。
（設問2） ROAの変動に対してROEの変動を大きくさせる要因として、最も適切なものはどれか。
[解答群]
ア 安全余裕率
イ 売上高営業利益率
ウ 負債比率〇
エ 流動比率
インタレスト・カバレッジ・レシオ 【平成27年 第11問】
次の貸借対照表と損益計算書について、下記の設問に答えよ。
インタレスト・カバレッジ・レシオとして最も適切なものはどれか。
ア 13.3 ％イ 20.2 ％ウ 13.3 倍エ 20.2 倍
インタレスト・カバレッジ・レシオ＝営業利益20000/支払利息1500＝13.33倍
生産性分析、成長性分析 【平成24年 第10問】(設問１）
当期と前期との比較損益計算書(要約)は次のとおりである。これに基づいて下記の設問に答えよ。
(設問１）
付加価値率に前期と当期で変化がなく、平均従業員数が前期は30 人、当期は32 人であるとき、生産性の変化に関する記述として最も適切なものはどれか。
ア 従業員1 人当たり売上高が上昇し〇、付加価値労働生産性が上昇した。〇
イ 従業員1 人当たり売上高が上昇し〇、付加価値労働生産性が低下した。
ウ 従業員1 人当たり売上高が低下し、付加価値労働生産性が上昇した。
エ 従業員1 人当たり売上高が低下し、付加価値労働生産性が低下した。
前期従業員1 人当たり売上高＝1000/30＝33.33
当期従業員1 人当たり売上高＝1200/32＝37.5
付加価値労働生産性＝付加価値率＊従業員1 人当たり売上高＝上昇
生産性分析、成長性分析 【平成24年 第10問】(設問２）
当期と前期との比較損益計算書(要約)は次のとおりである。これに基づいて下記の設問に答えよ。
(設問２）
前々期(第21 期)の売上高が950 百万円、経常利益が133 百万円であるとき、成長性の変化に関する記述として最も適切なものはどれか。
ア 売上高と経常利益の成長性が上昇した。
イ 売上高と経常利益の成長性が低下した。
ウ 売上高の成長性は上昇し、経常利益の成長性は低下した。〇
エ 売上高の成長性は低下し、経常利益の成長性は上昇した。
前期売上高成長性＝1000/950＝1.05
当期売上高成長性＝1200/1000＝1.2
前期経常利益成長性＝130/133＝0.98
当期経常利益成長性＝120/130＝0.92
損益分岐点分析 【平成22年 第9問】
当期の売上高と費用の内訳は次のとおりである。他の条件に変化はないものとして、販売価格が1,700 円に低下した場合の損益分岐点売上高の変化として、最も適切なものを下記の解答群から選べ（単位：千円）。
| 売上高 （価格2,000 円、数量400 個） | 800 千円 |
| 変動費 | 320 千円 |
| 固定費 | 360 千円 |
[解答群]
ア －100
イ ＋ 80
ウ ＋100
エ ＋200
当期損益分岐点売上高＝360/（１－変動費率0.4）＝360/0.6＝600
変動費率＝変動費320/800＝0.4
低下損益分岐点売上高＝360/限界利益率(360/680)=680
限界利益率＝（１－変動費率）＝１－（変動費率＝変動費320/売上高（1700＊400＝680））
＝１－変動費320/売上高680
＝360/680
投資の経済性計算 【平成20年 第23問】
投資の経済性計算に関する記述として、最も適切なものの組み合わせを下記の解答群から選べ。
ａ 内部収益率は、投資案の正味現在価値をゼロとする割引率である。〇
ｂ 内部収益率は、投資案の割引キャッシュ・フローの和をゼロとする割引率である。〇
ｃ 収益性指数は、投資案の正味現在価値をその投資額で除して求められる。
ｄ 回収期間法は、回収後のキャッシュ・フローを無視している。〇
ｅ キャッシュ・フローが、当初マイナスでその後プラスになる投資案の場合、その正味現在価値は割引率が大きくなるほど大きくなる。
[解答群]
ア ａとｂとｄ 〇
イ ａとｃとｄ 〇×
ウ ｂとｃとｅ
