ポートフォリオのリスク低減効果 【平成22年 第16問】
資金を２つの証券に分散して投資を行う場合、投資収益率のリスク低減効果が最大になるのはどれか、最も適切なものを選べ。
ア ２つの証券の投資収益率が完全に相関している場合×
イ ２つの証券の投資収益率が完全に負相関している場合〇
「完全に負相関」ということで相関係数が－１であることを意味しています。
ウ ２つの証券の投資収益率間に全く相関がない場合×ポートフォリオのリスク低減効果はあるにしても、選択肢イの「完全に負相関」よりも効果は小さくなります。
エ ２つの証券の投資収益率間に弱い負相関がある場合×ポートフォリオのリスク低減効果はあるにしても、選択肢イの「完全に負相関」よりも効果は小さくなります。
ポートフォリオの収益率と標準偏差 【平成24年 第19問】
Z 社は現在、余剰資金の全額を期待収益率8％、標準偏差6％の投資信託で運用している。
Z 社では余剰資金の運用方針を変更し、余剰資金の全額を、2％の収益率をもつ安全資産と上記投資信託に等額投資する運用を考えている。変更後の期待収益率と標準偏差の組み合わせとして最も適切なものはどれか。
ア 期待収益率：5％ 標準偏差：3％〇
イ 期待収益率：5％ 標準偏差：6％
ウ 期待収益率：6％ 標準偏差：6％
エ 期待収益率：10％ 標準偏差：6％
変更後の期待収益率＝（2%+8%)/２＝５％
ポートフォリオの標準偏差は、投資のリスクを表しており、リターンのばらつきと言えます。
リスク回避者の無差別曲線 【平成25年 第19問】
縦軸に投資の期待収益率、横軸に当該投資収益率の標準偏差をとった平面上におけるリスク回避者の無差別曲線を表す図形として、最も適切なものはどれか。
ポートフォリオのリターンとリスク 【平成29年 第19問】
A、B の2つの株式から構成されるポートフォリオにおいて、相関係数をさまざまに設定した場合のリターンとリスクを表した下図の①〜④のうち、相関係数が－1であるケースとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
[解答群]
ア ①
イ ②
ウ ③
エ ④〇
効率的フロンティア 【平成21年 第17問】
リスク資産に加え、リスクフリーレートで自由に借り入れと貸し出しができる場合、投資機会集合の効率的フロンティアを表す曲線として最も適切なものを下記の解答群から選べ。
[解答群]
ア 曲線ＡＢＣ×〇
イ 曲線ＡＢＥ×
ウ 曲線ＤＢＣ〇×
エ 曲線ＤＢＥ×
株式などのリスク資産に限定した場合の投資機会の集合は曲線ＤＢＥで囲まれた領域になります。
資本資産評価モデル（CAPM） 【平成27年 第18問】
資本資産評価モデル（CAPM）に関する記述として最も適切なものはどれか。
ア β が0以上1未満である証券の期待収益率は、無リスク資産の利子率よりも低い。×CAPMの「個別株式の期待収益率 ＝ 無リスク資産の利子率 ＋ β × 市場リスクプレミアム」の計算式において、βが0以上1未満のとき、「β × 市場リスクプレミアム」（リスクプレミアム）は正の値になります。
イ β がゼロである証券の期待収益率はゼロである。×CAPMの「個別株式の期待収益率 ＝ 無リスク資産の利子率 ＋ β × 市場リスクプレミアム」の計算式において、βが0のとき、「β × 市場リスクプレミアム」（リスクプレミアム）はゼロになります。
ウ 均衡状態においては、すべての投資家が、危険資産として市場ポートフォリオを所有する。〇均衡状態においてもリスクはゼロとはならず、市場ポートフォリオのリスクは存在するため、すべての投資家が、危険資産として市場ポートフォリオを所有することになります。
エ 市場ポートフォリオの期待収益率は、市場リスクプレミアムと呼ばれる。×「市場リスクプレミアム ＝ 市場ポートフォリオの期待収益率 － 無リスク資産の利子率」より、市場ポートフォリオの期待収益率は、市場リスクプレミアムに無リスク資産の利子率を加えたものになります。
資本資産評価モデル（CAPM）の計算 【平成28年 第12問 設問2】
資本資産評価モデルを前提とした場合、以下の資料に基づく株式の期待収益率として最も適切なものを、下記の解答群から選べ。
〔資 料〕
市場ポートフォリオの期待収益率：8％
無リスク資産の期待収益率：3％
β：1.4
実効税率：40％
［解答群］
ア 4.4％
イ 7％
ウ 10％
エ 11.2％
株式の期待収益率CAPM=無リスク資産の期待収益率3％＋β1.4＊（市場ポートフォリオの期待収益率8％ー無リスク資産の期待収益率3％）
＝3％＋β1.4＊５％
＝１０％
加重平均資本コスト１ 【平成23年 第16問】
Ｄ社では、新規投資に必要な資金10 億円を内部留保、借入金、普通株式の発行によって調達しようと計画している。以下の資料に基づいて、この資金調達における加重平均資本コストを算出した場合、最も適切な数値を下記の解答群から選べ。なお、新株発行の場合、発行手数料等により既存の株主資本コストより１％高くなるものとする。
| 内部留保額 | ４億円 |
| 借入金の税引前コスト | ４％ |
| 既存の株主資本コスト | 10％ |
| 実効税率 | 50％ |
| 目標負債自己資本比率 | ４：６ |
[解答群]
ア 6.8％
イ ７％
ウ 7.6％
エ 10％
目標負債自己資本比率＝４：６＝負債４：自己資本６
借入金＝４億
新株発行＝６－４＝２
借入金については節税効果を考慮する必要があり、税引後コストは税引前コスト４％×（１－実効税率50%）となり、２％になります。
