あともう一歩記憶理解定着する前に計算漬け演習 投資評価の単元が終わって少し寂しくもあり。。
正味現在価値 【平成21年 第16問】
Ｃ社では、工場拡張投資を計画中である。この投資案の初期投資額は、4,000 万円である。計画では、この投資により今後毎年売上高が2,400 万円増加し、現金支出費用が1,200万円増加する。この投資物件の耐用年数は５年であり、残存価額はゼロである。減価償却法として定額法を用いており、実効税率は50％であるとする。なお、運転資金の額は変化しないものとする。
資本コストが10％であるとき、この投資案の正味現在価値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ（単位：万円）。なお、現価係数は下表のとおりである。
| 複利現価係数（10％、５年） | 年金現価係数（10％、５年） |
| 0.62 | 3.79 |
[解答群]
ア 548
イ －210
ウ －280
エ －900
新設備購入における税引後キャッシュフローの計算 【平成29年 第15問】
当社は、来年度の期首に新設備を購入しようと検討中である。新設備の購入価額は100百万円であり、購入によって毎年（ただし、5年間）の現金支出費用が30 百万円節約されると期待される。減価償却方法は、耐用年数5年、残存価額がゼロの定額法を採用する予定でいる。税率を40％とするとき、この投資案の各期の税引後キャッシュフローとして、最も適切なものはどれか。
ア 12百万円イ 18百万円ウ 26百万円エ 34百万円
税引後キャッシュフロー ＝ 当期純利益6百万円 ＋減価償却費20百万円 ＝ 26百万円 以上から、選択肢ウが適切で、これが正解となります。
回収期間法 【平成25年 第18問】
A社では、生産コストの低減を目的として新規設備の購入を検討している。新規設備の取得原価は4,500万円であり、その経済命数は5年である。また経済命数経過後の残存価額はゼロと見込まれている。A社では定額法によって減価償却を行っており、同社の法人税率は40％である。A社は当該投資案に対して回収期間法によって採否を決定することとしており、採択となる目標回収期間を3年と定めている。新規設備が採択されるために最低限必要とされる年間の生産コスト低減額として最も適切なものはどれか。
なお、貨幣の時間価値は考慮せず、年間の生産コスト低減額は毎期一定である。また、当該投資案によって減価償却費以外の追加的費用は発生しない。
ア 600万円
イ 900万円
ウ 1,500万円
エ 1,900万円
3年 ＝ 4,500万円 ÷ 税引後キャッシュ・フロー
∴ 税引後キャッシュ・フロー ＝ 4,500万円 ÷ 3年
＝ 1,500万円
毎年の減価償却費 ＝ （取得原価 － 残存価額）÷ 経済命数
＝ （4,500万円 － 0）÷ 5
＝ 900万円
税引後キャッシュ・フロー ＝ 税引後利益 ＋ 減価償却費
∴ 税引後利益 ＝ 税引後キャッシュ・フロー － 減価償却費
＝ 1,500万円 － 900万円
＝ 600万円
税引後利益 ＝ 税引前利益 × （1 － 法人税率）
∴ 税引前利益 ＝ 税引後利益 ÷ （1 － 法人税率）
＝ 600万円 ÷ （1 －0.4）
＝ 1,000万円
新規設備が採択されるために最低限必要とされる年間の生産コスト低減額
＝ 税引前利益 ＋ 減価償却費
＝1,000万円 ＋ 900万円
＝1,900万円
投資の経済性計算 【平成20年 第23問】
投資の経済性計算に関する記述として、最も適切なものの組み合わせを下記の解答群から選べ。
ａ 内部収益率は、投資案の正味現在価値をゼロとする割引率である。
ｂ 内部収益率は、投資案の割引キャッシュ・フローの和をゼロとする割引率である。
ｃ 収益性指数は、投資案の正味現在価値をその投資額で除して求められる。
ｄ 回収期間法は、回収後のキャッシュ・フローを無視している。
ｅ キャッシュ・フローが、当初マイナスでその後プラスになる投資案の場合、その正味現在価値は割引率が大きくなるほど大きくなる。