エ ｂとｄとｅ
フリーキャッシュフロー 【平成22年 第12問】
Ａ社の損益に関するデータは以下のとおりである。Ａ社の減価償却費は1,000 千円であり、これは全額更新投資にあてられる。また、実効税率は40％であり、運転資本の増減はない。このとき、Ａ社のフリー・キャッシュ・フローの金額として最も適切なものを下記の解答群から選べ（単位：千円）。
| （単位：千円） | |
| 営業利益 | 10,000 |
| 支払利息 | 4,000 |
| 税引前利益 | 6,000 |
| 法人税等 | 2,400 |
| 当期純利益 | 3,600 |
[解答群]
ア 4,600
イ 6,000
ウ 7,000
エ 7,400
FCF＝10000*(1-0.4)+1000-1000=6000
ＦＣＦ＝営業利益Ｘ（1－実効税率) ＋減価償却費－運転資本↑－投資額
※注：「↑」は前期から当期の増加額
「営業利益Ｘ（1－実効税率）」は、営業利益から法人税を引いた額、つまり税引後営業利益
なぜ、営業利益を使うのかというと、経常利益などを使うと金利費用の支払いなどの財務活動が含まれてしまうから。
フリーキャッシュ・フローは、財務活動によるキャッシュ・フローは除く。
設備投資のキャッシュフロー 【平成20年 第22問】
設備投資のキャッシュ・フローを予測する際の説明として、最も適切なものはどれか。
ア 貸し付けている土地の貸借契約を解除し、そこに工場建設をする場合、この受取地代を反映させる必要はない。×
イ 新製品投資によって、既存の製品のキャッシュ・フローが減少する場合、減少するキャッシュ・フローは新製品投資のキャッシュ・フローに反映させる。〇
ウ 投資の資金調達から生じる支払利息はキャッシュ・フローに反映させる。×
エ 未使用の土地に工場建設をする場合、未使用の土地は簿価で評価して投資額に反映させる。×
正味現在価値 【平成21年 第16問】
Ｃ社では、工場拡張投資を計画中である。この投資案の初期投資額は、4,000 万円である。計画では、この投資により今後毎年売上高が2,400 万円増加し、現金支出費用が1,200万円増加する。この投資物件の耐用年数は５年であり、残存価額はゼロである。減価償却法として定額法を用いており、実効税率は50％であるとする。なお、運転資金の額は変化しないものとする。
資本コストが10％であるとき、この投資案の正味現在価値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ（単位：万円）。なお、現価係数は下表のとおりである。
| 複利現価係数（10％、５年） | 年金現価係数（10％、５年） |
| 0.62 | 3.79 |
[解答群]
ア 548
イ －210
ウ －280
エ －900
じっくりと取り掛かれば解ける様にはなってきましたが、制限時間的には全然間に合っておらず、鬼の様に瞬息で解ける様になる必要があります。電卓も持ち込めないのに。。試験当日手書き計算で鬼焦りしている姿が目に浮かびますw。。
2021年03月26日 (金) の学習履歴
5時間
過去問セレクト講座－1次試験全科目セット［2021年度試験対応］2時間01分（1レッスン終了）
科目2 財務・会計2時間01分
過去問セレクト演習－2-6 経営分析1時間38分 21/21点
過去問セレクト演習－2-7 投資評価23分05秒
1次2次合格コース［2021年度試験対応］04分00秒
1次基礎講座03分00秒
科目2 財務・会計03分00秒
2-7 投資評価03分00秒
実戦フォローアップ講座01分00秒
科目2 財務・会計01分00秒
実戦フォローアップ講座：2-7 投資評価01分00秒
その他の学習履歴2時間55分
テキスト・書籍2時間30分
その他25分00秒
中小企業診断士
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