原価の定義 【平成22年 第7問】
次の文章の空欄（ ）に入る最も適切なものを下記の解答群から選べ。
原価計算制度において、原価とは、経営における一定の給付にかかわらせて、財貨または用役(以下｢財貨｣という。)の消費を把握し、貨幣価値的に表したものである。原価は、（ ）に関して消費された経済価値であり、正常な状態における経営活動を前提として把握された価値の消費である。
[解答群]
ア 財貨の生産
イ 財貨の生産、販売〇
ウ 財貨の生産、販売および財務活動
エ 財貨の調達、生産〇×
原価は生産活動、販売活動でかかったお金を測定したものです。
財務活動について、原価計算基準では、財貨の生成および消費の過程たる経営過程以外の、資本の調達、返還、利益処分等の活動であり、したがってこれに関する費用たるいわゆる財務費用は、原則として原価を構成しない、と記載されています。
原価の構成 【平成20年 第9問】
次の式の空欄Ａ～Ｃに入る用語の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
[ Ａ ] ＝ [ Ｂ ] ＋ [ Ｃ ] ＋製造間接費
[解答群]
ア Ａ：加工費 Ｂ：直接労務費 Ｃ：直接経費〇
イ Ａ：製造原価 Ｂ：直接材料費 Ｃ：直接労務費
ウ Ａ：総原価 Ｂ：販売費及び一般管理費 Ｃ：素価
エ Ａ：素価 Ｂ：直接材料費 Ｃ：直接労務費
加工費＝ 直接労務費＋ 直接経費＋ 製造間接費
原価要素は、<直接／間接>という区分と、<材料費／労務費／経費>という区分があり、組み合わせると6 つに分類されます。
そうすると、加工費は、直接労務費、直接経費、間接材料費、間接労務費、間接経費の5 つの原価要素から構成されます。
間接材料費、間接労務費、間接経費は製造間接費です。
原価計算 【平成27年 第6問】
原価計算に関する記述として最も適切なものはどれか。
ア 原価計算における総原価とは、製造原価を意味する。〇×原価計算における総原価には、製造原価に営業費である販売費及び一般管理費を加えたものです。
イ 原価計算は、財務諸表を作成する目的のためだけに行う。×利益管理を行う目的のためにも行われます。
ウ 原価計算は、製造業にのみ必要とされる計算手続きである。×
エ 材料費・労務費・経費の分類は、財務会計における費用の発生を基礎とする分類である。〇いずれも、財務会計における費用の発生を基礎とする分類です。
製造原価報告書（明細書） 【平成20年 第10問】
労務費に関する次の資料に基づいて、製造原価明細書の空欄ＡとＢに入る数値の計算式の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
賃金： 期首未払高 3,600千円 当期支払高 11,100千円 期末未払高 2,500千円
[解答群]
ア Ａ：11,100＋2,500－3,600〇 Ｂ：37,100＋7,900－8,200〇
イ Ａ：11,100＋2,500－3,600〇 Ｂ：37,100＋8,200－7,900〇×
ウ Ａ：11,100＋3,600－2,500 Ｂ：37,100＋7,900－8,200
エ Ａ：11,100＋3,600－2,500 Ｂ：37,100＋8,200－7,900
当期総製品費用＝当期製品製造原価＋期末仕掛品たな卸高－期首仕掛品たな卸高
個別原価計算 【平成21年 第6問】
当社は個別原価計算制度を採用している。原価計算表および製造・販売状況、製造勘定、製品勘定は以下のとおりである。直接材料費と直接労務費の合計額に基づいて製造間接費を配賦するとき、当月の製品製造原価と売上原価の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ(単位：千円）。
製造・販売状況：
製造指図書＃90：前月完成（製品製造原価3,400 千円）、当月引渡し
製造指図書＃91：前月着手、当月完成、当月引渡し
製造指図書＃92：前月着手、当月未完成
製造指図書＃93：当月着手、当月完成、次月引渡し予定
[解答群]
ア 製品製造原価10,100〇 売上原価8,200
イ 製品製造原価10,100〇 売上原価8,600〇
ウ 製品製造原価11,200 売上原価9,300
エ 製品製造原価11,200 売上原価9,700
| 製造 | 製品 | ||
| 当月製造12500 | 前月繰越3400 | ||
| 次月繰越4900 | 当月引き渡し製造原価5200 | ||
