財務・会計 経営分析 原価計算

経営分析に2か月ぶりに戻ってこれました。せっかく覚えたのに忘れてしまっている計算式もありながら覚えている分もあり、少し成長を覚える実力アップ期に入った実感です。

2021年01月12日 (火) の学習履歴
5時間
スマート問題集-1次試験全科目セット [2021年度試験対応]19分30秒
科目2 財務・会計19分30秒
スマート問題集:2-6 経営分析19分30秒
過去問セレクト講座-1次試験全科目セット[2021年度試験対応]33分30秒(1レッスン終了)
科目2 財務・会計33分30秒
過去問セレクト演習-2-5 原価計算33分30秒 10/10点
その他の学習履歴4時間07分
問題集4時間07分
中小企業診断士
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 公式法変動予算(シュラッター・シュラッター法) 【平成30年 第9問】

 当社は製造間接費の予定配賦を行っている。製造間接費予算については公式法変動予算を採用している。以下の資料に基づき、製造間接費配賦差異のうち、予算差異の金額として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資 料】
(1) 月間の製造間接費予算 基準操業度5,000時間 固定費150,000千円 変動費率20千円/時間
(2) 当月の実際操業度 4,000時間
(3) 当月の製造間接費実際発生額 245,000千円
〔解答群〕
ア 不利差異:15,000千円
イ 不利差異:30,000千円
ウ 有利差異:15,000千円
エ 有利差異:30,000千円

標準製造間接費=5000*20=100,000千円+150,000=250,000千円
実際変動費率=245000-150000=95000/4000=23.75千円/時間

変動費予算額=20千円×4,000時間=80,000千円

 固定費予算額 150,000千円

 製造間接費実際発生額 245,000千円-(80,000千円+150,000千円)=15,000千円(不利差異)


総合原価計算 【平成23年 第10問】

 当社は製品を単一工程で大量生産している。材料はすべて工程の始点で投入している。

当月分の製造に関する次の資料により、完成品原価として最も適切なものを下記の解答群から選べ。
<数量データ> (注)月初仕掛品はない。( )内は加工進捗度を表す。

 当月投入 1,200Kg 
 月末仕掛品  500Kg(40%)
 完成品 700Kg 

<原価データ>

直接材料費加 工 費
 当月製造費用48,000 千円45,000 千円

[解答群]

ア 30,000 千円

イ 54,250 千円

ウ 63,000 千円

エ 72,333 千円

直接材料費=(48000/12)*7=28000
加工kg=700+500*40%=900kg
加工費原価=(45000/900)*700=35000
完成品原価=28000+35000=63000

標準原価計算における材料数量差異の計算 【平成25年 第10問】

 標準原価計算を実施しているA社の当月に関する以下のデータに基づき、材料数量差異として最も適切なものを、下記の解答群から選べ。なお、材料は工程の始点で投入される。

 直接材料費の原価標準データ

 300円/kg×3kg=900円

 当月の生産関連データ

 当月材料消費量3,100kg 材料消費価格310円/kg

 月初仕掛品 200単位

 当月完成品 900単位

 月末仕掛品 300単位

[解答群]

ア 不利差異   30,000円

イ 不利差異 31,000円

ウ 不利差異 61,000円

エ 不利差異 120,000円

当月単位=ー200+900+300=1000単位
標準材料数量=3kg*1000単位=3000kg
実際材料数量差=3100-3000=+100kg
材料数量差異=300円/kg×100kg=30000円

標準原価計算における作業時間差異の計算 【平成29年 第9問】

 標準原価計算を採用しているB工場の以下の資料に基づき、作業時間差異として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資 料】
(1)  原価標準(抜粋)
直接労務費     300円/時間 × 6時間 = 1,800円

(2)  当月の生産量
月初仕掛品     40個(加工進捗度50%)
当月投入      120個
合 計       160個
月末仕掛品     60個(加工進捗度50%)
当月完成品     100個

(3)  当月の実際直接労務費
実際賃率      310円/時間
実際直接作業時間  700時間
[解答群]
ア 不利差異:12,000円
イ 不利差異:12,400円
ウ 有利差異: 6,000円
エ 有利差異: 6,200円

直接労務費の実際原価=実際賃率*実際直接作業時間=310*700=217000
当月投入=当月完成品100個+月末仕掛品換算量60*50%-月初仕掛品換算量40個 × 50% = 110個
標準作業時間=当月投入110*標準時間6=660時間
直接労務費の標準原価=原価標準1800*当月投入110=198000
直接労務費の原価差異=標準原価198000-実際原価217000=-19000円(不利差異)
直接労務費原価差異分解=作業時間差異+賃率差異
作業時間差異=標準賃率*(標準作業時間-実際作業時間)=300円/時間*(660-700時間)=-12000円(不利差異)

公式法変動予算(シュラッター・シュラッター法) 【平成30年 第9問】

 当社は製造間接費の予定配賦を行っている。製造間接費予算については公式法変動予算を採用している。以下の資料に基づき、製造間接費配賦差異のうち、予算差異の金額として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資 料】
(1) 月間の製造間接費予算 基準操業度5,000時間 
固定費150,000千円 変動費率20千円/時間
(2) 当月の実際操業度 4,000時間
(3) 当月の製造間接費実際発生額 245,000千円
〔解答群〕
ア 不利差異:15,000千円
イ 不利差異:30,000千円
ウ 有利差異:15,000千円
エ 有利差異:30,000千円

標準変動費=20*5000=100000円
当月実際変動費=245000-150000=95000
当月予算変動費=20*4000=80000円
95000-80000=15000(不利差異)

標準原価計算における作業時間差異の計算 【平成29年 第9問】

 標準原価計算を採用しているB工場の以下の資料に基づき、作業時間差異として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資 料】
(1)  原価標準(抜粋)
直接労務費     300円/時間 × 6時間 = 1,800円

(2)  当月の生産量
月初仕掛品     40個(加工進捗度50%)
当月投入      120個
合 計       160個
月末仕掛品     60個(加工進捗度50%)
当月完成品     100個

(3)  当月の実際直接労務費
実際賃率      310円/時間
実際直接作業時間  700時間
[解答群]
ア 不利差異:12,000円
イ 不利差異:12,400円
ウ 有利差異: 6,000円
エ 有利差異: 6,200円

当月投入=当月完成品100+月末仕掛品60*50%-月初仕掛品40*50%=110個
標準作業時間=6時間*110個=660時間
作業時間差異=(660-700)*300=-12000円(不利差異)

公式法変動予算(シュラッター・シュラッター法) 【平成30年 第9問】

 当社は製造間接費の予定配賦を行っている。製造間接費予算については公式法変動予算を採用している。以下の資料に基づき、製造間接費配賦差異のうち、予算差異の金額として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資 料】
(1) 月間の製造間接費予算 基準操業度5,000時間 固定費150,000千円 変動費率20千円/時間
(2) 当月の実際操業度 4,000時間
(3) 当月の製造間接費実際発生額 245,000千円
〔解答群〕
ア 不利差異:15,000千円
イ 不利差異:30,000千円
ウ 有利差異:15,000千円
エ 有利差異:30,000千円

標準予算=4000*20+150000=230000
予算差異=230000-245000=-15000(不利差異)

流動比率 = 流動資産 ÷ 流動負債×100
=(現金及び預金 + 受取手形 + 売掛金 + 有価証券 + 棚卸資産)
÷(支払手形+買掛金+短期借入金)× 100

当座比率 = 当座資産 ÷ 流動負債×100

固定比率=固定資産/自己資本

固定長期適合率=固定資産/(固定負債+自己資本)

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