[解答群]
ア ａとｂとｄ
イ ａとｃとｄ
ウ ｂとｃとｅ
エ ｂとｄとｅ
フリーキャッシュフロー 【平成22年 第12問】
Ａ社の損益に関するデータは以下のとおりである。Ａ社の減価償却費は1,000 千円であり、これは全額更新投資にあてられる。また、実効税率は40％であり、運転資本の増減はない。このとき、Ａ社のフリー・キャッシュ・フローの金額として最も適切なものを下記の解答群から選べ（単位：千円）。
| （単位：千円） | |
| 営業利益 | 10,000 |
| 支払利息 | 4,000 |
| 税引前利益 | 6,000 |
| 法人税等 | 2,400 |
| 当期純利益 | 3,600 |
[解答群]
ア 4,600
イ 6,000
ウ 7,000
エ 7,400
設備投資のキャッシュフロー 【平成20年 第22問】
設備投資のキャッシュ・フローを予測する際の説明として、最も適切なものはどれか。
ア 貸し付けている土地の貸借契約を解除し、そこに工場建設をする場合、この受取地代を反映させる必要はない。
イ 新製品投資によって、既存の製品のキャッシュ・フローが減少する場合、減少するキャッシュ・フローは新製品投資のキャッシュ・フローに反映させる。
ウ 投資の資金調達から生じる支払利息はキャッシュ・フローに反映させる。
エ 未使用の土地に工場建設をする場合、未使用の土地は簿価で評価して投資額に反映させる。
正味現在価値 【平成21年 第16問】
Ｃ社では、工場拡張投資を計画中である。この投資案の初期投資額は、4,000 万円である。計画では、この投資により今後毎年売上高が2,400 万円増加し、現金支出費用が1,200万円増加する。この投資物件の耐用年数は５年であり、残存価額はゼロである。減価償却法として定額法を用いており、実効税率は50％であるとする。なお、運転資金の額は変化しないものとする。
資本コストが10％であるとき、この投資案の正味現在価値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ（単位：万円）。なお、現価係数は下表のとおりである。
| 複利現価係数（10％、５年） | 年金現価係数（10％、５年） |
| 0.62 | 3.79 |
[解答群]
ア 548
イ －210
ウ －280
エ －900
毎年減価償却額＝4000/5=800
NPV＝(2400-1200)*(1/(1+3.79))-4000
新設備購入における税引後キャッシュフローの計算 【平成29年 第15問】
当社は、来年度の期首に新設備を購入しようと検討中である。新設備の購入価額は100百万円であり、購入によって毎年（ただし、5年間）の現金支出費用が30 百万円節約されると期待される。減価償却方法は、耐用年数5年、残存価額がゼロの定額法を採用する予定でいる。税率を40％とするとき、この投資案の各期の税引後キャッシュフローとして、最も適切なものはどれか。
ア 12百万円イ 18百万円ウ 26百万円エ 34百万円
回収期間法 【平成25年 第18問】
A社では、生産コストの低減を目的として新規設備の購入を検討している。新規設備の取得原価は4,500万円であり、その経済命数は5年である。また経済命数経過後の残存価額はゼロと見込まれている。A社では定額法によって減価償却を行っており、同社の法人税率は40％である。A社は当該投資案に対して回収期間法によって採否を決定することとしており、採択となる目標回収期間を3年と定めている。新規設備が採択されるために最低限必要とされる年間の生産コスト低減額として最も適切なものはどれか。
なお、貨幣の時間価値は考慮せず、年間の生産コスト低減額は毎期一定である。また、当該投資案によって減価償却費以外の追加的費用は発生しない。
ア 600万円
イ 900万円
ウ 1,500万円
エ 1,900万円
目標回収期間の年CF＝4500/3=1500
毎年減価償却額-4500/5=900
生産コスト＝1500