| 8600 | |||
| 製造間接費3200 | |||
| 17400 | 17400 |
| #91 | #92 | #93 | 合計 | |
| 3800 | 2400 | 0 | 6200 | |
| 直接材料費 | 400 | 2100 | 1600 | 4100 |
| 直接労務費 | 600 | 1400 | 1900 | 3900 |
| 400 | 1400 | 1400 | 3200 | |
| 5200 | 7300 | 4900 | 17400 |
総合原価計算 【平成23年 第10問】
当社は製品を単一工程で大量生産している。材料はすべて工程の始点で投入している。
当月分の製造に関する次の資料により、完成品原価として最も適切なものを下記の解答群から選べ。
＜数量データ＞ (注）月初仕掛品はない。（ ）内は加工進捗度を表す。
| 当月投入 | 1,200Kg | |
| 月末仕掛品 | 500Kg | (40%) |
| 完成品 | 700Kg |
＜原価データ＞
| 直接材料費 | 加 工 費 | |
| 当月製造費用 | 48,000 千円 | 45,000 千円 |
[解答群]
ア 30,000 千円
イ 54,250 千円
ウ 63,000 千円
エ 72,333 千円
完成品原価＝28000+35000=63000
当月分直接材料費＝48000/1200*700=28000
月末仕掛品分加工kg＝500kg*40%=200kg
当月加工kg=700+200=900kg
完成品分加工費＝45000/900*700=35000
標準原価計算における材料数量差異の計算 【平成25年 第10問】
標準原価計算を実施しているA社の当月に関する以下のデータに基づき、材料数量差異として最も適切なものを、下記の解答群から選べ。なお、材料は工程の始点で投入される。
直接材料費の原価標準データ
300円/kg×3kg＝900円
当月の生産関連データ
当月材料消費量3,100kg 材料消費価格310円/kg
月初仕掛品 200単位
当月完成品 900単位
月末仕掛品 300単位
[解答群]
ア 不利差異 30,000円〇
イ 不利差異 31,000円
ウ 不利差異 61,000円
エ 不利差異 120,000円
材料数量差異=原価標準データ300円/kg×(3000kg-3100kg)=-30000
標準材料消費量＝900+300-200=1000単位×3kg＝3000㎏
当月材料消費量＝3,100kg
材料価格差異 ＝ （標準価格 － 実際価格) × 実際消費量 ＝ (300円/kg － 310円/kg) × 3,100kg ＝ 31,000円（不利差異）
よって、直接材料費の差異は、次のように計算されます。
直接材料費の差異 ＝ 材料数量差異 ＋材料価格差異 ＝ －30,000円 － 31,000円 ＝ －61,000円 ＝ 61,000円（不利差異）
標準原価計算における作業時間差異の計算 【平成29年 第9問】
標準原価計算を採用しているB工場の以下の資料に基づき、作業時間差異として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資 料】(1) 原価標準（抜粋）直接労務費 300円/時間 × 6時間 ＝ 1,800円
(2) 当月の生産量月初仕掛品 40個（加工進捗度50％）当月投入 120個合 計 160個月末仕掛品 60個（加工進捗度50％）当月完成品 100個
(3) 当月の実際直接労務費実際賃率 310円/時間実際直接作業時間 700時間
[解答群]
ア 不利差異：12,000円〇
イ 不利差異：12,400円
ウ 有利差異： 6,000円
エ 有利差異： 6,200円
当月生産量＝40*0.5+120-60*0.5=20+120-30=110
標準直接作業時間＝6*110=660
作業時間差異＝原価標準（抜粋）直接労務費300円/時間 ×（660時間ー700) ＝300*(-40)=-12000
賃率差異 ＝ （標準賃率 － 実際賃率) × 実際作業時間 ＝ (300円/時間 － 310円/時間) × 700時間 ＝ －7,000円＝ 7,000円（不利差異）
公式法変動予算（シュラッター・シュラッター法） 【平成30年 第9問】
当社は製造間接費の予定配賦を行っている。製造間接費予算については公式法変動予算を採用している。以下の資料に基づき、製造間接費配賦差異のうち、予算差異の金額として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資 料】