したがって、調達する資金の加重平均資本コストは、（2%×4/10）＋（11%×2/10）＋（10%×4/10）という計算式になり、その結果７％となります。
加重平均資本コスト２ 【平成20年 第16問】
次の資料に基づいて、加重平均資本コストを求めよ（単位：％）。なお、自己資本のコストはＣＡＰＭにより算出する。
| 負債の税引前コスト | ４％ | 実効税率 | 40％ |
| 安全利子率 | ２％ | 期待市場収益率 | ８％ |
| β 値 | 1.2 | 自己資本比率(時価に基づく) | 40％ |
ア 3.04
イ 4.8
ウ 5.12
エ 6
CAPM=安全利子率２％+β 値1.2*(期待市場収益率８％-安全利子率２％)=9.2%
加重平均資本コストは、
負債／（負債＋資本）Ｘ（１－実効税率）Ｘ負債利子率＋資本／（負債＋ 資本）ＸCAPM
＝ 0.6×（１－0.4）×0.04＋0.4×0.092
＝ 0.0144＋0.0368
＝ 0.0512
＝ 5.12％
その結果5.12％となります。
直接金融と間接金融 【平成28年 第10問】
直接金融と間接金融に関する記述として最も適切なものはどれか。
ア ある企業の増資に応じて、個人投資家が証券会社を通して株式を取得したとき、その企業にとっては直接金融となる。×〇
イ 銀行が株式の発行を行った場合は間接金融となる。×
ウ 金融庁は、｢貯蓄から投資へ｣というスローガンの下、直接金融の割合を減らし間接金融の割合を増やすことを目指している。×
エ 社債の発行による資金調達は、借入金による資金調達と同じ負債の調達であり、間接金融である。×
ファイナンス・リース 【平成25年 第13問】
ファイナンス・リースに関する記述として、最も不適切なものはどれか。
ア ファイナンス・リース取引によるリース契約では、通常、借り手側は中途解約ができない。〇
イ ファイナンス・リース取引によるリース物件の維持管理費用は、貸し手が負担する。×
ウ ファイナンス・リース取引によるリース物件は、借り手側の貸借対照表上で開示される。〇
エ ファイナンス・リース取引によるリース物件は、借り手において減価償却費が算定される。〇
リース会計 【平成30年 第6問】
ファイナンス・リース取引の借手側の会計処理および開示に関する記述として、最も適切なものはどれか。
ア 所有権移転ファイナンス・リース取引にかかるリース資産の減価償却費は、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する。×経済的使用可能予想期間（経済的耐用年数）をもとに償却します。
イ リース債務は、貸借対照表日後1年以内に支払の期限が到来するものは流動負債に属するものとし、貸借対照表日後1年を超えて支払の期限が到来するものは固定負債に属するものとする。〇
ウ リース資産およびリース債務の計上額は、リース契約締結時に合意されたリース料総額とする。×
エ リース資産は、貸借対照表日後1年以内にリース期間が満了するものは流動資産に、貸借対照表日後1年を超えてリース期間が満了するものは有形固定資産または無形固定資産に含めて表示する。〇×所有権移転ファイナンス・リース取引では、リース取引開始日に、リース物件とこれに係る債務を「リース資産（または「機械・装置」等各固定資産勘定）」「リース債務」としてそれぞれ資産・負債に計上します。
スマート問題集：2-7 投資評価 73日ぶり！ 正答率75.00% 6点（11月）→8点（1月）→6点（3月）→10点（今回）復習間隔が日数空いている割に記憶が残っていました。少しづつ定着してきた感。しかし取替投資やIRR 忘却等でまだまだ。
スマート問題集：2-8 資本市場と資本コスト 72日ぶり！ 正答率90.91% 11点（11月）→11点（1月）→13点（3月）→15点（今回）WACC忘却。。
過去問セレクト演習－2-8 資本市場と資本コスト 65日ぶり！ 正答率75.00% 6点（11月）→7点（1月）→7点（3月）→11点（今回） 復習間隔回数共にこれから煮詰まってくることを期待。
要復習チェック残1次試験全体（合格模試及び平成30年度令和元・2年度1次試験過去問題除く）1645問中405問→380問。
（企業経営理論447問中残85問 財務・会計342問中残81問 運営管理434問中残73問 経営情報システム335問中残17問 経済学・経済政策331問中残90問 経営法務321問中残24問 中小企業経営・政策379問中残34問）
財務・会計の要復習チェック残106問→81問へ25問減らせました！
2021年06月01日 (火) の学習履歴
5時間30分
過去問セレクト講座－1次試験全科目セット［2021年度試験対応］47分50秒（1レッスン終了）
科目2 財務・会計47分50秒
過去問セレクト演習－2-8 資本市場と資本コスト47分50秒 11/14点
スマート問題集－1次試験全科目セット [2021年度試験対応]2時間11分（2レッスン終了）
科目2 財務・会計2時間11分
スマート問題集：2-7 投資評価1時間19分 10/13点
スマート問題集：2-8 資本市場と資本コスト51分45秒 15/16点
1次2次合格コース［2021年度試験対応］01分00秒
1次基礎講座01分00秒
科目1 企業経営理論01分00秒
1-8 労働関連法規01分00秒
その他の学習履歴2時間30分
問題集2時間15分
その他15分00秒
中小企業診断士
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