3年 ＝ 4,500万円 ÷ 税引後キャッシュ・フロー
∴ 税引後キャッシュ・フロー ＝ 4,500万円 ÷ 3年
＝ 1,500万円
正味現在価値 【平成21年 第16問】
Ｃ社では、工場拡張投資を計画中である。この投資案の初期投資額は、4,000 万円である。計画では、この投資により今後毎年売上高が2,400 万円増加し、現金支出費用が1,200万円増加する。この投資物件の耐用年数は５年であり、残存価額はゼロである。減価償却法として定額法を用いており、実効税率は50％であるとする。なお、運転資金の額は変化しないものとする。
資本コストが10％であるとき、この投資案の正味現在価値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ（単位：万円）。なお、現価係数は下表のとおりである。
| 複利現価係数（10％、５年） | 年金現価係数（10％、５年） |
| 0.62 | 3.79 |
[解答群]
ア 548
イ －210
ウ －280
エ －900
毎期減価償却額＝4000/5=800
営業利益=2400-1200-800=400
税額＝400*0.5=200
税引後CF=200+800=1000
1000*3.79=3790
3790-4000=-210
新設備購入における税引後キャッシュフローの計算 【平成29年 第15問】
当社は、来年度の期首に新設備を購入しようと検討中である。新設備の購入価額は100百万円であり、購入によって毎年（ただし、5年間）の現金支出費用が30 百万円節約されると期待される。減価償却方法は、耐用年数5年、残存価額がゼロの定額法を採用する予定でいる。税率を40％とするとき、この投資案の各期の税引後キャッシュフローとして、最も適切なものはどれか。
ア 12百万円イ 18百万円ウ 26百万円エ 34百万円
回収期間法 【平成25年 第18問】
A社では、生産コストの低減を目的として新規設備の購入を検討している。新規設備の取得原価は4,500万円であり、その経済命数は5年である。また経済命数経過後の残存価額はゼロと見込まれている。A社では定額法によって減価償却を行っており、同社の法人税率は40％である。A社は当該投資案に対して回収期間法によって採否を決定することとしており、採択となる目標回収期間を3年と定めている。新規設備が採択されるために最低限必要とされる年間の生産コスト低減額として最も適切なものはどれか。
なお、貨幣の時間価値は考慮せず、年間の生産コスト低減額は毎期一定である。また、当該投資案によって減価償却費以外の追加的費用は発生しない。
ア 600万円
イ 900万円
ウ 1,500万円
エ 1,900万円
必要年間回収額＝4500/3=1500
年間減価償却額＝4500/5=900
3=4500/税引後CF
税引後CF＝1500
税引後キャッシュ・フロー＝税引後利益＋減価償却額
∴税引後利益＝税引後CF-減価償却費
＝1500－900＝600
税引後利益＝税引前利益＊（１－法税率）
∴税引前利益＝税引後利益÷（1－法人税率）
＝600÷（1－0.4）
＝1000
新規設備が採択されるために最低限必要とされる年間の生産コスト低減額
＝税引前利益＋減価償却額
＝1000+900
=1900
期待値 ＝ Σ(投資収益率 × 確率)
(3) 標準偏差
標準偏差を2乗したものが分散です。
CAPM
期待収益率＝ リスクフリーレート ＋ β値 × (市場ポートフォリオの期待収益率 － リスクフリーレート)
加重平均資本コストWACCは、次のように計算されます。
WACC ＝ 負債の構成比率 × (1 － 実効税率) × 負債利子率 ＋ 資本の構成比率 × 資本コスト
内部金融とは、自己金融ともいわれ、企業の内部で資金の調達を行うことです。留保利益と減価償却費が内部金融に該当します。
間接金融とは、金融市場を経由せずに、貸し手と借り手の間を金融仲介機関（銀行、信用金庫、保険会社など）が仲介し、金融仲介機関を経由して、間接的に資金を融通することをいいます。