（1） 月間の製造間接費予算 基準操業度5,000時間 固定費150,000千円 変動費率20千円／時間（2） 当月の実際操業度 4,000時間
（3） 当月の製造間接費実際発生額 245,000千円
〔解答群〕
ア 不利差異：15,000千円
イ 不利差異：30,000千円
ウ 有利差異：15,000千円〇
エ 有利差異：30,000千円〇
変動費予算額＝20千円×4,000時間＝80,000千円
固定費予算額 150,000千円
製造間接費実際発生額 245,000千円－（80,000千円＋150,000千円）＝15,000千円（不利差異）
意思決定に関係する原価 【平成25年 第16問】
代替案の選択によって金額に差異が生じないコストであり、将来の意思決定に無関連な原価を表すものとして、最も適切なものはどれか。
ア 機会原価×「機会原価」とは、資源を他の用途に利用したとしたら得られるであろうと予測される利益のことです。
イ 限界原価×「限界原価」とは、生産量に比例して発生する外部からの購入費用のことで、材料費などの変動費のことです。
ウ 裁量可能原価×「裁量可能原価」とは、企業がコントロールすることができる原価のことです。
エ 埋没原価 〇「埋没原価」とは、ひとたび投資してしまうと再び回収することができない原価のことです。
収益性分析
●資本利益率
資本利益率＝利益÷資本×100（％）
●事業利益
事業利益＝営業利益＋受取利息･配当金＋有価証券利息
●経営資本
経営資本＝総資産－建設仮勘定－投資その他の資産－繰延資産
経営資本は、資産のうち本業で使用されていないものを除いたものです。
●資本利益率の分解
資本利益率を高めるためには、売上高利益率を高めるか、資本回転率を高める必要があります
スマート問題集：2-5 原価計算 61日ぶり 正答率 66.67% 7点（11月）→9点（1月）→10点（3月）→10点（今回）まだまだ復習期間・復習回数ともに不充分。今後煮詰まってくることに期待。
個別原価計算制度 当月に完成したものについては、当月製品製造原価、当月に未完成のものについては月末仕掛品。
総合原価計算 期末仕掛品の原価、計算がズバッと合った時には快感w
過去問セレクト演習－2-5 原価計算 35日ぶり 正答率60.00% 2点（11月）→4点（1月）→2点（3月）→6点（4月）→6点（今回）そういえば前回「まだまだ悲惨な出来でメンタル打ちのめされましたが、初の合格ラインに乗せれて少し癒されました＾＾」とか抜かしてた単元。合格ライン程度ではまだまだ甘い。
直接材料費の差異分析 未定着 直接材料費差異＝数量差異＋価格差異 直接労務費差異＝賃料差異＋時間差異
スマート問題集：2-6 経営分析 61日ぶり 正答率77.78% 8点（11月）→9点（1月）→8点（3月）→11点（今回）復習間隔が長く、流動比率式を忘却していたり、逆に忘れず覚えている式もあったりして壮絶乱戦模様でした。次回決戦ということで。
公式法変動予算計算未定着
労働生産性の分解 未定着
要復習チェック残1次試験全体（合格模試及び平成30年度令和元・2年度1次試験過去問題除く）1645問中691問→672問。
（企業経営理論447問中残145問 財務・会計342問中残106問 運営管理434問中残96問 経営情報システム335問中残51問 経済学・経済政策331問中残134問 経営法務321問中残81問 中小企業経営・政策379問中残59問）
財務・会計の要復習チェック残を125問→106問へ19問減らせました！
2021年05月18日 (火) の学習履歴
6時間30分
スマート問題集－1次試験全科目セット [2021年度試験対応]1時間44分（1レッスン終了）
科目2 財務・会計1時間44分
スマート問題集：2-5 原価計算1時間15分 10/14点
スマート問題集：2-6 経営分析29分00秒
過去問セレクト講座－1次試験全科目セット［2021年度試験対応］1時間09分（1レッスン終了）
科目2 財務・会計1時間09分
過去問セレクト演習－2-5 原価計算1時間09分 6/10点
その他の学習履歴3時間37分
問題集3時間22分
その他15分00秒
中小企業診断士
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